昨年12月に「タクシーの運転手にマリワナくさいって言われて通報されそうになったので、いくらタクシーであろうと梱包はちゃんとしたほうがいいです」とX（Twitter）に投稿していたJNKMN。不特定多数に大麻所持を助長した疑いで愛知県警は彼を逮捕し、自宅を家宅捜索して微量の大麻や吸引道具を押収したという。また愛知県警によれば、JNKMNは投稿したことは認めているが、「大麻を持っている人がトラブルに遭わないように注意喚起した」と容疑を否認しているとのことだ。 JNKMNはAwich、PETZ、MonyHorse、kZmらが所属するヒップホップクルーYENTOWNの中心人物。YENTOWNは、結成10周年にして初のクルー名義曲となる「不幸中の幸い」を今年4月に発表し、9月にはアメリカのレジェンドラッパー・ナズの来日公演に出演するなど、ちょうど活動を本格化させたところだ。 不幸中の幸い feat.
3年以上も続いている薬の供給不安。 せき止めや高血圧の薬など、手に入りづらい医薬品はおよそ3800品目。医療機関で処方される薬の2割以上に上っています。 どうして“薬不足”は解消されないのか。現場を取材すると、背景にある構造的な課題が見えてきました。 （クローズアップ現代取材班）
ワクチンで違法薬物と戦います。 米国のモンタナ大学（UM）の研究者たちは、麻薬として知られるヘロインや、米国において大規模な濫用が起きている鎮痛薬フェンタニルに対するワクチンを開発しました。 この抗薬物ワクチンを接種すると、私たちの体はヘロインやフェンタニルをあたかも「病原体」のような異物として認識するようになり、薬物を接種しても抗体が結合して脳に向かうのを阻止することが可能になります。 結果、薬物を接種したとしても快感を感じないようになり、薬物が脳に達して呼吸機能を麻痺させたり、依存症を発症することもなくなります。 新たなワクチンは既に動物実験で高い成果を上げており、研究者たちは2024年初めに臨床試験を行う予定とのこと。 しかし私たちの免疫システムは主に細菌やウイルスに対抗するように設計されており、ヘロインやフェンタニルのような小分子を敵と認識するようにはできていません。 新たなワクチ
ブリンケン米国務長官が13日、中国外交担当トップ王毅政治局員と会談した。 テーマの一つが中国産の「フェンタニル」。米国で社会問題となっている強力な麻薬だ。 米中対立が深刻化する中、「21世紀版アヘン戦争」とも言われる事態となっている。 （藤 和彦：経済産業研究所コンサルティング・フェロー） ブリンケン米国務長官は7月13日、訪問先のインドネシアで中国外交担当トップの王毅政治局員と会談した。ブリンケン氏は今年6月中旬、米国務長官として約5年ぶりに中国を訪問した際にも王氏と会っており、米国外交トップの会談は2カ月連続だ。 バイデン政権はこのところ中国との対話に意欲的だ。 中国とのさらなる関係悪化を防ぐため、対話を制度化し、両国の衝突を回避できる「ガードレール」を設けようとしていると言われている。筆者は「米国は中国と緊急に協議しなければならない事情があるのではないか」と考えている。 中国外交部は
医師たちも避ける「抗コリン」 「夜間の緊急時や、休日で自宅から出ているときは、ドラッグストアで市販薬を購入しています。旅行先で、突発的に熱が出たり、風邪が悪化したりすることもありますから、その時も市販薬です」 こう語るのは石井光医師（石井クリニック理事長）である。 自分で診察して薬を処方することができる医師にとって、市販薬は縁がなさそうなものにみえる。 だが、この石井氏のようなケースはもちろんのこと、あえて市販薬を選んで購入し、家族のために常備薬としている医師は、実は多い。 今回本誌は、あえてそれを医術のプロフェッショナルである医師たちに問うことにした。 ――「飲んでいる市販薬は何ですか？」「飲まない市販薬は何ですか？」 彼らなら、本当に安心な薬を選ぶ基準を持っている。各診療科で評価の高い名医20人を取材し、「飲んでいる」「推薦できる」市販薬をまとめたのがページ末の表だ。 まずは、市販薬の
１０月２６日、米国で近年最悪の薬物中毒死を引き起こしている鎮痛剤オピオイドの乱用について、欧州でも警戒を高めるべきだ、と専門家は指摘する。写真はオピオイド鎮痛薬の錠剤。米オハイオ州の薬局で６月撮影（２０１７年 ロイター/Bryan Woolston）
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