Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 川村インターナショナル 2024-09-20 07:00 ウィーン発--「Linux」の生みの親であるLinus Torvalds氏は、The Linux Foundationの「Open Source Summit Europe」の基調講演で、カーネル開発や「Rust」の統合、オープンソースの未来について、自身の考えを率直に語った。Torvalds氏の友人でVerizonのオープンソースプログラムオフィスの責任者を務めるDirk Hohndel氏が、Linuxエコシステムに関する基調講演の司会を担当した。 Torvalds氏は、先頃公開された「Linux 6.11」カーネルなどのリリースが面白みに欠けるのは意図的だ、と強調した。「約15年間にわたり、非常に規則正しいリリースを行
Maria Diaz （ZDNET.com） 翻訳校正： 緒方亮 吉武稔夫 （ガリレオ） 2024-05-20 09:24 OpenAIは先ごろ、AIチャットボット「ChatGPT」のデータ分析機能の変更を発表した。ChatGPTを使ってインタラクティブでカスタマイズ可能な表とグラフを作成し、プレゼンテーションや書類としてダウンロードできるようになる。「Google Drive」や「Microsoft OneDrive」からChatGPTにファイルをアップロードすることも可能だ。 ただし、新しいデータ分析機能はすべてのユーザーが利用できるようになるわけではない。アップグレードは今後数週間をかけて段階的に「ChatGPT Plus」「ChatGPT Enterprise」「ChatGPT Team」のユーザーに提供される。データ分析の新機能は、OpenAIが先日「Spring Update」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 近年のサイバーセキュリティトレンドに「ゼロトラスト」がある。その提唱者で知られるJohn Kindervag氏は、「誤解されている」と警鐘を鳴らす。同氏がゼロトラスト本来の定義を説明した。 ゼロトラストは、Kindervag氏が2010年に当時在籍したForrester Researchで提唱した。そのコンセプトは「信用せず常に検証する」というもので、同氏はゼロトラスト本来の定義を「守るべき資産（データや情報など）を脅威による侵害から守るための『戦略』である」と述べる。提唱から15年近くが経過し、「現在では米国大統領令で推進されるなど、各国の政府レベルでも重要な『戦略』として認知されるまでになった」とした。 現在のサイバーセキュリティ市
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「企業セキュリティの歩き方」では、セキュリティ業界を取り巻く現状や課題、問題点をひもときながら、サイバーセキュリティを向上させていくための視点やヒントを提示する。 現在、積極的にセキュリティエンジニアを志望する人が珍しくなくなってきたが、ほんの十数年前まであまりメジャーな存在ではなかった。当時のセキュリティは、IT業界の一部にセキュリティ分野があるという程度の認識しかないニッチな分野だった。セキュリティを専業とする企業は複数存在し、サイバー攻撃による被害の報道などもあったが、その仕事に携わる人の絶対数がそれほど多くはなかった。もちろん、当時でもセキュリティ製品を販売する企業などはそれなりに収益を上げていたが、そこに所属する人々は、
オープンソースがなければ、人工知能（AI）もない。この2つは、そのくらい近しい関係にある。ところが、既存のオープンソースライセンスは時代遅れなものになりつつある。例えば、「GPL（GNU一般公衆ライセンス）」や「Apache License」、「Mozilla Public License」などは、SaaSやクラウドサービスなどとはうまく噛み合わないし、AIとの相性の悪さはそれ以上だ。著作権法を基盤としているオープンソースのライセンスは、そもそもAIの大規模言語モデル（LLM）とは相性がよくない。 これは、単なる技術と法律が交錯する領域の、理論上の議論ではない。すでに法廷で争われている問題だ。 匿名の原告グループによるGitHubをめぐる訴訟で、原告側は、Microsoft、OpenAI、GitHubが、商用AIシステムであるOpenAIの「Codex」とGitHubの「Copilot」を
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます EY Japanは7月10日、政府のサイバー対策に関するメディア勉強会を開催した。防衛装備庁は2023年度の契約から、米国立標準技術研究所（NIST）が定めた「NIST SP800-171」に準ずる防衛産業サイバーセキュリティ基準の適用を求めている。EYストラテジー・アンド・コンサルティング ストラテジックインパクトパートナーの西尾素己氏は、「日本も情報クライテリア（条件）を持たなければならない。さらに『EO（Executive Order）14028』のソフトウェアサプライチェーン攻撃対策に目を向けることも必要だ」と提言した。 SP800-171は、NISTが定めたサイバーセキュリティフレームワークの一つである。2009年に米軍戦闘機
筆者は1997年から「Linux」を使い続けているが、その間、問題が起きたのはたった1回だけだ。その期間の長さを考えれば、これは非常に立派な成績だと言えるだろう。あるOSを30年近く使ってきて、何回か小さな問題があったほかは、深刻な問題が1度しか起きなかったという状況を想像してみて欲しい。 誰がどう見ても、それは勝利だ。 ただし最初の頃は、Linuxを使うのは決して簡単ではなかった。おそらく、筆者がLinuxに非常に早く慣れることができたのは、それが理由だろう。真剣に努力しなければならなかったのだ。 しかし今のLinuxは、昔のLinuxとは別物だ。今のLinuxは驚くほど使いやすくなっている。コマンドラインを使う必要もなければ、自分でカーネルをコンパイルする必要もない。bashのスクリプトを書いたり、正規表現を覚えたり、自分でファームウェアをインストールしたりする必要もなくなった。 今の
