アキバ総研( https://akiba-souken.com/ ) の記事一覧をアーカイブしたページです。このサイト内にアキバ総研の記事本文はありません。 アキバ総研は2024/08/01にサービス終了のアナウンスが行われ、2024/08/31に記事の更新が停止しました。 このアーカイブは2024/08/31～2024/09/30 の間に取得していますが、特定の瞬間のスナップショットではないので、データの不整合がある可能性があります。 アキバ総研は記事ページ内にドメインがakiba-souken.com でない場合にトップページにリダイレクトされるjavascriptが仕込まれていますので、InternetArchiveから閲覧する時はdevtool等でjsをオフにする必要があります。 このページはGithubActions＆GithubPagesでデプロイされています。生データが欲しい
米Google傘下のYouTubeでCBO（最高業務責任者）を務めるロバート・キンセル氏は1月18日（現地時間）、オリジナルコンテンツ制作を担ってきたYouTube Originalsのチームを解散するとツイートで発表した。 YouTube Originalsは2016年にスタートした、YouTubeによるオリジナルシリーズや映画、イベントを視聴できるサービス。当初、有料サービスYouTube Premiumのユーザーのみ視聴できたが、2019年から広告付きで一般ユーザーにも公開されていた。 2020年6月には#BLM運動が盛り上がる中、黒人クリエイターを支援する1億ドルのファンドを立ち上げた。 キンセル氏は終了の理由として、YouTubeパートナープログラムの急速な成長で新しい機会が生まれたことと、YouTube Originalsの責任者、スザンヌ・ダニエルズ氏が3月に退社することを挙
Did you grow up watching Pokémon or collecting Pokémon cards? Or perhaps you discovered the colossally successful entertainment franchise during the Pokémon Go craze. Launched on July 6, 2016, a record-breaking 130 million people downloaded the free app. Today, the Pokémon Go community is still thriving with over 5 million players. It made an estimated 795 million dollars worldwide in 2018 alone.
Table of Contents 1 はじめに 2 なぜ言論・ 表現の自由が憲法に組み込まれたのか 2.1 依らしむべし、知らしめるべからず 2.2 社会契約説 2.3 複雑化する時代に 3 言論・表現の自由 3.1 誰の誰からの自由なのか 3.1.1 憲法の適用範囲について 3.1.2 メディアと憲法とのかかわり 3.2 何がどのように保護されないのか 3.2.1 猥褻表現 3.2.2 その他の規制対象となる表現 3.2.3 名誉・信用毀損 3.2.4 プライバシー / 個人情報 3.2.5 伝達者の責任 3.3 どのように規制されるのか 3.3.1 表現内容規制 3.3.2 表現内容中立規制 3.3.3 規制手法の制約 4 補論: 通信・放送事業の性質 4.1 公益事業 4.2 通信事業 4.2.1 独占が必要になる理由 4.2.2 内部相互補助の必要性 4.2.3 電気通信の事業形
日本のコンテンツがハリウッドに ハリウッドが、日本のコンテンツの映画化権を買った――そうした報道を目にするのは、珍しいことではない。マンガ、アニメ、小説、ゲーム、映画、ドラマ等々、アメリカに比肩するほどのエンタテインメント大国である日本のコンテンツは、海外からも注目されている。しかし、それらが実際にハリウッドで映画化されることは稀だ。『新世紀エヴァンゲリオン』のように企画が頓挫したものもあれば、『寄生獣』のように映画化されないまま映画化の契約期間が満了したケースもある（映画化権リリース後、東宝が映画化することになったが）。世界中の優良なストーリーを探しているハリウッドにとって、映画化権を得ることとは企画の第一歩を踏み出すことでしかないのだ。 そんななかで7月4日に公開された『オール・ユー・ニード・イズ・キル』は、一瞬にして日本のコンテンツがハリウッドで映画化された代表例のひとつとなった。原
どんどん消えていった中国独自の光メディア規格 中国産のコンテンツプレーヤーは、名もなきブランドによる有象無象のニセモノか、保証があって少しは安心のメーカー製か、はたまた誰も注目しない“黒歴史”しかなかった。 黒歴史とは、’00年代前半に見られた中国独自技術が入った製品で、たとえばCDと同容量のディスクにMPEG-2ファイルを入れた「SVCD（SuperVideoCD、または超級VCD）」や、DVDの容量にフルHD動画を入れた「EVD（Enhanced Versatile Disk）」、HD DVDに中国独自の音声コーデック「AVS（Audio Video coding Standard）」を入れた「CBHD」がある。 さらにはEVDリリース前夜はEVDと争って「HVD（High-definition Versatile Disc）」「HDV（High Definition Video） 」
コンテンツが無料へ ずいぶん前から言われていることですが、コンテンツが無料になってきています。 デジタルコンテンツになってから、コピーが異常にコストかからなくなってから、コンテンツそのものに課金するのが難しくなって来ました。コンテンツそのものにお金を払う人が減ってきてしまったのです。 ということで、元々、コンテンツを売ってきた人たちも、コンテンツそのものを売らない方向になってきているようです。たとえば音楽業界も、B'zやPerfumeなどは、ライブやファンクラブ活動を魅力的にして、収益をあげていると聴きました。 コンテンツは無料でいいのか この話しがでてくると、必ず出るのが「コンテンツは無料でいいのか」「無料になってしまうと、制作意欲が減ってしまうのではないか」というところです。 しかし、これは大した問題ではないと思っています。というのも、コンテンツだけが収益とは限らないからです。 たとえ
いろいろあって、年末とは関係なく多忙な毎日を送っておりました。どのくらい多忙かというと、戦国IXAも満足にできないくらい。調整ごとが多くてね。 例によって、財務的な視点での話になるんだけど、クライアントの数字を見ている限りは、いくつかはっきりとしたゲーム業界的な兆候というのはあります。 順不同で列挙をすると。 ・ 国内はガラケー市場の急速なクランチ。各社、スマホ対応を急ぐも、モデルを確立するまでにはまだ時間がかかる。同じくAMも。 ・ 国内も海外も、PS3やXboxといった据え置き機向けゲームが市場として磨耗し、収益を期待できないビジネスに。 ・ パブリッシャーとデベロッパーとの関係性が変化。リスクマネーを抱えられないパブリッシャーがどんどん続編志向になり、売上を磨り減らしている。 ・ 開発費におけるマーケティングコストの増大。ついでにソーシャル化。ゴールデンルールが変わり、テレビCFやフ
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