石油は、数億年前の生物の遺骸がもとになり長い年月をかけて地中で生成された、というのが一般的な理解だと思いますが、「石油は生物起源ではない」という学説を聞いたことはないでしょうか。 この石油無機起源説については、1870年代に元素の周期律表で有名なロシアの化学者メンデレーエフが提唱したことが始まりで、旧東欧諸国では古くから定説とされていた学説です。 その後、東西の対立もあり、この学説はあまり顧みられることもなかったのですが、有名な米国の宇宙物理学者であるトーマス・ゴールド（Thomas Gold）が、2003年にScientific American誌に発表したことで、西側諸国でも注目を浴びることになりました。 彼の説く石油無機起源説は、地球が最初から貯蔵しているメタン（CH4）から地球内部の高温・高圧の環境下で放射線の作用（放射線分解や触媒として作用）等により石油が生成された、というもので
もともと核融合は、地球人類史における最後の聖杯みたいなところがある。 人類は実用的なエネルギー源としてまだ化石燃料（ウラン含む）・日射（太陽光・太陽熱・副次効果としての風力含む）・地熱・潮汐力以外を手にしてない。化石系は量的制約があり（ウランですら170年で枯渇すると言われている）、その他の再エネ系は環境要因（たとえば周期的な日射量減少）で利用困難になる。 その点、DT燃料ベースの核融合は、資源量的には約1千万年分の恒久的エネルギー源になる。だから、核融合発電が実用化できたら、人類の生存上の課題（エネルギー・食糧・環境）の多くは解決してしまう。食糧生産もエネルギーを投入すればよいし、環境問題もエネルギーを使って対応すればよい（温暖化期はCO2を分解すればいいし、氷期には熱やGNGを作ればいい）。これらの問題が解決できると、その先には遂にテラフォーミングと宇宙植民というマイルストーンが見えて
アイテム 1 の 2 ４月２日、ＯＰＥＣとロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は、日量約１１６万バレルの追加減産を行うと発表した。写真はナイロビのガソリンスタンドで２０１８年９月撮影（２０２３年 ロイター／Baz Ratner） [1/2] ４月２日、ＯＰＥＣとロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は、日量約１１６万バレルの追加減産を行うと発表した。写真はナイロビのガソリンスタンドで２０１８年９月撮影（２０２３年 ロイター／Baz Ratner） [ドバイ ２日 ロイター] - 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は２日、日量約１１６万バレルの追加減産を行うと発表した。５月から開始し、今年末まで継続する。予想外の動きで、アナリストは原油価格が押し上げられるとみている。
【モスクワ】ロシアによるウクライナ侵攻開始当初は、石油・ガス価格が跳ね上がり、ロシアに思わぬ巨額の利益をもたらした。だが、こうした局面は終わった。 戦争が2年目に突入する中、西側の制裁による打撃が広がり、ロシア政府の財政は厳しさを増している。経済は低成長軌道へとシフトし、長期的に脱却できない可能性が高まっている。 主要輸出品目である石油・ガスは主要顧客を失い、財政は悪化。通貨ルーブルは昨年11月以降、対ドルで20％余り下落した。若者は前線に送られるか、徴兵への懸念から国外へ逃れ、労働人口は縮小。不透明感が重しとなり、企業の設備投資を抑制している。 「ロシア経済は長期の衰退局面に入っている」。ロシア銀行（中央銀行）の元当局者で、ウクライナ侵攻後にロシアを離れたアレクサンドラ・プロコペンコ氏はこう予想する。 短期的にロシアの戦費調達を脅かすほど、経済への打撃が深刻であることを示す兆候はまだ見ら
主な産油国によるグループ、OPECプラスを主導するサウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相は、世界経済の見通しは依然として不確実だとして、原油価格を下支えするための減産の合意を維持する必要があるという考えを示しました。 サウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相は、国営通信が14日、伝えたインタビューの中で、世界経済の見通しについて「成長ペースは依然として不確実だ。中国経済も回復段階にあるものの、どれだけ時間がかかるかわからない。各国の中央銀行がインフレ対策を強化する可能性もある」と指摘しました。 そのうえで「今できることは、現在の合意を維持することだ」と述べて、原油価格を下支えするため去年10月、OPECプラスが合意した一日当たり200万バレルの減産を維持する必要があるとして、現時点での増産には慎重な考えを示しました。 国際的な指標となっている原油の先物価格は、ロシアによるウクライ
