今回は東大卒の幸福度が上がりにくい理由に関して考えてみたい。 東大を卒業して結構な年数が経過し、今でも多くの東大卒と業務上でもプライベート上でも関係を有している。業務上では、深い話をすることはないが、プライベートになるとやっぱりそこでは、色んな悩みを聞くことがある。 世間一般では、「東大に入ると」「東大を卒業すると」幸福で豊かな人生が待ち受けていると考えられている。 筆者自身は必ずしもそうではないと思うし、周りの東大卒と話していると複雑な気持ちになる瞬間が多い。 今回はこれまでの筆者自身の経験を基に東大卒の幸福度が上がらない要因に関して、考察してみたいと思う。 結論としては以下の要素を挙げることが出来る。 【東大卒はその肩書にふさわしい進路選択を要求される】 【勤務地が都心に限定され、可処分所得や時間が増えない】 【ギリギリ上が見えてしまう微妙なポジショニング】 【高校で医者を選択した同期
大阪市の吉村洋文市長は２日、今年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の総合成績が昨年度に続き、政令都市の中で最下位になったことを受け、「抜本的な改革が必要だ」として、学力テストに具体的な数値目標を設定、達成状況に応じて校長、教員のボーナス（勤勉手当）や学校に配分する予算額に反映させる制度の導入を目指す考えを明らかにした。全国初の取り組みとみられるが、教育現場からの反発も予想される。 先月３１日に公表された今年度の学力テスト結果で大阪市は全国との差は縮まったものの、小中の全科目で全国平均を下回った。成績の低迷は長年常態化しており、吉村市長は「強い危機感を持っている」と強調。児童生徒の学力向上に向けて、市教委や学校の意識改革の必要性を指摘し「結果に対して責任を負う制度へ転換しなければならない」とした。 吉村市長が構想する制度は、市教委が「前年度比で正答率を何％上げる」など学力テストの具
Stanford大学哲学博士修了後、同大学哲学部講師として論理学で教鞭をとりながら、Stanford Online High Schoolスタートアッププロジェクトに参加。2016年より校長に就任。 現職の傍ら、哲学、論理学、リーダーシップの講義活動や、米国、アジアにむけて、教育及び教育関連テクノロジー（EdTech）のコンサルティングにも取り組む。2001年、東京大学文学部思想文化学科哲学専修課程卒業。2002年より渡米し、2003年にTexas A&M大学哲学修士修了。著書に『全米トップ校が教える 自己肯定感の育て方』 （朝日新書）、『「ダメ子育て」を科学が変える！全米トップ校が親に教える57のこと』（SB新書）、『スタンフォードが中高生に教えていること』（SB新書）などがある。 スタンフォード式生き抜く力 全米トップ校の白熱授業を再現した『スタンフォード式生き抜く力』。 予測不可能な
ハーバード大学に留学した日本人が語る米国教育論は参考になるのか？ シリコンバレーで働いたりカリフォルニアに留学したりした日本人が語る米国教育論は何を見落としているか？ 世界銀行や国連児童基金を経て米国の大学で教育政策などを研究する畠山勝太氏が、それぞれの教育論の妥当性を問う。 「ハーバードで見た」の妥当性 ハーバード大学やシリコンバレーで見た、という個々人の体験や海外視察に基づく教育政策提言がなされるのをしばしば目にすることがある。 例えば、文部科学省のヒアリングなどでも、シリコンバレーのあるカリフォルニア州・ロサンゼルスで体験した教育に基づく教育政策提言がおこなわれている（http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kaikaku/arikata/detail/1301456.htm）。 しかし、このような提言というのは、日本の教育政策に対して妥当性を持つので
かつて、多くの日本人は、すべての子どもが平等な教育を受けるのを理想と考えていた。しかし、このところ、親の所得の多寡によって教育を受ける機会が左右されるのは「当然だ」「やむを得ない」と考える人が増えているという。霞が関のキャリア官僚の多くは東京大学出身で、その子どもも有名進学校から東大へと進むケースが少なくない。高学歴はなぜ “遺伝” するのか？ その背景と解決への糸口を探る。 結果の格差と機会の格差 日本が格差社会に入ったという事実に関しては、ほぼ合意が得られている時代にいる。所得の格差が拡大したし、大金持ちと貧困者の多い社会になっている、との認識を多くの人が抱いている。 格差には所得格差といった〈結果の格差〉のみならず、〈機会の格差〉、あるいは不平等といった概念のあることを知っておこう。例えば、教育をどれだけ受けられるか、企業での採用や昇進に差別はないか、といった機会に注目して格差を考え
社会に格差が広がり、特に貧困に置かれた子どもたちの教育問題に光が当てられることが多くなった。中でも家庭の社会階層に伴う教育格差と、それに伴う学力の低下は大きな問題と考えられている。 この問題に対して最も耳にする発言は教育社会学や教育経済学からである。これらの領域では、親の学歴や社会階層が子どもの学習環境と学力を大きく規定し、教育格差を再生産していることを、大規模データをもとに描き出している（たとえば苅谷・志水, 2004、松岡, 2019, 野崎・樋口・中室・妹尾, 2018; 赤林英夫・直井道生・敷島千鶴, 2016）。 一方で、個人差に及ぼす遺伝と環境の影響をともに明らかにする行動遺伝学からは、知能や学力に対する大きな遺伝の影響を頑健に明らかにしている（たとえばLoehlin & Nichols, 1976; Lichtenstein & Pedersen, 1997; Chamber
