2018年の年明け早々、新たに発見された「プロセッサの脆弱（ぜいじゃく）性」に関して、さまざまな情報が飛び交い、一部では誤解や混乱を招いている。 始まりは、英IT情報サイトのThe Registerが公開した1月2日（現地時間）の記事だ。「Intelプロセッサのバグが発見され、ハードウェアの変更が必要であり、ソフトウェアでのセキュリティ対策はパフォーマンスの大幅な低下を引き起こす」との内容で、このニュースが駆け巡って世間を騒がせた。 その後、Googleはこの脆弱性の情報ページを公開し、Intelが「同様の脆弱性はAMDやArmにもあり、対策で協力中」と発表。Microsoftが「セキュリティ対策による性能への影響は一般ユーザー（コンシューマー）では限定的」と報告するなど、関係各社がその影響や対策について、次々と情報を公開しており、一連の騒動の概要が判明してきた。 今回のこの騒動で何が問題
米Intelは1月3日（現地時間）、複数のセキュリティ研究者が開示したプロセッサの2つの脆弱性について、この問題はIntelのプロセッサ固有のものではなく、米AMDや英Arm、OS提供企業などと対策のために協力していると説明した。 この脆弱性は、オーストリアのグラーツ工科大学や米Googleの研究者が発見し、「Meltdown」と「Spectre」と名付けた。まだ対策はないが、Intelは「現在のメディアによる不正確な報道に対処するため」、脆弱性の存在を認める声明を出したとしている。具体的な対策については「対策のためのソフトウェアおよびファームウェアのアップデートが可能になる来週発表する」という。 Intelによると、この脆弱性を悪用されるとデータを盗まれる可能性はあるが、データを改ざんされたり削除されたりすることはないという。 ユーザーがこの脆弱性に対処するためには、各社のプロセッサを搭
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