人類にとって厄介なこと。それは、「石油が儲からない資源になり始めている」こと。 石油が利用され始めた頃は、噴水のように石油が吹き出していた。この時代は、採掘に１のエネルギーを投じたらその２００倍のエネルギーが得られた（EROI＝200）。しかし現代は１０倍を切り始めている様子。 シェール革命とひと頃騒がれたが、シェールオイルは水などを地下に注入するためのエネルギーが膨大で、石油エネルギーは１０倍程度しか得られない。このため、投資家にとっては「割の合わない商品」になりつつあり、石油に投資することを見合わせるようになり始めている。 石油を採り続けるには、古くなった設備を更新しなければならないのだが、投資が集まらない。石油会社も及び腰。かなりのお金を投じても１０倍程度のエネルギーしか得られないなら、儲からない。このため、特にシェールオイルに関しては、油田が放棄され始めているという。 ロシアによる
ドイツ西部の炭鉱そばで、警察に拘束されたグレタ・トゥンベリさん（2023年1月17日撮影）。(c)ROBERTO PFEIL / DPA / dpa Picture-Alliance via AFP 【1月18日 AFP】（更新）スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥンベリ（Greta Thunberg）さんが17日、ドイツ西部のリュッツェラート（Luetzerath）村で行われていた炭鉱開発反対デモに参加中、警察に身柄を一時拘束された。 リュッツェラートは、炭鉱の拡張のため消滅することになっている。現地からの映像には、グレタさんがヘルメットをかぶった複数の警察官に抱え上げられ、待機していたバスに連行される様子が捉えられている。グレタさんは笑顔を浮かべていた。 警察によると、グレタさんら一部の活動家は、デモを離れて露天掘り炭鉱に向かって走りだしたことから身柄を拘束された。バスで「危険地帯」
１０月２１日、米金融大手・ゴールドマンサックスは２０日付のリポートで、米バイデン政権が計画している石油価格抑止のための戦略原油備蓄（ＳＰＲ）の追加放出は、原油価格抑止への効果が限定的だとの見方を示した。ニューヨーク証券取引所で２０１８年４月撮影（２０２２年 ロイター/Brendan McDermid） ［２１日 ロイター］ - 米金融大手・ゴールドマンサックスは２０日付のリポートで、米バイデン政権が計画している石油価格抑止のための戦略原油備蓄（ＳＰＲ）の追加放出は、原油価格抑止への効果が限定的だとの見方を示した。 バイデン大統領は１９日、年内にＳＰＲから１５００万バレルの追加放出を行うと発表。ただ、公式統計によると、先週のＳＰＲは１９８４年半ばの水準まで落ち込み、商業原油在庫も減少し、価格は抑えられていない。
システム・ブレーカーは、電力会社と低圧電力契約（50kw未満のご契約※）の企業様や工場様向けに、電気代のコスト削減をご提案する独自開発された電子ブレーカーです。 経済産業省統括配下の一般財団法人 電気安全環境研究所（JET)のPSEマーク（第三者認証マーク）を取得しており、安心してご利用いただけます。 ※需要場所において従量電灯と合わせて契約する場合は、契約電流（この場合、10Aを1kwとみなす）または、契約容量（この場合1kVAを1kwとみなす）との合計が原則として50kw未満であること。
𝓞𝓶𝓸𝓬𝓱𝓲 @ib_kiri メーカーで調達されてる方以外にはわからない話として、足元のインフレは本当にヤバイ。 樹脂（PP、PE、PU、PVCなど）全てこの1年で20-30%高騰。 副資材であるダンボールも今日来た値上げが15%以上。 さらに原油高騰と混雑で物流コストがこの1年で2-4倍。 追い打ちの急激な円安で更に購買力低下。 𝓞𝓶𝓸𝓬𝓱𝓲 @ib_kiri これは転嫁できなかったら会社傾いてもおかしくないレベル。 何が恐ろしいかって、原料値上げはウクライナ侵攻+米国利上げ確度が高まった後に更にブーストかかってるので、これが末端に跳ね返るのはまだ数ヶ月以上先だということ。 ペットボトルからコンビニ弁当まで、どこまで影響でることやら… 𝓞𝓶𝓸𝓬𝓱𝓲 @ib_kiri 例えば当社の今月高騰した資材の一例です。 このマウス程度の大きさの段ボールパット、5
