ドローンは近年急激な広まりを見せており、工場作業や農作業、点検・監視、ビデオ撮影などに利用されています。 それぞれのシーンに対応した多種多様なドローンが発明されるなかで、日本・東京大学の情報システム工学研究室のMoju Zhao氏ら研究チームは、龍のように空中を浮遊する「ドラゴンドローン」を開発していました。 複数のモジュールが連結して稼働するドラゴンドローンは狭く複雑な建物内への侵入が可能であり、小型ドローンには難しい作業が可能かもしれません。
帆船型ドローンなどを開発するベンチャー、エバーブルーテクノロジーズ(東京都調布市)は6月20日、小型ヨット、小型ボートなどを自動操船化するユニット「eb-NAVIGATOR2.0」を開発し、予約受付を開始したと発表した。X-Wingを操縦するR2-D2のように、既存の船舶にユニットを取り付けることで自動操縦を可能にするという。 同社はこれまで無人で操船する帆船型ドローンの実証実験を行ってきたが、その経験を生かして、既存の船を遠隔から自動操船するコントローラーと通信部分をユニット化した。 eb-NAVIGATOR2.0は風速・風向・障害物センサーを一体化した、防水型の全天候型制御ユニットで、操船に必要な制御信号(ラダー、推進器、セールウインチ)を変換し、電動モーターを制御する。独自開発のiPhoneアプリ「eb-CONNECT」を使って遠隔操作、プログラム設定による無人自動航行が可能。クラウ
強襲揚陸艦に載せて艦載戦闘機として使う構想だとか。 初飛行は2023年初頭の予定 トルコのUAS(無人航空機システム)メーカー、バイカル・テクノロジーズは2022年11月21日、開発中の無人戦闘機「バイラクタル・クズルエルマ」が初の自動タキシングと滑走テストに成功したと発表しました。 拡大画像 「バイラクタル・クズルエルマ」とともに写真に収まったバイカル・テクノロジーズの社員たち(画像:バイカル・テクノロジーズ)。 「バイラクタル」はロシアによるウクライナ侵攻で一躍、知られるようになったトルコ製のUAV(無人航空機)です。ただ、今回披露された「バイラクタル・クズルエルマ」は従来の「バイラクタル」シリーズとは形状を一新しており、レーダーに映りにくいステルス性を有しているのが特徴です。 機体サイズは全長14.7m、翼幅10m、全高3.3m、最大離陸重量は6000kgと大型で、外観デザインは主翼
ガス採掘の海洋プラットフォーム(2008年5月15日撮影、資料写真)。(c)DANIEL SANNUM LAUTEN / AFP 【10月5日 AFP】デンマーク警察は4日、北海(North Sea)ガス田の近くをドローンが無許可で飛行していたとの通報を受けたと明らかにした。 ドローンの無許可飛行は、ノルウェー沖でも確認されていた。1週間前には、ロシアからバルト海(Baltic Sea)経由で欧州に天然ガスを輸送する海底パイプライン「ノルドストリーム(Nord Stream)」で、破壊工作とみられる爆発が起きている。 デンマーク警察はAFPに対し、「週末に北海でドローンを目撃したとの報告が複数件あった」と述べた。 業界誌「デーニッシュ・オフショア・インダストリー(Danish Offshore Industry)」によると、ドローンは、デンマーク西岸沖200キロの地点にある、仏エネルギー会
成蹊大学法学部政治学科卒業、拓殖大学大学院安全保障専攻修士課程(卒業)、拓殖大学大学院安全保障専攻博士課程(単位取得退学)。財団法人世界政経調査会 国際情勢研究所研究員等を経て現職。専門は米国政軍関係、技術と戦争、安全保障全般。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 ロシア・ウクライナ戦争でのドローン運用に刺激を受けた日本の防衛省・自衛隊は、防衛費増額の潮流に乗って、ドローンの本格的導入へとかじを切り始めた。北東アジアでは武装ドローンを保有していないのは自衛隊とモンゴル軍という状況だったが、防衛力整備計画では5年間で1兆円を投じることが決定された。しかし、このままではその1兆円も無意味なものになりかねない。ドローン本体を調達したとしても、運用に関する制度や体制が整って
