マツダは、独自開発した「火花点火制御圧縮着火」(SPCCI)で〝理想のエンジン〟として売り出した「スカイアクティブX」エンジンの開発を止め、生産も追って打ち切ることを明らかにした。搭載車種の販売が低迷している上、電動車シフトの中で開発の優先順位が低いと判断した。開発の過程で培った技術は次世代の「スカイアクティブZ」やロータリーエンジン(RE)に生…
マツダは、独自開発した「火花点火制御圧縮着火」(SPCCI)で〝理想のエンジン〟として売り出した「スカイアクティブX」エンジンの開発を止め、生産も追って打ち切ることを明らかにした。搭載車種の販売が低迷している上、電動車シフトの中で開発の優先順位が低いと判断した。開発の過程で培った技術は次世代の「スカイアクティブZ」やロータリーエンジン(RE)に生…
「選択肢はひとつではない」「敵はCO2であり、特定のパワートレーンではない」と、トヨタの豊田章男会長はずっと言い続けてきた。中国と欧州でBEV(バッテリー電気自動車)が売れまくっている時期にトヨタは、ひたすらHEV(ハイブリッド車)のラインアップを増やした。これに対し多くのメディアが「日本はBEVで出遅れた」とツッコミを入れた。しかしこれは早いといか遅れたとかの話ではない。HEVを大量普及させることに大きな意義がある。 TEXT:牧野茂雄(MAKINO Shigeo) 日本はHEVのおかげでCO₂削減の優等生 (グラフ1)IEA(国際エネルギー機関)のデータ。2001年から2019年までの自動車分野排出CO₂の推移である。日本が地道にHEVを普及させ、CO2を減らし続けてきたことがわかる。 2019年の段階ですでに1000万台のHEVが日本の道を走っていた。その効果は大きく、2001年を1
深刻な財務危機に直面しているオーストリアのKTMだが、親会社であるピエール・モビリティは1月27日付けで株主向けに最新情報を発表。ステファン・ピエラCEOの退任や債権状況を示した。 KTM AGの負債総額は4700億円に到達か ピエールモビリティによれば、既にKTMは財務危機によって多額の負債を抱えており、傘下企業であるMVアグスタの過半数株式(50.1%)を売却することを決定済で、再建計画を進めている。 再建計画の一環として2024年にKTMは1800人以上の従業員を解雇。生産の縮小により在庫レベルを18%削減しているが、債権の請求も多数提出されており、従業員やその他債権者から総額29億ユーロ(4700億円)にも達するという。 また1月23日にはステファン・ピエラCEOが退任、ゴットフリート・ノイマイスター氏が新たにKTM AGのCEOに就任した。ピエラ氏は共同CEOとして引き続き取締役
ホンダと日産自動車との記者会見に臨んだ三菱自動車の加藤隆雄社長(昨年12月23日、東京都中央区で)=大石健登撮影 ホンダと日産自動車の経営統合に向けた協議を巡り、三菱自動車は合流を見送る方向で調整に入った。ホンダと日産は新たな共同持ち株会社を設立して傘下に入ることを検討しているが、三菱自は株式上場を維持したうえで、両社との協業関係の強化を図る。強みとする東南アジア市場でのシェア(占有率)拡大に向け、柔軟な経営判断ができる現在の体制を当面維持する。 【図表】一目でわかる…ホンダと日産の経営統合のイメージ 複数の関係者が明らかにした。昨年12月にホンダと日産が統合協議入りを発表した際、三菱自は今年1月末をめどに合流するかを判断するとしていた。加藤隆雄社長は今月、「必ずしも経営統合ありきではない。選択肢の一つだ」と述べ、両社の統合協議の推移を見極める考えを示していた。
