ティザーサイトが話題に ↓ greenz.jpやシブヤ経済新聞、Lifehackerなどメディアで取り上げられる ↓ CAMPFIREでのプロジェクトスタート ↓ 記事やCAMPFIREのパトロンになったことのRTがTwitterで広まる ↓ Co-baのFacebookページに人が集まる ↓ 申し込み １，ティザーサイトが話題に 9月中頃にティザーサイトをオープンさせたところ、2週間で100以上の「いいね！」が集まる。 「当時、コワーキングスペースが徐々に話題になり始めていたタイミング。分かっている人たちが、コワーキングスペースが広まるのは良い事だと「いいね！」してくれた。イノベーター層が反応してくれたのだと思う。」と村上さんは当時を振り返る。 greenz.jpを皮切りに、その後Lifehacker、シブヤ経済新聞にも取り上げられた。 ２，CAMPFIREでのプロジェクトスタート マイ
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Whentotweet has closed Finally, the changes in the twitter API has gotten the best of us. Whentotweet has been around since 2010 but we are no longer able to keep up with the recent API changes from Twitter and have therefore decided to close the service. Over 50k of you have used Whentotweet over the years - a big thank you to all of you!
電通と日本ユニシスとMITメディアラボは5月17日、共同プロジェクト「空気が読めるコンピュータをつくろう」の第3弾として「サーシャとプレゼント探し」を開始した。 空気が読めるコンピュータをつくろうプロジェクトは、人間がコミュニケーションを図るときの前提として共有している常識的な背景知識や感覚（コモンセンス）をデータベース化し、コンピュータシステムに活用することで、「適切な時に適切な知識や言葉を使える、人間のように空気の読めるコンピュータ」の実現を目指すもの。 2010年9月に活動を開始し、連想ゲームを通じて参加者からコモンセンスを収集する第1弾プロジェクト「ナージャとなぞなぞ」と、Twitterの過去のツイートを参考にその人らしさや特徴的な知識を踏まえたツイートを自動生成する第2弾プロジェクト「Poi bot（ポイボット）」を公開している。 サーシャとプレゼント探しは、集約されたコモンセン
この記事では、TwitterやFacebookなどのアカウントの、ソーシャルメディア上の影響力をアカウントごとに示す指標「Kloutスコア」について解説します。 重要性を増す個人のインフルエンス（影響）力震災のときに、こんな記事がありました。 「『福島の子どもたちを助けて！』とTwitterでつぶやいてください」福島県の小学校教員の訴えインターネット新聞の日刊ベリタに4月27日付けで掲載されたこの記事は、ツイッター上で5月18日までに約6000件のバイラル（上記のURLを含むツイート）を発生させました（Topsyにて調査）。その記事内容に共感した方々がTwitterでURLをツイートしていったのですが、ソフトバンクの孫社長もその一人です。 この記事のことを、他の人のツイートで知った孫社長（@masason）は、コメントをつけて、そのURLを2回ツイートしています。 これらが投稿されたのは4
新たなコミュニケーションや情報収集の手段として、最近ユーザーを増やしているソーシャルメディア。Facebookやmixi、Twitterがよく知られている。3月に発生した東日本大震災では、安否確認や情報発信のツールとして多くの人が活用し、国内で存在感を高めた。 ITを日常から使いこなしているITproの読者は、ソーシャルメディアとどのように接しているのか。日経コンピュータと日経BPコンサルティングは共同で、ITpro会員4000人を対象に調査を実施した。 ソーシャルメディアを企業がどのように使っているか、IT部門がそれにどう向き合うべきかというテーマは、日経コンピュータ5月26日号の総力特集「ソーシャルパワー」で紹介する。今回はそれに先立ち、アンケート結果を報告しよう。 調査は2011年4月20～28日に実施した。回答者の属性は男性が93.2％、女性が6.6％。年齢は19歳以下が0.3％、
