1944年樺太生まれ。1968年東京大学工学部物理工学科を卒業。日本電気（株）に入社以来、一貫して半導体関係業務に従事。半導体デバイスとプロセスの開発と生産技術を経験後、同社半導体事業グループの統括部長、主席技師長を歴任。（社）日本半導体製造装置協会専務理事を経て、2007年8月から（株）半導体エネルギー研究所顧問。著書に『入門ビジュアルテクノロジー最新半導体のすべて』『図解でわかる 電子回路』『図解でわかる電子デバイス（共著）』『プロ技術者になるエンジニアの勉強法』（日本実業出版社）、『半導体・ICのすべて』（電波新聞社）、『電気のキホン』『半導体のキホン』（ソフトバンククリエイティブ）、『図解これならわかる！電子回路』（ナツメ社）など多数。 半導体産業のすべて 元NECの伝説的な技術者であり半導体製造の第一人者が、業界の主要企業とその相関関係を詳細に解説した『半導体産業のすべて』の一部
ご報告が遅れましたが、6月30日付で新卒の2003年から14年あまり勤務したNECを退職しました。 また、本日、東京法務局品川出張所においてヘテロDB株式会社の登記申請を行い、また、併せて新会社のチーフアーキテクト兼代表取締役社長に就任しました。 今後は、前職では実現できなかった、GPUやSSDなどヘテロジニアスな計算機資源を活用する事で、高性能、低価格、使いやすさを両立するデータベース製品の事業化を目指していく事になります。 どうぞよろしくお願いいたします。 web: http://heterodb.com/ 弊社が入居する西大井創業支援センター（品川区） 10年以上も勤務した会社を辞めてスタートアップを立ち上げるというのは、おそらく人生の中でも上位に食い込むビッグイベントの一つだと思うので、今の決意や創業に至る一連の流れについて記録を残しておこうと思います。 （書き下してみたら意外と長
当社は、ICTを活用した高度な社会インフラを提供する「社会ソリューション事業」を軸とした成長戦略を加速すべく、NECカシオモバイルコミュニケーションズ株式会社（本社：神奈川県川崎市中原区、代表取締役執行役員社長：田村義晴）が担う携帯電話端末事業の見直しを決定しました。 具体的には、本日付でスマートフォンの新規開発を中止し、現在販売中の機種をもって生産および販売を終了します。なお、スマートフォンに関する保守は引き続き行います。また、従来型携帯電話機の開発および埼玉日本電気株式会社（本社：埼玉県児玉郡神川町、代表取締役社長：井上武俊）での生産は継続します。埼玉日本電気については、従来型携帯電話機の生産に加え、社会ソリューション事業で活用します。なお、当社が行っているタブレット事業については継続します。 スマートフォンの急速な普及など携帯電話端末の市場が大きく変化する中、競争力の維持・強化にはス
二つ折りでヒットしたＮＥＣの携帯「Ｎ５０３ｉＳ」＝ＮＴＴドコモ提供携帯電話メーカーは５陣営になる携帯の上位メーカーは様変わりした 【上栗崇】ＮＥＣが２０１３年度中にも携帯電話の自社生産を打ち切る方針を固めた。開発部門もパソコン大手の中国レノボへの売却を目指しており、携帯電話事業から事実上撤退する。国内の携帯メーカーは米アップルなど海外勢に押されて採算が悪化しており、「Ｎ」シリーズが人気だったＮＥＣも黒字化が見通せないと判断した。 ４月末に発表する経営計画に盛り込む。ＮＥＣの携帯電話は２０００年代前半まで国内シェア２０％前後で１位だったが、近年は１０％足らずと低迷し、３年連続営業赤字の見通しだ。 従来型携帯は開発も生産もやめ、生産拠点のＮＥＣ埼玉（埼玉県神川町）は無線装置や人工衛星関連など社会インフラ事業の工場に衣替えする。スマートフォンは１２年から海外メーカーへの生産委託に切り替えて
左から、カシオ日立モバイルコミュニケーションズ社長の大石健樹社長、NECの大武章人専務、カシオ計算機の高木明徳常務、日立製作所の渡邊修徳コンシューマ事業本部長 「携帯電話の国内市場はほぼ半減し、回復が見込めない。生き残りをかけた合従連衡は不可避」――NECとカシオ計算機、日立製作所は9月14日、3社の携帯電話事業を統合し、共同出資の新会社「NECカシオモバイルコミュニケーションズ」を来年4月に設立すると発表した。 3社の携帯電話事業を合わせた国内シェアは、約19％でシャープに次ぐ2位。統合で開発コストを削減しながら収益力を高め、早期にシェア1位獲得を目指す。海外市場にも積極的に攻め込んでボリュームを拡大。2012年に国内700万台、海外500万台の販売を目指す。 事業統合に当たってはまず、NECが今年末までに100％子会社を設立し、NECの携帯電話事業を吸収。その上で来年4月に、カシオと日
会社の規模が大きくなってくると事業構造も多角化してくるのが普通だ。電鉄会社が百貨店や遊園地を経営したり、食品メーカーがレストランチェーンを手がけたり、といった具合にだ。 しかし、傘下のすべての事業が利益を生んでいるとは限らない。もうかる事業もあれば赤字の事業もある。それが普通のことだ。普通ではあるのだが、しかし赤字の事業をそのままにしておいていいわけではない。そこで今回はNECを例に不振事業を決着させる手法を検討してみたい。 NECこと日本電気株式会社。NECとはNippon Electric Companyの略である。言わずと知れた日本を代表する総合通信電機メーカーである。この会社の経営状態は、いかなる状態にあるのか。まずはその確認から進めよう。 NECの経営状態は、調子が良いとは言えない。上図のように売上はここ数年フラットに推移している。５兆円に届かないあたりを微妙に上下し続けてい
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