原発事故後、福島県の医療支援に入り内部被ばく検査を続けている坪倉正治医師=福島医大放射線健康管理学講座主任教授、相馬中央病院、南相馬市立総合病院、ひらた中央病院などに勤務=が、放射線を正しく、分かりやすく解説します。
原発事故後、福島県の医療支援に入り内部被ばく検査を続けている坪倉正治医師=福島医大放射線健康管理学講座主任教授、相馬中央病院、南相馬市立総合病院、ひらた中央病院などに勤務=が、放射線を正しく、分かりやすく解説します。
世界初!マスクの使用実態と付着する細菌・真菌について検証 コロナ禍で習慣となったマスク着用の衛生的な方法の啓発に活用 近畿大学医学部(大阪府大阪狭山市)微生物学教室講師 朴 雅美を中心とする研究グループは、アンケートによってマスク使用の実態調査を実施するとともに、使用済みマスクに付着する細菌・真菌※1 を培養し、数と種類を同定しました。マスクに付着した細菌と真菌は、多くが無害な菌でしたが、一部有害な菌も検出されました。本研究は、マスクの使用状況や生活習慣と、マスクに付着する細菌・真菌との関連性を解析した世界で初めての研究であり、その成果はコロナ禍で習慣となったマスク着用について、衛生的で正しい方法の啓発に活用できます。 なお、本研究は"オール近大"新型コロナウイルス感染症対策支援プロジェクトの一環として実施されました。 本件に関する論文が、令和4年(2022年)7月18日(月)18:00(
伝染病で人類を滅ぼす戦略ゲーム「PLAGUE INC.」から、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の世界的感染拡大を受けて、伝染病から世界を救う新たなゲームモード「THE CURE」が登場しました。 感染症から人類を守る「Cureモード」 「PLAGUE INC.」は、病原体を作り、感染を広げることで、人類を破滅へと追いやるシミュレーションゲーム。心を操作する「脳食い虫」、ヴァンパイアやゾンビを生み出すウイルスなど、課金することで多様な感染症で人類に挑戦できます。 「Cureモード」では、従来モードのように人類滅亡を目指すのではなく、感染症の拡大を防ぎ、世界を救うことを目指します。ポイントを消費して、「消毒用品」「ワクチン研究」などアップグレード。また、フェイスマスクの義務化、国の封鎖など、今の世界と似通った対策を実施できます。作成はWHO(世界保健機構)を含む世界各地の保健の専門
新型コロナウイルスによる医療のひっ迫を防ぐために、重症化リスクが低い患者も服用できる飲み薬が必要だとして、日本感染症学会などは、塩野義製薬が開発した新型コロナの飲み薬の早期の承認を求める提言を厚生労働省に提出しました。 提言は2日、日本感染症学会と日本化学療法学会が厚生労働省に提出しました。 軽症の段階で使える新型コロナの飲み薬は、重症化リスクが高い患者用のものが承認されていますが、リスクの低い患者が使えるものはなく、提言では医療のひっ迫を改善するには高齢者などと同居している軽症の患者にも速やかに薬を投与し、感染拡大を抑えることが大切だとしています。 そのうえで、リスクの低い患者にも使うことを目指して塩野義製薬が開発した飲み薬「ゾコーバ」について、「治験では呼吸器症状の改善が示され、ウイルス量の減少も示されている」として、国は迅速に承認を検討すべきだとしています。 「ゾコーバ」は、新たに創
まとめ 近藤誠氏による乳がんの生存曲線 がんの放置療法を勧めている近藤誠氏が提示した乳がんの生存曲線のフリップ。「出典」として提示されていた論文は、乳がんとはまったく関係のない前立腺がんの論文でした。じゃあ、本当の出典はどれ?ツイッターでいろいろな方が情報を提示してくださいました。 本当の出典を調べてみたところ、近藤誠氏が提示した乳がんの生存曲線は別に放置療法を支持するものでもなんでもありませんでした。近藤誠氏には比較してはいけないものを並べて見せて読者を誤解させる意図があったものと、私は考えます。 以下のリンク先で詳細な解説を行いました。 近藤誠氏による乳がんの生存曲線のインチキを解説してみる http://d.hatena.ne.jp/NATROM/20140716#p1 125769 pv 2610 66 users 4262
まずお断りですが、私は「現在の」K氏の主張は全く賛同しておりません。また、彼の著書について、特に(ワクチンについて事実と異なる発信を行い不安を煽る)反ワクチンの姿勢については苦々しく思ってます。 でも、私が研修医のときには、確かに彼は、尊敬すべき点が多い医師でした。最初の著書も本文を読めば概ね主張は正しく、むしろ現代の医学では当たり前となったことの記載も多いです。 しかし外科至上主義の、医師と患者の関係が完全な主従関係であった時代に、彼の言説は非常識であり、強く糾弾されました。そして、慢性的かつ高度なストレスに晒される中で、踏ん張っていた気力が、ある日ぷつっと切れたように見えました。 おそらくその大きな変節の瞬間を見た人間として、記録を残さねばならないという義務感に駆られて、noteにまとめたいと思います。 更に言うと、私は彼が講師をしていた放射線治療科の教室で放射線科研修医として1年間の