Amazonが10年以上前に構想を発表したドローン配送サービスが、ついに現実のものとなりつつあります。アメリカ・アリゾナ州の施設では、重量36kgの新型ドローンが日々、実際の顧客に向けて商品を届けており、1日に数十個の荷物を顧客に配達していると、The New York Timesが伝えています。 Amazon Has Overhauled Its Drone Delivery. Will the Public Welcome It? - The New York Times https://www.nytimes.com/2024/12/20/technology/amazon-prime-air-drone-delivery.html We Tried Amazon's New 1 Hour Drone Delivery | EP 114 - YouTube Amazonがドローンによ
ドローンが台頭し始めて以来、静かに激しい戦いが繰り広げられている。そして、ドローンは負けているようだ。ミシガン州のハクトウワシは7月、同地域でドローンを運用するミシガン州環境・五大湖・エネルギー省(EGLE)を快く受け入れなかった。 米国時間8月13日のEGLEの声明によると、ドローンパイロットで環境品質アナリストのHunter King氏は、7月21日にミシガン湖岸の海岸線侵食を調査するため、「Phantom 4」シリーズのドローンを操縦していた。短時間の飛行後、ワシが「空中攻撃を仕掛けてきた」ため、同氏はドローンを呼び戻そうとした。 King氏は、ワシが飛び去ってドローンが行方不明になった直後の光景をドローンの追跡ビデオで目にした。King氏は映像を見て、「本当にひどいジェットコースターに乗っている時の光景みたいだった」と語った。近くにいたカップルは、ワシが何かにぶつかるのを見たとして
Skydioは、AIによる自律飛行技術や障害物回避技術を搭載した小型ドローンを開発する、米国の大手ドローンメーカーだ。2020年11月、海外初の拠点として、日本にオフィスを開設した時には大きな話題になった。2022年春には、新たに「Skydio 2+」と「Skydio X2」の販売を開始し、日本におけるマーケティングも強化している。 Skydio合同会社を牽引するのが柿島英和氏だ。同氏は、EMCやAWSなど外資系企業でトップセールスとして渡り歩き、直近はSORACOMで立ち上げから参画し、執行役員をつとめた人物で、2021年12月にSkydioに参画した。ここでは、柿島氏がSkydioに惹かれた理由や、AIを使った自律飛行技術の強み、日本での今後の動きなどを聞いた。 「AIドリブン」というゲームチェンジャー Skydioは2014年にシリコンバレーで創業し、米国で初めて10億ドルの評価額を
(CNN) イランとロシアが、攻撃用ドローン(無人機)のロシア国内での製造開始で合意したことがわかった。イランの兵器開発プログラムを注視している国からの新たな諜報(ちょうほう)の評価で明らかになった。 今回の評価に詳しい情報筋によれば、イランは、今月初めに合意した後、ドローンの設計図と部品のロシアへの搬送を開始している。 米当局者によれば、ロシアはイランから数百機のドローンを受け取っており、イラン製ドローンによってウクライナで死者が出ている。 イラン政府は今月に入り、ロシアに一定数のドローンを送ったことを初めて認めた。ドローンを送ったのはウクライナ侵攻が始まる数カ月前としている。 情報筋によれば、ロシアの目標はイランの部品と設計図を使って数千機の新しいドローンを製造すること。 情報筋によれば、もし両国が今回の計画を本格的に推進すれば、数カ月内に生産が始まり、来年にもロシアがドローンをウクラ
ポーランドのアンジェイ・ドゥダ大統領(左)と握手するルーマニアのクラウス・ヨハニス大統領。ルーマニアの首都ブカレストで(2023年9月6日撮影)。(c)Daniel MIHAILESCU / AFP 【9月7日 AFP】ルーマニアのクラウス・ヨハニス(Klaus Iohannis)大統領は6日、自国領内で無人機の破片とみられるものが見つかったとし、「緊急調査」を指示したことを明らかにした。これに先立ちウクライナは、ルーマニアと国境を接する南西部イズマイル(Izmail)港が3日夜、ロシア軍の攻撃を受けた際、無人機がルーマニア領に落下し、爆発したと主張していた。 ルーマニア国防省は「調査班が5日夜、無人機の破片らしきものを発見した」と発表。場所はドナウ(Danube)川を挟んでイズマイルの対岸に位置するプラウル(Plauru)村の付近だという。 ルーマニアはこれまで、ウクライナの主張を繰り返
