こんにちは、awakiaです。今回のアドベントカレンダー、結構、機械学習ガチなメンツが揃ったみたいなので、俺も対抗してやる！！とも思ったのですが、研究を離れて2年が経とうとしているので、真っ向勝負とか今更無理なことに気づきました...ｗ なので、開発者の皆も知っておくと便利なデータサイエンスの話をすることにします。 ABテストと検定の必要性 Webサービスを運営していると、見た目の問題だけでも結構悩みます。ボタンの色や文言などの小さなところから、トップページに盛り込む内容をどうするかまで、いろいろです。 今回、「ABテスト」と呼ぶものは、画面に占める大きさ等にかかわらず、パターンAとパターンBを作って、そのどちらがいいかを判断するための実験と定義することにします。 なお、ABテストの呼び名には結構流派があるので別の名前で聞いたことがあるかもしれません。例えば、Googleのマット・カッツ先
一様分布から２つの値を取り出して足し合わせたものは一様には分布しないそうだ。なんか違和感があったので、じっくりと悩んでみた。Firebug で実証実験まずは手軽に実験するために Firebug を使って実験。Math.random() は 0〜1 までの一様乱数なので、一様分布といってよいはず。まずはそれを確かめる。 var N = 10000; var result = []; for(var i = 0; i { var n = Math.random(); var index = Math.floor(n * 10); result[index] = isNaN(result[index]) ? 1 : result[index] + 1; } var i = 0; while(result.length){ console.log("%f〜 : %f%", i++ / 10, re
In statistics, probability theory and information theory, pointwise mutual information (PMI),[1] or point mutual information, is a measure of association. It compares the probability of two events occurring together to what this probability would be if the events were independent.[2] PMI (especially in its positive pointwise mutual information variant) has been described as "one of the most import
若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研は8月28日、首都圏在住のM1（男性20歳〜34歳）、F1（女性20歳〜34歳）層の消費行動に関する調査レポート「若者がモノを買わない要因の考察と消費を促す方法論」（PDFファイル）を発表した。 レポートによれば、若者がモノを買わない要因として「将来に対する不安」、「低い上昇志向」、「固定化された人間関係」、「漠然とした結婚意識」、「インターネットへの依存」の5つがあるという。 M1・F1総研はこれらの要因が下記のように「貯蓄志向」、「いいモノへの欲求」、「他人に触発されてモノを買う経験」、「今やりたいことをやる意識」に影響を与え、結果として消費の低下につながっていると分析している。 将来に対する不安→将来に不安を抱いているM1、F1は、貯蓄志向が高い。したがって消費力は低い。 低い上昇志向→上昇志向を持たないM1、F1は、いいモノを欲しい
カイ二乗値で単語間の関連の強さを調べる 2007-09-19-1 [Algorithm][Programming] カイ２乗値を使って単語間の関連度を調べる方法。 つまり、関連語を探すときに、χ二乗値を関連度として使う。 perl によるサンプルコード (chiword.pl)。昔、勉強がてら作ったコード。 #!/usr/bin/perl use strict; use warnings; my %cnt; my $pair_num; while (<>) { chomp; next if /^\s*$/; my @list = sort split(/,/, $_); for (my $i = 0; $i < @list; $i++) { for (my $j = $i + 1; $j < @list; $j++) { next if $list[$i] eq $list[$j]; $c
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Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、検索サービスの利用実態に関する調査「第6回検索サービス利用調査」を行った。 その結果、普段利用している検索サービスはYahoo! JAPANであるとの回答が最も多く、Googleがそれに続いた。また、職業別／職種別／業種別で見てみると、Googleの利用者はYahoo! JAPAN利用者に比べ、専門職や経営者・役員などの割合が高い傾向にあり、Yahoo! JAPANではGoogle利用者に比べ主婦や技術系以外の事務職、販売職などの割合が高い傾向にあることがわかった。 ※調査概要に関しては、記事の末尾に記載している。 Google利用率の伸びがYahoo! JAPANの伸びを上回るQ1では、普段利用している検索サービス（複数回答）について聞いた。その結果、利用している検索サービスは「Yahoo! JA
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