インド・グジャラート州ジャムナガル近郊の石油精製所（2016年10月4日撮影、資料写真）。(c)SAM PANTHAKY / AFP 【3月19日 AFP】インド政府高官は18日、欧州諸国もロシア産エネルギー資源の輸入を停止していないとしてロシア産原油の輸入の継続を正当化した。原油価格の高騰で他に選択の余地がほとんどないとも主張している。 ウクライナ侵攻を受けて欧米がロシアの経済的孤立化を試みる中、インドは最近、ロシア産原油を割安で数百万バレル購入した。 あるインド政府高官は匿名を条件に取材に応じ、世界第3位の原油消費国として必要量の85％近くを輸入に頼っているが、ロシア産は必要量の1％にも満たず「微々たる量」だと述べた。 「わが国のエネルギー安全保障は、地政学的な動向にかなり影響を受けている。イランとベネズエラからの原油輸入は停止せざるを得なくなったが、代替先からの輸入は高くつくことが多
アメリカのバイデン大統領は、ウクライナに軍事侵攻を続けるロシアへの追加の経済制裁として、ロシア産の原油などの輸入を禁止する措置をとると発表しました。主要産業であるエネルギーの禁輸に踏み出すことで圧力を一段と強めるねらいです。 アメリカのバイデン大統領は8日、ロシア産の原油、天然ガス、石炭などのエネルギーの輸入を全面的に禁止する大統領令に署名しました。 バイデン大統領は記者会見で「ロシア経済の大動脈をターゲットにする。プーチン大統領にまた強力な打撃を与える」と述べ、ロシアの主要産業であるエネルギーの禁輸に踏み出すことで圧力を一段と強めるねらいを強調しました。 アメリカにとって原油や石油製品の輸入に占めるロシア産の割合は8％程度で、国内での増産やほかの国からの輸入で代替するとみられます。 一方、バイデン大統領は「ヨーロッパの同盟国などの多くがこの措置に加われないであろうことを理解したうえで進め
・増加するトラック運輸会社の倒産 昨年後半から、トラック運輸会社やその関連会社の自己破産申請や特別清算が相次いでいる。その背景を見ていくと、トラック運輸会社に特有な問題だけではなく、今後、多くの中小企業が直面する問題を抱えているといえる。 ・①原材料費の上昇～原油価格の上昇が重くのしかかるが 「軽油価格の上昇が経営を圧迫している」と、関西地方のある運輸会社の経営者は嘆く。トラックの燃料である軽油価格は、一年間で40円近く上昇している。 値上がりしているのは、軽油価格だけではなく、トラックの排ガス浄化に不可欠な尿素水も品薄感から、昨年、価格が上昇した。昨年10月以降、中国政府が輸出規制を開始したことに端を発し、経済産業省が国内メーカーに増産を要請した。一時は、原材料が1年間で2倍に高騰するなど混乱が見られたが、今年に入り、世界的な需要も安定しつつある。しかし、国内価格は高止まりしている。 軽
大手電力会社10社のことし3月分の電気料金は、比較できる過去5年間で最も高い水準となります。 火力発電の燃料として使われるLNG＝液化天然ガスなどの輸入価格が、大幅に上昇していることが主な要因です。 大手電力各社によりますと、ことし3月分の電気料金は10社のうち、9社で2月分より値上がりし、残る北陸電力は同額となります。 これは、LNGや石炭などの輸入価格が大幅に上昇していることが主な要因です。 10社の電気料金は、比較できる過去5年間で最も高い水準となっています。 このうち、2月分と比べて最も値上がり幅が大きいのは中部電力で、使用量が平均的な家庭の電気料金は292円上がって7949円となっています。 次いで東京電力が283円値上がりして8244円、東北電力が219円値上がりし8333円などとなっています。 電気料金は、利用者の負担が大きくなりすぎないよう燃料価格の上昇分を転嫁できる上限が
具体的には、牛丼の並盛を350円から400円、中盛を480円から550円、大盛を480円から550円、特盛を630円から700円、メガを780円から850円にそれぞれ値上げする。 同社は「米国産牛肉をはじめとする食材費に加え、配送費、包材費、IT関連費用、店舗の建設および維持費などの上昇が続いております」と説明したうえで、「商品の品質維持・向上と安定供給を図るため、この度価格改定させていただくこととなりました。ご理解を賜りますようお願い申し上げます」とコメントした。 牛丼チェーンでは、10月に吉野家が牛丼の並盛を387円から426円にするなど一部商品を値上げしている。 関連記事 ローソンストア100の「100円おせち」 高級食材「味付けあわび」も100円に抑えられる驚愕の理由 ローソンストア100は12月25日から毎年恒例の「100円おせち」を販売する。高級食材「味付けあわび」も100円
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