新潮流Device as a Serviceの世界 Windows 10の終局で見えたWindows 11で変わるWindows Update Microsoftは、4月27日付のブログでWindows 10の最終バージョンが「22H2」になることを明らかにしました。「Windows as a Service」と銘打ち、「最後のメジャーバージョンアップ」として世に出たWindows 10。Microsoftは、2015年のリリースから6年経った2021年に、「最後のメジャーバージョンアップ」という当初の触れ込みを覆しWindows 11をリリースしました。そのWindows 10の終局が見えてきました。 企業で利用されるPCは、Windowsがメインです。当然、Device as a ServiceもWindowsが中心となります。Device as a Serviceの重要な要素であるア
インターネット創始者の1人に数えられるVinton Cerf氏は、最近になって急に注目を集めるようになった人工知能（AI）チャットボットの「ChatGPT」を支えるテクノロジーについて、「スネークオイル」（まやかしの万能薬）だと批判している。 GoogleのインターネットエバンジェリストであるCerf氏は、ChatGPTや、競合する同社の「Bard」に力を与えている大規模言語モデル（LLM）と呼ばれるAIテクノロジーを全面的に否定しているわけではない。しかし同氏は、米国時間2月13日にCelesta Capitalが開催した「TechSurge Summit」において、こうしたテクノロジーは事実に基づく内容を用いて訓練されている場合であっても、もっともらしく見えるものの誤っている情報を生み出す可能性があるという倫理上の問題を抱えていると警告した。 ある企業の幹部が、業務上の問題を解決するた
GMP/GQPを対象とした厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理ガイドライン」（H22.10発出）への対応を、“ミニマムコスト”でご支援します。 貴社では、こんなことでお困りではないですか？ CSV新ガイドラインに対応したいが・・ ● やりすぎ／重大な対応モレは防ぎたい。 ● 高額なコンサルティング費用は掛けられない。 ＣＡＣにお任せください！ ★ 貴社の課題に、経験豊富なコンサルタントがピンポイントにアドバイスいたします。 【サービスの特長】 1) 新ガイドライン対応モデル規定文書の提供 新ガイドラインに対応した、当社既製のモデル規程文書をご提供します。 2) 新ガイドライン解説セミナーの実施 当社コンサルタントによる新ガイドライン解説セミナーを、貴社にて実施します。 3) 新ガイドライン対応アドバイス（チケット制） 貴社の疑問や課題に当社コンサルタントが適宜回答、アドバイスいたしま
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 前回は「多くのIT部門に欠如する自己評価能力」について述べました。国内企業のIT部門に不足しているもう1つの機能が、マーケティング機能です。IT部門は、やるべきことはしっかりやっているのに、アピール下手だと言われるのもマーケティング機能の不足に起因しています（連載バックナンバー）。 IT部門に欠如するマーケティング機能 一般的に、IT部門のミッションや業務領域に 「マーケティング」を掲げている企業はほとんどないでしょうし、IT部門の運営とマーケティングは、一見無関係のように思われるかもしれません。 しかし、ITのビジネスにおける重要性が増す今日では、IT部門にとってユーザー部門や経営者を顧客と見なしたマーケティング機能が不可欠となってい
[PR]新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、企業活動のデジタル化を一気に加速させると同時に、これまでも潜在的に存在していたITセキュリティに関わるリスクや、デジタル化に伴って生じるビジネスリスクを次々と顕在化させた。 コロナ禍で顕在化したリスクとは、具体的にどのようなものなのか。そして、リスクを低減し、コントロールしていくために企業が今すぐに取り組むべきこととは何か――企業のアイデンティティ(ID)管理、IDガバナンスのためのプラットフォーム「SailPoint IdentityNow」を提供するSailPointテクノロジーズ社長の藤本寛氏と、同社のパートナーとしてビジネスを展開するコンサルティング企業のアクセンチュア、デロイト トーマツ サイバー、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、KPMGコンサルティングの4社の担当者に、企業の現状と実施すべき対策について聞いた。 コン
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます トレンドマイクロは3月12日、新たなセキュリティ基盤と位置付ける「Trend Micro Vision One」を発表した。最初はリスク可視化機能を備え、今後は外部連携や各種の防御対応のさまざまな機能を順次追加していく。 Trend Micro Vision Oneは、PCやサーバーなどのエンドポイントおよびネットワーク環境などでサイバー攻撃活動などを検知し、対策行動の実施を支援する「Trend Micro XDR」を拡張したもの。コンピューターなどで利用されている同社のセキュリティ対策ソフトやサービスが脅威を検知するセンサーの役割を果たし、検知した内容をTrend Micro Vision Oneに集約、相関分析を行って対策を行えるよ