「足が速いのは父親譲りね」「おっちょこちょいなところが私に似ているかも……」。こうしてたびたび、自分たち親と子どもの能力に似ている部分を感じている親御さまも多いのではないでしょうか。 でも実際のところ、子どもの能力や身体的特徴などは、遺伝でどのぐらいの影響があり、環境はどのくらいの割合で影響するものなのでしょうか。今回は、学力のほか、運動能力や芸術的センス、性格、体格などについてもご紹介します。 遺伝と環境の影響は、大まかに50%ずつ！ 人間は、父親と母親の遺伝子を受け継いで生まれてきます。したがって、遺伝の影響を受けることは必然ですよね。しかし一方で、遺伝によって子どもの能力や特性のすべてが決まるわけではなく、環境による影響も大きいということが科学的にも裏づけられています。 慶應義塾大学文学部教授で行動遺伝学の第一人者である安藤寿康先生はこう言います。 よく遺伝と環境はどっちが大事ですか
子どもの学歴は親の年収でほとんど決まる 教育社会学を専門とするお茶の水女子大学の耳塚寛明教授（現青山学院大学コミュニティ人間科学部学部特任教授）が、首都圏に住む約1200人の小学校6年生とその親について調査を行っています。 そこでは、親の経済力と子どもの学力の関係を探っており、次ページの表のような結果が出たそうです。 これを見ると、一つの真実が浮かび上がってきます。親の収入が多いと、子どもはよく勉強し成績もいいのです。耳塚教授は、他にも興味深い指摘をしています。それは、子どもの教育に対する親の期待値が高いほど、子どもの学力も上がるということです。 成績が一番いいのは「大学院まで進んでほしい」と期待している親の子どもで、次が「大学まで」、続いて「専門校・短大」までとなっています。 面白いのは、「高校まで」と「中学校まで」にはほとんど差がないどころか、わずかに「中学校まで」のほうが高いのです。
全国学力テスト問題点 指導と政策、目的が矛盾 福教大川口氏に聞く 2020/9/27 14:50 (2020/9/27 14:57 更新) [有料会員限定記事]
小学３年から６年までの間、担任がゴリラだった。 もちろん正確には人間だったんだけど、なにせガタイがよく、振る舞いもゴリラのようだったので、生徒たちには「北ゴリ」と呼ばれて親しまれていた。 北ゴリは草履を履いて生活し、機嫌がいいといつのものか分からない昭和歌謡を歌い、毎日マウンテンバイクで隣県の家から学校に訪れては、日が暮れるまで体当たりで子どもの相手をした。すべてが風変わりなゴリラだった。 北ゴリの授業は自由だった。彼はゴリラらしく、われわれ小ザルにもわかる作法で勉強を教えてくれた。 算数で体積を習った日の宿題は、いっぱいに張った風呂に頭まで浸かって、減った湯の深さから自分の体積を計算するというものだった。 比率の授業には、醤油と酢と油を持ってきて、一番おいしいドレッシングの比率を計らされた。 円周率を初めて知る日には、コンパスで引いた円に沿って糸をなるべく正確に張りつける遊びをして、その
今朝の北海道新聞。 旭川市の中学三年生は、分散登校で学級が半減。個別に教えてもらい、苦手意識が消えた。「なんだ、人数が少なければ分かるじゃん」。これまで考えたこともなかった。 少人数授業の実現は、みんなの願いです。… https://t.co/O9pdgHXh0o
知能は親から子に遺伝する可能性が高い、という科学的な知見が蓄積されているが、実際にはどの程度遺伝するだろうか。具体例として、親が東大卒のとき、子供が東大に合格する確率を考えてみる。 東大卒の子供を追跡調査しなくても、行動遺伝学を使えば結果を計算することができる（子供が実際に東大を受験するかはさておいて、合格レベルの学力に達する確率を計算することができる）。 以下では先に結果を書いて、計算方法は下の方に記載する。 ただしこの結果は、子供の受験にとって良い環境（悪い環境）が与えられる確率はどの家庭でも等しいという仮定のもとでの計算である（つまり子供の環境は親と無相関）。現実には、社会的地位が高く経済力のある親は、受験にとって良い環境を子供に与える傾向があり、お馬鹿で貧乏な親はその逆になる。つまり親の知能が高いと、遺伝だけでなく環境においても子供は有利になる。上の数値はその効果を無視しているため
日本はこれまで自動進級制度を採用してきたが、橋下徹大阪市長が大阪での低学力層の児童に対する留年制度導入を提言したことで、一躍、留年制度が脚光を浴びることとなった。しかし、提言以降さまざまな所で行われている議論を見ると、自身の経験や感覚にもとづいた主観的な議論が大変多いように思われる。そこで、今回は低学力の児童を対象にした留年制度導入のためのコスト・成果について考察し、さらに留年制度の代替足りうる効果的で効率的な教育政策について提案したいと思う。 やや本題からは外れるが、本題に入る前に、教育の効率性とは何か述べておく。教育の効率性は、一般的に外部効率性と内部効率性の2種類に分けて議論される。外部効率性とは教育に費やしたコストに対して、教育システムがどれだけのベネフィット（アウトプット・アウトカム（*1））を生み出すことができたか、というものである。これは、前回紹介した教育のコストベネフィット
最近の研究だと ×ピアノ習ってた人は成績良い ○ピアノ習うくらい裕福な子は成績良い ×マシュマロ我慢できる子は将来成功する ○我慢できるくらい裕福な子は将来成功する って方向になってるし、「お金の心配させると人のIQが下がる… https://t.co/90MjAeq0i6
「自己責任論に染まった、冷たい人間だった」。母子家庭で育ち、苦学の末に東大に入った女性は、かつての自分をそう振り返る。
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