ソニーは11月9日、AIを活用したドローンのプロジェクトを始めると発表した。プロジェクトでは新ブランド「Airpeak」(エアピーク)を設立。2021年春の事業開始に向けて準備を進めるとしている。 ドローンの活用によって映像クリエイターを支援し、エンターテインメント領域やさまざまな産業で業務の効率化や省力化を目指す。画像処理やセンシング技術なども用い、これまでドローンの活用が困難だった環境でもドローンを利用できるようにするという。 ソニーは今後、Airpeakを体験したユーザーからのフィードバックを得る機会を設け、プロジェクトに参画するサポーターを募集する予定。 関連記事 ソニーの2Q、増収増益に“鬼滅”貢献 PS5は初年度販売数で“PS4超え”目指す ソニーが10月28日に発表した2021年3月期第2四半期累計(20年4月〜9月)の連結決算は増収増益だった。第2四半期にアニメ「鬼滅の刃」
日本のメーカーが開発した模型飛行機用のエンジンが、ウクライナ軍の偵察ドローンに軍事転用されていることが分かりました。この会社のエンジンを巡っては、ロシア軍による転用も確認されています。 千葉県市川市の斎藤製作所によりますと、メールは5月ごろにキーウのドローン製造会社から届きました。 エンジンの提供は断ったということですが、ANNの取材でこの会社が数年前から模型飛行機用のエンジンを無断で偵察用ドローンに使用していたことが分かりました。 ウクライナには輸出していないため、別の国の代理店で購入したとみられます。 斎藤製作所・常務取締役:「(ウクライナからのメールからは)“国を守るため”という切実な思いは伝わってきましたし、それがゆえにこちらも(断るのが)苦しかった。“平和”ではない使われ方には断固反対します」 斎藤製作所のエンジンを巡っては、ロシア軍もドローンに軍事転用していて、入手した映像では
原子力潜水艦や軍用車両などを開発する重機械コングロマリットのジェネラル・ダイナミクスが開発する対ドローン用ロボット装甲車「TRX SHORAD」について、科学系ニュースサイトのPopular Scienceが解説しています。 A small robotic tank is built to shoot down drones | Popular Science https://www.popsci.com/technology/trx-shorad-robotic-tank/ ドローンへの対策が難しいポイントの1つが、比較的低空飛行であるということ。基本的に戦闘機やミサイルは空軍が撃墜しますが、ドローンの場合は空軍のジェット戦闘機が迎撃して破壊するにはコストがあまりにも見合っていないため、陸軍が「防空砲兵隊」と呼ばれる部隊を編成して対策していたとのこと。しかし、アメリカ陸軍は「より重要だと
森林や建物、洞窟などの複雑で未知なる環境を探索する場合、高速で機敏で小型ドローンが効率的だが、自律型ドローンは、地図がないと未知の環境を通り抜けることができない。 研究チームは、これまで見られなかった環境を飛行する自律型ドローンを訓練し、最大40km/hの速度を維持しながら、雑多な障害物に衝突せずに目的地へ飛行する手法を提案する。これは全て、ドローンに搭載したカメラと計算のみを使って達成する。 CNN(Convolutional Neural Network)を使い、センサーからのデータのみに基づいて最適な軌道を予測。今回のこのワンステップな方法は、センサーデータから環境のマップを作成し、次にマップ内の軌道を計画する、これまでのような2ステップシステムに比べて高速に処理できる。その結果、適宜判断が速いため高速に障害物を避けて効率の良い軌道で通り抜けられる。
【10月22日 AFP】ウクライナの首都キーウ。芝刈り機のような音を立てながら飛行する白い物体が、標的目がけて青空を斜めに落下していく。路上にいた警察官たちは銃で撃ち落とそうと発砲した。 自爆型ドローン(無人機)が人けのない通りで爆発し、茶色い煙がもうもうと立ち上る。数人の市民が、路上をこわごわ移動したり、建物の壁に身を寄せたりしながらその様子を見ていた。 当局によると今月17日、キーウ市内で起きた無人機攻撃では少なくとも4人が死亡した。 「私たちはここに30分ほどいる。その間に無人機が4機落ちてきた」。カラシニコフ銃を撃った後、興奮さめやらぬ様子でヤラスロウ巡査は話した。「少し怖い。でもこれも職務だ」 キーウ中心部、午前8時13分。同日は午前6時30分からそれまでに4回攻撃があった。ここシェフチェンコ(Shevchenko)地区への攻撃としては2回目だ。 ヤラスロウ巡査らは交差点を封鎖。