Hi_Lo〔ヒロ〕 @Nin1000xCB400SB 皆様のアドバイスを受け仕事中抜けして診察してきました。 結果はアウト。心房細動の兆候が確認できるとのこと。 心電図を取って、採血して、来週火曜に専門医が来院するので改めて診察となりました。 明日のSSTRの件を相談したら「まぁ無理をしなければ大丈夫」 AppleWatchスゲーと思いました。 2022-05-20 11:54:24
皆様、平素より「詐欺医療から人々を守るプロジェクト(通称:サギプロ)」の応援を賜りまして誠に有難うございます。今回は皆様にお知らせがあります。 このサギプロは約3ヶ月かけながら各専門のプロフェッショナルにお声がけしてミーティングを重ね、世の中に蔓延る詐欺医療に対して対峙できる体制を整えて参りました。 そしてサギプロの活動を推進するにあたり、クラウドファンディングを開始致しました。開始と共に多くの応援の声を頂き、サギプロ一同、励みとさせて頂いておりました。 しかし、今回多くの方々に注目頂いたことで今まで問題にならなかったことも明るみに出ました。少し長くなりますが説明させてください。 まずは詐欺医療という言葉の定義の曖昧さがありました。 今までコアメンバーでミーティングをしていた中ではがんに対する断食療法やがんワクチン療法などの明らかに有害な詐欺医療に対しての検討を行っておりましたが、今回いわ
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世界保健機関(WHO)が2019年に認定した国際疾病「ゲーム症/ゲーム障害(Gaming Disorder)」について、成り立ちに疑問の声があがっている。海外専門家が同疾病についてWHOに問い合わせたところ、不透明な対応を受けたと証言。さらには同疾病に関するWHOのQ&Aページが一時閲覧不能となったのだ。海外メディアNMEがこの出来事を報じ、海外専門家を中心に波紋が広がっている。 「ゲーム障害」は、WHOが2019年に採択した「国際疾病分類第11版」(ICD-11)にて認定した国際疾病。同障害について、ICD-11での定義を簡単にまとめると「プレイ時間や頻度および熱中度などを制御できない」「日常生活よりもゲームを優先してしまう」「社会活動などにマイナスな影響が発生してもゲームプレイを継続、もしくは拡大してしまう」などの特徴が挙げられている。平たくいえば、いわゆる“重度のゲーム中毒”を、アル
誤ったメッセージを送った職域接種 新型コロナウイルスの新規感染者数が減少傾向を示し、10月1日には緊急事態宣言が解除された。 これは新型コロナウイルスの2回のワクチン接種を終えた人の割合が全人口の約6割に達したことが大きな要因の一つと言えよう。 ワクチン接種は重症化予防につながり、死者数も抑えることができる。菅政権がワクチン接種を積極的に進めてきたことは一定の評価ができる。 しかし、政府はワクチン接種ばかりを一気に進めたため、「とにかくワクチンを打てばいい」という誤ったメッセージを国民に送ってしまったのではないか。特に職域接種は、ワクチンの目的を失わせ、深刻な国民、または社会の分断を招いた。今後のために、ワクチン接種の進め方を検証する必要があるだろう。 ワクチンの本来の目的は重症化を防ぐことだ。ワクチンを打っても感染を完全に防げるわけではない。インフルエンザワクチンを接種しても罹患(りかん
殿!ご乱心???2021年8月13日の東京都医師会長尾﨑治夫先生のお話を伺ってぶっ飛びました。尾崎会長は挨拶に続き総論と称して現在の感染症の状況を伝える時に、なんとあの「イベルメクチン」の積極的な処方を促すような発言をしているのです。 私が所属する目黒区医師会の位置付けは日本医師会の組織図によればこのようになっています。 尾崎東京都医師会の発言は東京新聞によれば 抗寄生虫薬「イベルメクチン」について、アフリカで別の病気のために予防的に投与している国の新型コロナの感染者数や死者数を示し、「まったく効かないという話は、むしろないのではないか。治験をしっかりやって検討が必要だが、患者さんにインフォームドコンセントをした上で、使用許可を認めていただいても良い段階に来ているのではないか」 https://www.tokyo-np.co.jp/article/123988となっています。有効性を示した
7月12日、一週間後に行動制限を解除することを正式に発表するジョンソン首相(写真:代表撮影/ロイター/アフロ) (黒木亮・作家) ワクチン接種が十分でないところにデルタ株が猛威をふるっている日本の現状は、筆者が住む英国の去年の秋から冬にかけての状況を彷彿させる。ただ違う点が1つある。英国では医療が崩壊する懸念はほとんどなかった。理由は、昨年3月中にコロナ患者用の十分な病床と医療スタッフを確保し、それを厳しいロックダウンで支えたからだ。 イギリスでは「野戦病院」も複数開設された。写真はマンチェスターのナイチンゲール病院 ■ 昨年3月中に感染ピークの準備を完了 昨年3月17日、英国の人口の84%を占めるイングランドのNHS(無料の国営医療サービス)のCEOサイモン・スティーブンス卿は、NHSの約10万の病床のうち3万床以上をコロナ患者向けに用意するよう全NHS病院に命令を発した。 具体的には、
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