中途半端な英語使いが英国からのニュースを東京で読み、あちこちふらふらうろうろ。時々嘘。 はてブ = http://b.hatena.ne.jp/nofrills Twitter = http://twitter.com/nofrills Twitterのログ = http://twilog.org/nofrills ◆「なぜ、イスラム教徒は、イスラム過激派のテロを非難しないのか」という問いは、なぜ「差別」なのか。（2014年12月） ◆「陰謀論」と、「陰謀」について。そして人が死傷させられていることへのシニシズムについて。（2014年11月） ◆知らない人に気軽に話しかけることのできる場で、知らない人から話しかけられたときに応答することをやめました。また、知らない人から話しかけられているかもしれない場所をチェックすることもやめました。あなたの主張は、私を巻き込まずに、あなたがやってください
山梨県立盲学校（甲府市下飯田）に匿名の女性が１９６４年から贈り続けているオルゴールが今年も届き、内松太一校長が１０日の卒業式で、卒業生一人一人に手渡した。 毎年、卒業式が近づくと「今年の卒業生は何人ですか」と女性の声で学校に電話がある。女性は名乗ることはない。今年は、３月初めに木製オルゴール（縦１５センチ、横２０センチ、高さ１０センチ）が１０個届いた。 ふたを開けると、「カノン」か「星に願いを」のメロディーが流れる。「あなたの上に、神のご加護がありますように」と点字メッセージが入っている。 幼稚部、高等部など１２人の卒業生のうち、これまでにオルゴールをもらっていない１０人が受け取った。幼稚部を卒業した宮本龍貴ちゃん（６）は「早く聴きたいな」と笑顔を見せていた。 赤井美知江教頭は「感謝の気持ちでいっぱいです。贈り主は女性としか分かりませんが、詮索(せんさく)しないようにしています」と話した。
AMDがドレスデンに所有しているFab36、こうした製造施設はThe Foundry Companyに移行される 先々週、Intelは32nmプロセスルールへの投資を加速することを明らかにした。その投資額は、2009年中に70億ドル(日本円で約6,300億円)、2010年には80億ドル(同約7,200億円)に達する見通しであるという。ワシントンD.C.で講演した同社のポール・オッテリーニ社長兼CEOは「不景気の時こそ挑戦的に投資を行なう必要がある」と、その重要性を強調した。 これに対して、PC用プロセッサメーカーのもう一方の雄であるAMDは、Intelとは正反対の道を行こうとしている。AMDは2008年の10月に同社が保有する製造施設などを、アブダビの投資会社などと共同で設立するThe Foundry Company (仮称)に移行し、製造施設を切り離す方針を明らかにしている。 なぜ、この
H-IIBロケットについて説明するJAXAの中村富久プロジェクトマネージャ(右)とMHIの後藤智彦プロジェクトマネージャ(左) 宇宙航空研究開発機構(JAXA)と三菱重工業(MHI)は12日、現在共同で開発しているH-IIBロケットを、MHI名古屋航空宇宙システム製作所の飛島工場(愛知県海部郡飛島村)にて公開した。製造はすでに完了しており、2月17日(火)にも種子島へ向けて出荷される予定。 H-IIBロケットは、日本の基幹ロケットとして運用中であるH-IIAロケットの技術を最大限活用して開発した新型機だ。特徴は第1段のエンジンLE-7Aを2基搭載すること(メインエンジンのクラスタ化は日本のロケットでは初)。推力が2倍の新型エンジンを開発するには、一般に10年程度の長い開発期間と、膨大なコストが必要になる。しかも成功するとは限らない。すでにH-IIAロケットで実績のあるLE-7Aエンジンのク
第43回とっとり読書絵てがみ・感想文コンクール インタビュー（１１） 佐藤満春さん お笑いタレント、放送作家 トイレの雑学、魅力届けたい
テレコムサービス協会 MVNO協議会は、MNOがMVNOとしてサービスを提供することについて、MVNOの主旨に反するとして反対意見を表明した。 ソフトバンクモバイルとイー・モバイルは4日、ソフトバンクがMVNO（仮想移動体通信事業者）としてイー・モバイルのネットワークを利用しサービスを提供すると発表した。MVNOとは、MNO（移動体通信事業者）から移動通信網の設備を借り受ける形でサービスを提供するもので、移動通信網の設備を持たない企業の事業形態として利用されてきた。今回のようにMNOであるソフトバンクが、イー・モバイルの設備を借り受けるMVNOともなるのは初めての事例となる。なお、同様のケースとしては、ウィルコムが、ドコモのMVNOとしてサービス提供を検討していることが明らかになっている。 MVNO協議会では、MNOがMVNOになれないという決まりはないとした上で、MVNOのガイドラインで