「魔女」と呼ばれるドローン兵器により毎日仲間が死亡…!「核使用やむなし」の声も…!ロシア軍唯一の日本人義勇兵が告白「最激戦地にいる兵士たち」が抱いている「戦争への本当の思い」 ウクライナ軍の電撃的な越境攻撃により、戦禍はますます拡大した。終わりの見えない戦争に、現場の兵士たちは何を思うのか。激戦地で戦う日本人義勇兵が、ロシア側から見た「現実」を明かす。 前編記事『隣の仲間は眼球が飛び出し、自身も手りゅう弾で腎臓を負傷…!ロシア軍唯一の日本人義勇兵が明かす「最激戦地・アウディーイウカ」で体験した「地獄の突撃作戦」』より続く。 魔女と呼ばれるドローン兵器 今年2月にロシア軍はアウディーイウカを制圧。金子氏は現地の病院に入院後、年始には日本に帰国していたが、2月末、再びロシアに戻った。現在は、民間軍事会社「ワグネル」の兵士が多数在籍する国家親衛隊「アフマット」に所属している。 「ロシアに戻ったと
<ウクライナ軍がトルコ製のドローンでロシア軍の戦車と地対空ミサイルを破壊したとみられる動画が拡散し話題となっている......> ロシアによるウクライナへの軍事侵攻に対し、ウクライナ軍がトルコ製のドローン(無人航空機)「バイラクタルTB2」でロシア軍を攻撃したとみられる動画がSNSで拡散し、注目を集めている。 在トルコウクライナ大使館が2022年2月27日、その動画のひとつをツイッターに投稿。ウクライナ軍も3月1日、「『バイラクタルTB2』がロシア軍の戦車1台と地対空ミサイル『ブク』2基を破壊した」と発表した。 #Ukrayna Genelkurmay Başkanı - Maşallah #Bayraktar TB2 SİHA'larına pic.twitter.com/54ei1kyed6 — Ukraine in Türkiye (@UKRinTR) February 27, 20
防衛省が来年度当初予算の概算要求で、陸上自衛隊への無人地上車両(UGV)の導入に向けた経費を計上する方針を固めたことが13日、分かった。複数の政府関係者が明らかにした。これまで自衛隊では航空機と艦艇、潜水艇で無人機の導入に取り組んでいるが、陸上分野は初めて。戦闘地域などでの輸送車両としての運用を念頭に、8月末の概算要求に向け、具体的検討を進めている。 防衛省が来年度当初予算で導入を検討するのは、戦闘地域などで装備や糧食などの物資や負傷隊員を運ぶUGV。衛星通信などで遠隔操作することで輸送作業を効率化するとともに、攻撃を受けた際に輸送要員が死傷するリスクを減らす。 防衛省はすでに、無人航空機(UAV)を導入し、無人水上艇(USV)、無人潜水艇(UUV)の研究開発を行っている。攻撃型UAVの研究も進めているが、無人機は主に情報収集や哨戒目的の使用を前提としており、UGVも輸送目的の使用を念頭に
Innovative Tech: このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 フランスのINRIA(Institut National de Recherche en Informatique et en Automatique)とイタリアのUniversity of Salernoによる研究チームが開発した「Decentralized Control of a Heterogeneous Human-Robot Team for Exploration and Patrolling」は、人間とロボットの異種混合チームのための分散型における接続維持および探索フレームワークだ。このフレームワークは、任意の数のドローンと地上を移動する車両ロボット、人間を含む共同チームを
ドローンの操縦方法などを教えるドローンスクールが急増している。 講習内容や講習時間などが一定の要件を満たすとして、国土交通省航空局が公表している「講習団体」は、2020年4月時点で全国で735団体にのぼる。初公表した2017年の43団体からわずか3年間で17倍に急増した。 増えるドローン操縦士の需要 ドローンスクールが急増している要因は、ドローンの利用拡大によって操縦士の需要も増えるとみられていることだ。 ドローンは2010年台半ばに空撮用のホビー商品として国内でブームになった後、2017年ごろから産業分野での活用に注目が集まった。近年はインフラや構造物の点検、農薬散布や精密農業、物流、災害調査など幅広い分野での実証実験が行われ、一部では実用化も始まっている。 インプレス総合研究所によると、機体販売やドローンを活用したサービスなど、国内のドローンビジネス市場は2019年度の1409億円から
