「Chromebook」の販売が好調なGoogleはVMwareと提携し、従来の「Windows」アプリを「Chrome OS」上で動作可能にするという。両社が米国時間2月12日に発表した。 今回の提携により、Chrome OSを搭載した同社の低価格ノートPCやデスクトップボックス型の「Chromebox」上で、Windows上でしか動作しない、会計アプリケーションといった企業向けアプリが動作するようになる。製品群の大半が300ドル以下の価格となっているChromebookノートPCは販売を大きく伸ばしており、2013年の販売台数実績では米国のノートPC市場の21％を、PCおよびタブレット市場全体の8％を占めるまでになっている。 Chrome OSはこれまで、ウェブサイト上のアプリと、HTML5ベースの「Chrome Web Apps」しか動作させることができなかった。このため多くの企業は
vCenterのユーザーが任意のファイルを読み書き、VMware ESX／ESXiに脆弱性：パッチ適用や「Add Existing Disk」権限の制限を 米ヴイエムウェアは2013年12月22日、VMware ESX／ESXiに、任意のファイルにアクセスできてしまう脆弱性が存在することを明らかにし、パッチを公開した。 米ヴイエムウェアは2013年12月22日、VMware ESX／ESXiに、任意のファイルにアクセスできてしまう脆弱性が存在することを明らかにした。本来ならば権限を持たないVMware vCenter Serverのユーザーが、VMware ESX／ESXiの任意のファイルを読み書きできる恐れがある。 この脆弱性は、VMware ESX 4.0／4.1、ESXi 4.0～5.5に存在する。仮想マシンファイル記述子の処理に問題があるため、VMware vCenter Serv
クラウドOSは、データセンター内のハードウエア全体を抽象化し、IaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）として提供する基本ソフトウエア（OS）である。アプリケーション（運用管理ツール）に対してAPIを提供し、ハードウエアを抽象化して利用できるようにするという点が、従来型OSと共通する ユーザー企業はIaaSを選択する際、それがどのクラウドOSを用いて構築されているのかを、押さえておく必要がある。どのクラウドOSに対応してシステム運用の仕組みを作っていくかが、その後のクラウド活用シナリオを大きく左右するからだ。 例えば、異なるクラウド事業者であっても、クラウドOSが同じなら、管理用APIの仕様も同じなので、同一の運用管理ツールを利用できる。異なるクラウド事業者のクラウドをまたいでシステムを一元管理したり、移行したりするのが容易になる。 多くのクラウド事業者が使い続けるクラウドOS
ヴイエムウェアが明らかにしたSoftware Defined Data Centerの具体像：VMworld 2013 ヴイエムウェアは8月最終週に開幕した年次カンファレンス「VMworld 2013」で、同社が昨年構想として発表したSDDCの根幹となる技術が一通りそろったことをアピールし、同社のいうSDDCの具体的な意味を説明した。だが、ヴイエムウェアの説明を表面的にとらえると、おそらく誤解することになる。 IT業界では複数の企業が「Software Defined Data Center」（以下、SDDC）という言葉を使い始めている。ではSDDCとは何なのか。正解はない。この言葉こそ、今後いう人の数だけの意味が生まれ、「Software Defined Networking（SDN）」よりも定義の難しい言葉として知られていくことになるだろう。だが少なくとも、この言葉を最初に使った米ヴイ
2011/02/17 米EMCのセキュリティ部門、RSAは、RSA Conference 2011に合わせて立て続けに新たな取り組みを発表した。 1つは、企業とクラウドサービスプロバイダーとの間で、アイデンティティ（ID）情報とモニタリング情報の仲介役を果たす「Cloud Trust Authority」だ。 RSAの会長を務めるアート・コビエロ氏は、2月15日に行った基調講演の中で、「コントロール」と「可視性」を与えることで、クラウド環境の信頼を確立したいと述べていた。Cloud Trust Authorityはそれを実現する手段の1つ。認証製品の「SecurID」やGRC（ガバナンス・リスク・コンプライアンス）管理製品の「RSA Archer eGRC」のほか、VMwareの仮想化技術、同社に買収されたTriCipherのSaaS向けユーザー認証／アクセス管理サービスなどを組み合わせて
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国サンフランシスコにて2月15日、セキュリティカンファレンス「RSA Conference 2011」が開幕した。同カンファレンスは、今回が第20回目の開催となる。 基調講演に立った米EMC エグゼクティブバイスプレジデント 兼 EMCのセキュリティ部門であるRSAのエグゼクティブチェアマンを務めるArt Coviello氏は、「信頼できるクラウド」と題した講演の中で、「信頼できるクラウドを構築するためには、実際のクラウド条件を検査し、監視する必要がある。そのためには、これまでのセキュリティの固定概念を捨て、新しい方法で既存の技術を活用しなくてはならない」と述べた。 Coviello氏は、「メインフレームからクライアントサーバへの転換