大手半導体メーカーのエルピーダメモリは４日、公的資金を使って一般企業に資本注入する新制度の活用を検討すると発表した。政府が今通常国会に提出する産業活力再生特別措置法（産業再生法）改正案の成立後、申請する。同社は２００８年９月中間期に４００億円の連結営業赤字に転落するなど業績が著しく悪化しており、資本増強により財務体質を強化する考え。 新制度の活用に名乗りを上げたのは同社が初めて。資本増強は、優先株を日本政策投資銀行に発行する形となる見通し。申請額は今後詰めるが、数百億円程度になるとみられる。 急速な経営環境の悪化によって０９年３月期に大幅な赤字を予想する企業が続出する中で、一般企業への資本注入制度についてはすでに経済産業省に企業からの問い合わせが相次いでおり、同制度を活用する企業が予想以上に増える可能性が出てきた。同省でも具体的な企業名も念頭に利用の可否を検討しており、改正産業再生法案が早
ピーネストは2月2日、女子中高生を対象に行った「政治・経済に関する意識調査」の結果を発表した。同社が運営する携帯向けサービス「@peps！」「Chip！！」のユーザーを対象に調査を行う「P－NESTリサーチ」で、1月23日から同26日まで実施したもので、有効回答数は2005人。 麻生政権を支持するかしないかという質問に対しては、「支持する」と回答した割合は女子高生で20.6％、女子中学生で23.0％となり、女子中高生ともに約2割という結果が得られた。 自民党と民主党どちらを支持するかという質問には、僅差ながら「民主党」との回答が女子中学生、高校生ともに多かったが、「どちらも支持しない」という回答がともに6割を超えている。 経済が今後どうなるかに不安を感じるかという質問には、「不安」という回答が女子高生で66.8％、女子中学生で60.2％、「やや不安」という回答が女子高生で23.3％、女子中
２日午前２時半ごろ、愛知県豊橋市飯村北３丁目の山中川の左岸で、豊橋署の男性巡査長（２６）が、職務質問した男子中学生（１４）に激しく抵抗されたため、川の水面に向けて拳銃を２発、威嚇発砲した。中学生は、公務執行妨害と傷害の容疑で現行犯逮捕した。 同署の発表によると、巡査長は男性巡査部長（５８）とパトカーで巡回中、中学生が原付きで２人乗りしているのを発見。職務質問したところ、左手親指をかむなどの暴行を受けたうえ拳銃を奪われそうになったことから、警告した後に発砲したという。
三菱東京UFJ銀行は2008年12月15日、旧東京三菱銀行と旧UFJ銀行の2系統に分かれていた勘定系システムを完全統合した。これにより、すべての店舗で同一の商品・サービスを提供できるようになった。2004年7月の経営統合発表から4年半。総費用3300億円、開発工数14万人月に及ぶ大規模プロジェクトが完了した。 勘定系は基本的に旧東京三菱銀のシステムに片寄せした。ただしATM（現金自動預け払い機）での通帳繰越など一部の商品・サービスは、旧UFJ銀の機能を採用した。旧UFJ銀の勘定系に接続している旧UFJ銀の店舗システムを、旧東京三菱銀の勘定系につなぎ替える移行作業を、この5月から8カ月がかりで進めてきた。 まず5月に、旧UFJ銀の機能を旧東京三菱銀の勘定系システムに搭載。旧東京三菱銀の店舗約250店で、旧UFJ銀と同様の商品やサービスを提供できるようにした。続いて7月から順次、旧UFJ銀の店
ホンダが会見、Ｆ１撤退を正式表明 高騰する参戦費用が負担に (1/3ページ) 2008.12.5 13:40 ホンダの福井威夫社長は５日午後、記者会見し、Ｆ１世界選手権シリーズからの撤退を正式に発表した。今後３カ月以内に「ホンダ・レーシングＦ１」チームの売却を進める方針で、引き取り手がない場合はチーム自体が解散するとみられる。 世界的な景気減速のあおりで自動車が売れない状況となっており、ホンダは１０月、２００９年３月期の連結業績予測を下方修正。営業利益は実に４２．３％減と大きく落ち込む見通しだ。すでに日米欧各地の工場の追加減産も発表、国内でも期間従業員の削減を決めている。 本業が落ち込む中、モータースポーツ、中でも大金を必要とするＦ１は大きな負担になる。ホンダは今季、入賞わずか４度。コンストラクターズ（製造者部門）ランクでは、５月に撤退したスーパーアグリを除く１０チーム中９位と低迷したが
§ *オバマ政権移行チーム、「アレスI」ロケットの開発中止を検討(Technobahn) オバマ政権の移行チームがシャトルの次世代機として開発が進んでいるAres 1をキャンセルする方向で検討中、というお話。ええー！と思ったので、元記事を探してみました。おそらく、Space.com記事というのはこれ*1。~ ref.OBAMA TEAM SEEKS DATA ON POSSIBLE CHANGES TO ARES, ORION(Space.com/SPACE NEWS) U.S. President-elect Barack Obama's NASA transition team is asking U.S. space agency officials to quantify how much money could be saved by canceling the Ares 1 r