破壊されたドローン(無人機)を調べる警官=6日、ウクライナ・ハルキウ州/Vyacheslav Madiyevskyy/Reuters (CNN) イランのアブドラヒアン外相は14日、同国がロシアに対し、ウクライナ侵攻で使用するドローンなどの武器を提供しているとの情報を否定した。ポルトガルのクラビーニョ外相との電話会談で語った。 イラン当局が発表した会談の記録によると、アブドラヒアン氏はこの中で、ウクライナ侵攻への武器提供は「これまでも、今後もない」と改めて強調。紛争当事者に武器を提供すれば戦争を長引かせることになると指摘し、「ウクライナでもアフガニスタンでも、シリア、イエメンでも、戦争が正しいやり方だとは考えていない」との立場を示した。 ポルトガル当局によると、クラビーニョ氏は会談で、ロシア軍が最近、ウクライナでイラン製ドローンを使っている証拠があるとの報道に懸念を表明し、イラン当局はロシ
鳥 vs. AI ブドウ園を守るために飛べ、ドローン 長野県の企業が取り組む全自動鳥害防止システム:第31回 Japan IT Week 春 ワインの材料となるブドウの産地として知られる長野県。このブドウの生産は、鳥による被害に長年悩まされてきた。長野県では、ワインに換算して年間で約300万円相当のブドウが鳥害によって無駄になっているという。この鳥害をドローンで防ごうとするシステムが、IT展示会「第31回Japan IT Week 春」(東京ビッグサイト、4月6日~8日)で展示されている。 システムを作っているのは、通信機器の開発などを手掛けるマリモ電子工業(長野県上田市)。同社の関純常務取締役は「開発のポイントは、鳥を検出してからいかに速く、現場へドローンを出動させるか」と話す。 システムは、ブドウ園に仕掛けた定点カメラで鳥の姿を捉え、その位置情報をドローンに送信。ドローンを起動し、送信
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 ドローンはエネルギー消費を抑えるため非常に軽く設計されていますが、そのせいで気流の影響を受けやすく、位置を保つためにはやはりエネルギーを消費してしまいます。 スイス連邦工科大学ローザンヌ校の研究機関からスピンオフしたベンチャー企業Elythorは、ロータータイプから固定翼タイプに変形することが可能で、ローターで飛行中は気流状態に対してリアルタイムで翼の向きを調整しエネルギー消費を最小に抑えるドローンの試作機「Morpho」を開発しました。 Morphoは砲弾型のボディーから伸びる4基のローターと、4枚の翼を備えています。そして、この翼は本体から独立して角度を変え、回転が可能な仕掛けを備えています。 Morph
幕開けとともに閉塞感が増しつつある2022年の世相を尻目にボリスは加速度を高めていく。起点となったのは2020年の夏あたり、最初の緊急事態宣言が明けたころ、主戦場ともいえるライヴ活動に生じた空白を逆手に、ボリスは音楽プラットフォーム経由で多くの作品を世に問いはじめる。新作はもちろん、旧作の新解釈やデジタル化にリマスター、ライヴやデモなどのオクラだし音源などなど、ザッと見積もって40あまりにおよぶ濃密な作品群は、アンダーグラウンド・シーンの牽引車たる風格にあふれるばかりか、ドゥーム、スラッジ、シューゲイズ・メタルの代表格として各界から引く手あまたな存在感を裏打ちする多様性と、なによりも生成~変化しつづける速度感にみちていた。 なぜにボリスの更新履歴はとどまるところを知らないのか。そのヒントはルーツにある轟音主義に回帰した2020年の『NO』と、対照的な静謐さと覚醒感をもつ2022年の『W』—
ドローンを使用して都市の写真を撮影するプロジェクト「不平等な風景(Unequal Scenes)」は、サンパウロからシリコンバレー、カリフォルニア州ロングビーチまで、世界中のいたるところに潜む傷跡を暴露している。 by Johnny Miller2021.04.30 49 7 9 これらの写真は、ドローンを使用して都市の写真を撮影し、そこに潜む傷跡を映し出そうとするプロジェクト「不平等な風景(Unequal Scenes)」の一部である。他の写真は同プロジェクトのWebサイト、またはインスタグラムで見ることができる。 ブラジルのサンパウロ中心部に位置するモイーニョの貧民街は、高架道路と電車の線路の間に挟まれている。公共の水道・電気は通っておらず、衛生環境も好ましくない。 南アフリカのケープタウンの郊外、フォールス湾東側の海岸沿いにある豊かなストランド地区(右)は、列状に連なる非合法な居住地
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