20日、埼玉県久喜市で自宅に呼んだ救急車を盗んだとして46歳の容疑者が警察に逮捕されました。容疑者は処置を受けている最中に刃物を持ちだして、救急車で走り去ったということで「自分で病院に行こうと思った」と話しているということです。 逮捕されたのは、埼玉県久喜市の職業不詳、平田浩史容疑者(46)です。 警察によりますと、平田容疑者は20日午後7時前、「腹が痛い」と自宅に救急車を呼びましたが、救急隊員が処置をしていたところ、突然、怒りだし、刃物を持ち出したということです。 救急隊員は逃げて無事でしたが、その隙に自宅の前に駐車中だった救急車に乗り込んで、運転して走り去りました。 救急隊からの通報を受けて警察が捜査したところ、救急車は100メートルほど離れたドラッグストアの駐車場で見つかり、容疑者が中にいたということで、調べに対し救急車を盗んだことを認め、「自分で病院に行こうと思った」と話していると
電気自動車(EV)はもはやエコな交通手段というだけではない。未来のEVは、家庭用のバッテリーとしても機能する可能性がある。 EVの普及は緩やかだが、技術の進化は急速だ。2024年第3四半期時点で、米国での軽車両(米国の基準ではテスラ モデルYなども該当)の販売台数のうちEVが占める割合はわずか9%に過ぎなかった。 しかし、その割合は急速に増加しており、米再生可能エネルギー研究所(NREL)は、2030年までに米国で3000万台から4200万台のEVが普及すると予測している。こうした進化は、単にガソリン代を節約したり、二酸化炭素排出量を削減したりする以上の意味を持つ。 3年ぶりに登場した新「iPad mini」(価格をAmazonでチェック) EVの次なるフロンティアは双方向充電技術にある。この技術を使えば、車の大容量バッテリーを停電時に家庭のバックアップ電源として活用できる。フォード、GM
一方、マスタングやポルシェ911/ケイマン/ボクスターのMT比率は取得不可能 さて、この数年の自動車市場にて起きた「予想外の」変化がマニュアル・トランスミッション選好という傾向。 これはおそらく「EV時代ではもちろん、ハイブリッドモデルでもマニュアル・トランスミッションを選択できない」という目の前にあるトレンドを踏まえた一種の”飢餓感”に起因するものと考えていますが、今回「マニュアル・トランスミッションは2024年、実際にどれくらい選ばれたのか」という事実を示す興味深いデータが公開に。 もっとも売れたマニュアル・トランスミッション車はホンダ・シビックである このデータはあくまでも北米市場にとどまるものの、台数ベースだと「最も多く売れたマニュアル車はホンダ・シビック」という結果が示されています。 ちなみにホンダ・シビックの「MT選択比率」では7.2%(つまり242,005台のシビックのうち1
中国東部・山東省煙台の港で輸出を待つ同国の電気自動車(EV)最大手、比亜迪(BYD)のEV(2024年4月18日撮影、資料写真)。(c)AFP 【1月15日 AFP】中国政府は15日、米国が人工知能(AI)などの中国の技術を搭載したスマートカーを米市場で事実上禁止する措置を発表したことについて「断固反対する」と表明し、国家安全保障上リスクが生じる恐れがあるとする主張は「事実に基づいていない」と非難した。 中国外務省の報道官、郭嘉昆氏は「こうした措置は、企業間の経済・商業協力に混乱を生じる、典型的な保護主義と経済的威圧だ」と主張し、「中国は断固反対する」と述べた。 退任するジョー・バイデン大統領が中国への規制強化に向けた取り組みを終える中、米政府が14日に発表した措置は、ロシアの技術に関係したものも対象とされる。 ジーナ・レモンド商務長官は、最新の自動車にはカメラやマイク、GPS追跡装置、イ
どうもお久しぶりです。 2023年3月に『自動車製造業に勤めて10年経ったが女性が主ラインの主力にはならない』というエントリを投稿した者です。 以前のエントリで言及していた通りに私へ対して異動があり、そして2023年3月当時と比較して自動車業界全体の動向へ変化が起きているので、私のその後の報告をしつつ様々なことを筆が乗るままに書いていこうかな?なんて思っています。 まず、現在の私は完全にオフィスワークという働き方になっています。 新社会人で女でありながら工場勤務を志向したとき、将来の自分はオフィスワークになるだなんてまったく予想をしていませんでした。 工場勤務のキャリアの中で自身が勤める会社のキャリアステップにはライン工からオフィスワークへ移行するキャリアが存在していることへ気付き、そしてそれは女性従業員が選びがちなキャリアであることを知りました。 中にはこのステップをいわゆるマミー・トラ