10月30日、九十九電機が東京地方裁判所へ民事再生法の適用を申請した（事件番号：平成20年（再）第276号）。九十九電機は1947年に創業したアキバショップの老舗中の老舗だが、バブル期に取得した不動産の借入や業務拡大などが原因で資金繰りに困窮、10月末の買掛金および手形の決済資金が不足し「苦渋の選択として民事再生手続きにより再建を目指すことにした」と説明している。負債総額は110億円。 なお、中央通りに店をかまえるTSUKUMO eX.をはじめ、各ショップは今も通常営業をしている。現場のショップ店員は「ニュースを見て初めて知った」という状況のようだ。「これ以降も営業は続けると聞いてますが……今はなんとも申し上げられません」（TSUKUMO eX.）と不安を隠せない。 九十九電機の経営状態が悪化していることついては、前々から関係者のあいだでウワサにのぼっていたようだ。秋葉原の某パーツショップ
大手マスコミ全部を敵に回した麻生首相 2008年10月12日10時00分 / 提供：ゲンダイネット ●解散が来年になったら、この内閣は袋だたきにされる 官邸の“ぶら下がり記者”たちから、しつこく解散時期を聞かれる麻生首相がついにキレて、「聞いてこいと言っている上司はバカなんじゃないの。社はどこ？」とバカな発言をしたそうだ。言われた記者は民放テレビだったという。 だが、官邸詰の若い記者に解散時期を探らせるテレビ局幹部の気持ちも分かる。「とにかく“選挙特番”の日程を決められず、どこのテレビ局もイライラなのですよ。スポンサーを集める関係で、準備には１カ月以上必要。さらにスタジオを押さえ、ニュースキャスターや政治評論家、売れっ子ジャーナリストも早く確保しないと他局にとられてしまう。だから、投開票の日を確定したいのですが、１０月２６日が１１月２日にズレ、今度は１１月９日だ、１６日だと１週間単位で引き
ノーベル物理学賞の受賞が決まり、妻・智恵子さん（左）と喜ぶ南部陽一郎・シカゴ大学名誉教授（シカゴ市内の自宅で）＝増満浩志撮影 スウェーデン王立科学アカデミーは７日、２００８年のノーベル物理学賞を、米国籍で日本人の南部陽一郎・シカゴ大学名誉教授（８７）、日本学術振興会の小林誠理事（６４）、京都産業大学の益川敏英教授（６８）の３氏に贈ると発表した。 授賞理由は、南部氏が「素粒子物理学と核物理学における自発的対称性の破れの発見」、小林、益川氏が「クォークの世代数を予言する対称性の破れの起源の発見」。 授賞は３人までと決められており、そのすべてを日本人研究者が独占する初の快挙となった。日本人受賞者は１５人になった。 物理学賞としては、湯川秀樹（１９４９年）、朝永振一郎（６５年）、江崎玲於奈（７３年）、小柴昌俊（２００２年）の４氏に続く授賞となった。 賞金は１０００万スウェーデン・クローナ（約１億４
ノーベル物理学賞、素粒子研究の日本人３氏に2008年10月7日23時24分印刷ソーシャルブックマーク ノーベル物理学賞受賞を喜ぶ南部陽一郎さん＝７日午前７時３４分、米イリノイ州シカゴ、勝田敏彦撮影ノーベル物理学賞受賞の喜びを語る高エネルギー加速器研究機構名誉教授の小林誠さん＝７日午後８時４分、東京都千代田区、小林正明撮影ノーベル物理学賞の受賞が決まり、会見する京都産業大の益川敏英教授＝７日午後７時１９分、京都市北区、山本裕之撮影日本人のノーベル賞受賞者物理学、化学、医学生理学各賞の国別受賞者数 スウェーデン王立科学アカデミーは７日、今年のノーベル物理学賞を、素粒子物理学の理論づくりに貢献した米シカゴ大名誉教授で大阪市立大名誉教授の南部陽一郎氏（８７）と、新たな基本粒子の存在を共同で提唱した高エネルギー加速器研究機構（茨城県つくば市）名誉教授の小林誠氏（６４）と京都大名誉教授で京都産業大理学
朝日新聞社、時事通信社、日刊工業新聞社の3社は4月1日より、各社が提供する記事や写真をインターネット上で検索、閲覧できるサービス「キジサク」を開始する。料金は月額6300円から。中小企業や弁護士などの個人事務所を主なターゲットとして提供する。 朝日新聞の本社版、地方版、週刊朝日、AERAの記事のほか、時事通信社が配信するニュースや日刊工業新聞社の新製品ニュース、企業情報などが検索可能となる。 6月にはダイヤモンド社の「週刊ダイヤモンド」、東洋経済新報社の「週刊東洋経済」「会社四季報」も加わる。帝国データバンクの「企業概要」も参加予定という。 運営およびシステムの構築は朝日新聞社が行う。販売については朝日新聞社、時事通信社、日刊工業新聞社の3社で行う。収益は3社で分け合う形だ。 月額の基本料金のほか、検索や記事閲覧の度に課金する従量課金方式をとる。月額基本料金は、8400円分の利用料が含まれ
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