これだけソーシャルメディアがあることがわかっても、どれを活用すればいいのかわからずに一層混乱してしまうのではないでしょうか。こればっかりは、「自社の製品やサービスに合わせた最適なソーシャルメディアを選択し、うまく組み合わせて上手に活用しましょう！」としか言いようがありません（ごめんなさい）。 1つアドバイスをさせていただくと、まずはこれと思ったソーシャルメディアを個人で体験してみてください。第1回で、個人でソーシャルメディアを体験してくださいとお話しましたが、ソーシャルメディアに参加して体験することで、ユーザーの属性や、ソーシャルメディア上でのユーザーのつながりの特徴などが見えてくるはずです。 7つのソーシャルメディアを使い分けたシックス・アパートの事例そんなわけで、米国西海岸・シリコンバレー出身のMovable TypeやTypePadのブログのプラットフォームを開発している、ソーシャル
今日は、企業のソーシャルメディアへのかかわり方に関する話題を。国内でも、ソーシャルメディアポリシーやソーシャルメディアガイドラインの策定例が増えてきました。具体例を示しながら、ソーシャルメディアポリシーについて考えてみましょう。 ソーシャルメディアガイドラインの具体例Twitterの流行を受け、本格的にソーシャルメディアポリシーを策定する例が増えてきています。ここでいう「ソーシャルメディア」はTwitterに限ったものではなく、ブログやSNSなども含めた幅広いものです。 現在、国内で公開されているソーシャルメディアポリシー／ガイドラインには、次のようなものがあります。 ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー → https://www.adk-i.jp/resources/adki_socialmediapolicy.html IBM ソーシャル・コンピューティングのガイドライ
3. ガイドラインの策定Twitterなどを利用したソーシャルメディア・マーケティングでは、コミュニケーションの主体が従業員個人に帰結するので、従業員のソーシャルメディアに対するリテラシーの底上げも重要です。近頃は日本企業でも、従業員に向けたソーシャルメディア・ガイドラインを策定している企業も少ないながらも増えてきています。 「ソーシャルメデイア・ガイドライン」とは、従業員個人のソーシャルメデイアでの振る舞い、マナーや禁止事項（たとえば会社の機密情報は公開してはいけないなど）を定めるもので、就業規則と同様に罰則をともなう行動規定に近いガイドラインを定めている企業もあります。ソーシャルメデイア・ガイドラインを設けることによって、社内のリテラシーの向上と、個人のソーシャルメディア上の活動に対するリスクヘッジにもなります。 日本企業のTwitterでの代表的な炎上例としては、UCCの事例が有名で
このコーナーでは、企業がどのような方針でソーシャルメディア・マーケティングに取り組むべきか、企業規模が大きくないBtoB企業のソーシャルメディア担当者の1人として、わたくし高橋真弓がマーケティングへの活用方法に悩む企業の担当者のために、導入するにあたっての必要なステップや担当者としてもつべきスキル、アカウント運用に便利なツールなど、伝えていきます。 Twitterをはじめとするソーシャルメディアは、今や企業のマーケティング活動において、無視できない存在になりました。「関わるリスク」よりも「関わらないリスク」の方が大きいと言われるようになり、数々の企業がTwitterアカウントを開設して試行錯誤しながらソーシャルメディア・マーケティングに取り組んでいます。 私の所属するシックス・アパート株式会社は、「Movable Type」や「TypePad」など、「老舗」と呼ばれるようなブログのプラット
短文投稿サービスのTwitterや、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）のFacebookやmixiのようなソーシャルサービスを活用して、簡単に情報を交換したり、必要な情報を取得したりしながら作業を進める。こんな業務スタイルを支援するSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）が次々と登場している。 CRM（顧客関係管理）ソフト「Salesforce CRM」をSaaSとして提供するセールスフォース・ドットコムは、2010年6月に「Chatter」の提供を始めた。 SAPジャパンは「StreamWork」を提供している。米オラクルは2010年9月19日から開催した年次カンファレンスで、「Oracle Social CRM」に4製品を追加すると発表。時期は未定だが日本でも提供予定だ。 3社のサービスに共通するのは、既存の業務アプリケーションの強化を目指して、消費者向けのソーシャル
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