石川貴也 @LWITBR1906 最近見かけるタイヤロックなしでカメラだけで管理するコインパーキング、お金払わず逃げる人にどうやってアプローチしてるか調べてみたらなかなか興味深かった。多分タイヤロックの 設置工事・故障の事務対応コストとか全部なくなるからその分を督促とか法務対応に割けるのだね。面白い。 pic.x.com/qPMsNS6YUa 2025-01-05 16:19:29 石川貴也 @LWITBR1906 ちゃんとお金払う系のユーザーとしては入庫がめちゃ楽だし、事前にアプリで登録しておけばクレジットで勝手に請求してくれるので出庫時に精算機による必要もないしめちゃくちゃ嬉しい仕組みだ。何より、現金オンリーの精算機にあたって帰宅難民になるリスクなくなるしね。 2025-01-05 16:20:55
12月26日、経営統合に向けた協議を始めたホンダと日産自動車は、統合が実現すれば世界3位となる販売規模を生かして収益向上を目指す考えだ。ただ、前提条件として最終合意を予定している来年6月までに、日産がリストラを完了して業績を改善させる必要がある。写真は都内で23日撮影(2024年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [東京 26日 ロイター] - 経営統合に向けた協議を始めたホンダ(7267.T), opens new tabと日産自動車(7201.T), opens new tabは、統合が実現すれば世界3位となる販売規模を生かして収益向上を目指す考えだ。ただ、前提条件として最終合意を予定している来年6月までに、日産がリストラを完了して業績を改善させる必要がある。ホンダ内部からは統合の実現は日産次第と冷めた声も聞かれる。統合後の成長シナリオにも不透明感は拭えない。
オーストリアのオートバイメーカーKTMは11月29日、オーバーエースタライヒ州のリード・イム・インクライス裁判所で、司法再建手続きを申請した。この手続きは子会社のKTMコンポーネントとKTM F&Eを含む。債権者保護団体AKVヨーロッパによると、KTMの債権超過は約29億ユーロとされており、破産によって債権者2,500社と従業員3,623人が影響を受ける。 債権者保護団体のクレジットリフォームによると、KTMの破産の原因は「米国市場での売り上げの下落」としている。2024年上半期に北米(メキシコを含む)での売り上げは前年同期比36%減、欧州の売り上げも14%減になった(現地主要経済誌「トレンド」11月29日)。消費低迷と需要の落ち込みによって、オートバイの余剰在庫は13万台、10億ユーロ相当に達した(「ディープレッセ」紙11月29日)。 オーストリア経済は2年越しの不況の中にあり、KTMの
長崎市の主婦、西本尚子さんが80歳の誕生日を迎えた18日、運転免許証を返納し、25年間乗ってきた愛車のスポーツカー「RX―7」を製造元のマツダ(広島県府中町)に譲渡した。長崎市内の販売店で譲渡式があり、西本さんは愛車のボンネットに手を添えて「これまで人生を共にしてきた相棒。25年間、本当にありがとう。セブン」と語り掛けた。 西本さんは事務員をしていた55歳の時、車を買い替えようと思い、2シーター(2座席の車)を探していた時、公道レースを描いたテレビアニメ「頭文字(イニシャル)D」に登場したRX―7を見て「ボディーラインがきれい」と一目ぼれ。すぐにシルバーの新車を約300万円で購入した。 スーパーへの買い物などで日常的に使い、25年間の走行距離は約7万7500キロになったが、78歳の誕生日に免許返納を決意。愛車の譲り先を探す姿が報道され、マツダが譲渡を申し入れた。
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