Liam Tung （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 編集部 2021-06-23 06:30 Microsoftの最高情報セキュリティ責任者（CISO）であるBret Arsenault氏は、同社に勤めて31年になるが、大勢の人から歓声を浴びた経験が1度だけあるという。それは、71日ごとのパスワード変更を義務づける社内ポリシーを廃止したときだ。 Arsenault氏は、米ZDNetの取材に対して「それはセキュリティ担当者として、経営幹部として私が喝采を浴びた初めての経験だった」と話す。「私たちは、パスワード自体をなくしたことで、Microsoft社内のパスワードのローテーションをなくすのだと説明した」 Arsenault氏は、MicrosoftのCISOとして、同社の製品と16万人の従業員に使われている社内ネットワークの両方を守る責任を負っている。ベン
新型コロナウイルスのパンデミックにより需要と供給のバランスは崩壊し、世界的な半導体不足が広がっています。この半導体不足が偽造チップや偽造デバイスの急増を引き起こしており、標準以下の品質のコンポーネントにより電子機器の寿命や信頼性に悪影響が生じ始めている、と電子機器サプライチェーンに関する業界団体The Independent Distributors of Electronics Association(IDEA)の創設者であるスティーブ・カラブリア氏が語っています。 The global chip shortage is creating a new problem: More fake components | ZDNet https://www.zdnet.com/article/the-global-chip-shortage-is-creating-a-new-problem-m
「MS-Linux」や「Lindows」といった名称ではないが、Microsoftは今や、独自かつ純粋な汎用Linuxディストリビューション「Common Base Linux（CBL）-Mariner」を持つようになっている。そして、ほかのLinuxディストリビューションと同様に、ユーザーは自らでダウンロードし、実行することができる。驚くべき話ではないだろうか。では、次の段階はLinuxで「Windows」アプリケーションを実行できるようにするというものだろうか。いや、それももう可能になっている。 ここで万感の思いを込めて、筆者とLinus Torvalds氏の言葉をもう1度聞いてもらいたい。MicrosoftはもはやLinuxの敵ではない。Amazon Web Services（AWS）やGoogleとは敵対関係にあるかもしれない。しかし、Linuxとは敵対していない。 例を挙げると、
Microsoft execs shed a few more details on how they plan to enable Android apps to run on Windows 11, and a new Windows Subsystem for Android is at the heart of its strategy. Microsoft's "one more thing" piece of its Windows 11 announcement today, June 24, was the relatively imminent delivery of the rumored ability to run Android apps on Windows. Exactly how Microsoft plans to do this is still a b
次期「Windows」に関心を寄せる人々の最大の疑問の1つは、Microsoftがいつどのようにして、同社のアプリストアである「Microsoft Store」を刷新する計画なのかということだ。Microsoftは米国時間6月24日、その計画を明らかにした。 Microsoft Storeは、ユニバーサルWindowsプラットフォーム（UWP）アプリだ。したがって、「Windows 11」そのものとは独立したアップデートが可能であり、それが予定されている。新しいStoreアプリは、「Windows 10」とWindows 11の全ユーザーを対象に2021年秋に提供される。「Windows Insider」のテスト参加者には、新しいStoreのプレビュービルドが来週提供されるはずだ。 Storeは、アプリ、エンターテインメントコンテンツ、ゲームを提供する場所であることに変わりはないが、Mic
Microsoftは米国時間6月24日、「Windows 11」の発表の中で、かねてからリリースが近いとうわさされていた、「Windows」で「Android」アプリを実行可能にする機能について発表した。その詳細はすべて明確になっているわけではないが、同日の終わりに開発者向けに実施されたオンライン説明会でいくつかの点が明らかになった。 Microsoftの「Windows Developer Platform」担当コーポレートバイスプレジデントKevin Gallo氏によると、Windows 11で「Windows Subsystem for Android」を提供する計画だという。Windowsに現在搭載されている「Windows Subsystem for Linux」（WSL）と類似の働きを有するサブシステムとなるようだ。Windows Subsystem for AndroidはW
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