AttachmateがNovellを買収すると2010年11月に発表されて以来、明らかになっていない大きな詳細の1つは、Microsoftによって組織された技術企業各社のコンソーシアム、CPTN Holdingsに引き渡されることになっている882件の特許の行方だ。 これらの特許はすべてMicrosoftが取得するのか、それとも他の企業各社と共有する必要があるのか？さらに重要な問題として、このグループを形成する他の「技術企業」とはどこなのか？ 最初の疑問点は依然として不明だが、2番目の疑問は米国時間12月16日午前、FOSS Patentsブログが合弁事業に関する提出書類について報じたことで、一部が次第に明らかになってきた。この書類では、Microsoftと足並みを揃える会社としてApple、EMC、Oracleの名前が挙がっている。FOSS Patentsは読者からの情報を受けて、Mic
2010/09/02 米ヴイエムウェアは8月31日（米国時間）、米国カリフォルニア州サンフランシスコで「VMworld 2010」を開幕、企業ITの改革に向けた多数の発表を行った。これらを貫くものとは何なのか。CEOのポール・マリッツ（Paul Maritz）氏、そしてCTOのスティーブ・へロッド（Steve Herrod）氏による基調講演やプレスに対する説明から、同社の意図を探る。 今回のVMworldにおけるヴイエムウェアの数々の発表に共通する最大のテーマは“IT as a Service”（サービスとしてのIT）だ。同社の定義によれば、IT as a Serviceとは「ビジネスのための消費に向けてITのプロダクション（環境構築）を最適化する」ということ。これまで企業は、サーバ仮想化を活用してまずコスト削減／効率向上を進め、次にサービス品質の向上を図ってきた。その次のテーマは、IT
VMwareが今週の年次カンファレンスの準備を進める中、MicrosoftはVMwareのアイデアと顧客の両方を奪おうとしている。 米国時間8月31日付のUSA Todayに掲載される広告で、MicrosoftはVMwareの顧客に対し、VMwareと新規の長期契約を締結する前によく考えるよう強く促している。 「VMwareは仮想化プロジェクトに関して、多くの顧客に3年間のライセンス契約の締結を求めている。しかし、クラウドコンピューティングが登場した今、3年間の仮想化プランに申し込んでしまうと、完全なクラウドコンピューティング環境の構築に必要な幅広いテクノロジ、柔軟性、規模を提供できないベンダーに囲い込まれる可能性がある」。MicrosoftのバイスプレジデントであるBrad Anderson氏は、VMwareの顧客に宛てた公開書簡でこのように述べた。 Microsoftが伝えようとしてい
IT部門にある3000台のPCを仮想デスクトップ環境に移行した。目的は、PCのセキュリティ強化とユーザーの利便性向上。仮想デスクトップ製品にはヴイエムウェアの「VMware View」を採用した。 仮想デスクトップは、サーバー側に用意した仮想マシン上でデスクトップ環境を稼働させる手法。同行では、IBMのブレードサーバーにVMwareの仮想化ソフトを導入し、仮想マシンを構築した。サーバー1台当たり、83～86台の仮想マシンが稼働。各仮想マシンでWindows XP、およびデスクトップソフトが動いている。 仮想マシンと、ユーザーが利用する端末とは画面転送方式で情報をやり取りする。同行は仮想デスクトップの導入に合わせて、新たなシンクライアント端末「Wyse V10L」を導入した。 仮想デスクトップは、各ユーザーのデスクトップ環境をサーバー側で一元管理できることなどがメリット。同行では、ウイルス対
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ヴイエムウェアは5月31日、三菱東京UFJ銀行がヴイエムウェアの提供するデスクトップ仮想化ソリューション「VMware View」を導入したと発表した。VMware Viewの導入は、三菱東京UFJ銀行内のOA用PC端末のセキュリティ強化とユーザー利便性の向上が目的で、すでにシステム部内のPC端末の半数にあたる3000台のリプレイスが完了したという。 三菱東京UFJ銀行では、各ユーザーのデスクトップのセキュリティ強化やユーザー利便性の向上といった課題を解決するため、新たなデスクトップの管理方法を模索していた。デスクトップの管理性や将来性といった観点で改善策を検討した結果、VMware Viewに着目、第1弾としてシステム部内のPC端末3
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ヴイエムウェアは11月14日、日本国内における戦略について説明会を開催した。同社 代表取締役社長の三木泰雄氏は、国内で注力することは3点ある述べ、「市場のニーズにあわせたタイムリーなソリューションを提供すること、パートナーとの連携の強化、そして技術者の育成だ」とした。 三木氏が言う「市場のニーズにあわせる」とは、主に企業規模に応じた対応をすることだ。まず大企業の顧客は「すでに部門レベルで仮想化技術を導入している企業が多い」と三木氏。その中で、全社展開に向けたソリューションや、仮想化の運用をより最適化するソリューションなど、「一歩先を行く企業に対するコンサルティングをより強化する」（三木氏）としている。 中堅・中小企業では、仮想化の知識を
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