『いよいよ飛躍する「ネット動画広告」』の第4回目は、電通 デジタル・ビジネス局 植村祐嗣さんにご登場いただきます。広告代理店の視点から、今後インターネット動画市場がどのように広がっていくかについてお話しいただきます。 --米国では、全世帯の40％がインターネット接続のテレビを保有しており、その大半が、Netflix、Amazon、Huluを活用しています。米国はもともとケーブルテレビ（多チャンネル）の視聴が一般的だった、ということもあり、インターネット動画への移行がスムーズに行われているようです。一方で、日本では、インターネット動画消費、広告市場がなかなか広まっていません。その理由は、どこにあるとお考えでしょうか？ 植村：ご質問にお答えするために、まずは、私の簡単な経歴紹介から始めさせてください。私は、平成元年（1989年）に電通に入社し、その後17年間テレビ関連の業務を経験してきました。
泣く子も黙る印籠（いんろう）を携え、世直しの旅に出て４２年。ついに「ご老公」が旅のわらじを脱ぐときが来た。時代劇ドラマの代名詞ともいえる「水戸黄門」が１２月で放送を終える。理由は「時代の流れ」。私たちの社会はもう、黄門様を必要としていないのだろうか。 物語は、端然としたマンネリズムに支えられてきた。現代劇では駄作と評されるような「先が読める」展開こそが水戸黄門の最大の売りだったと言える。 人気の要因は勧善懲悪による爽快感だけではない。時代劇評論家のペリー荻野さんは、「助さんと格さんはめったに人を斬ることもなく、安心して見ていられる。今ほど皆が自由に旅をしない時代に各地を旅して名物を紹介するスタイルには、旅番組的な要素もあった」と分析する。 数ある時代劇の中ではひときわホームドラマ的要素が強かったことも特徴だ。年代も性別もバラバラな人間の集団である一行は、「家長」にあたる黄門様の「これ
テレビCMの約6割が視聴者の印象にほとんど残っていないーそんな調査結果が出て衝撃が広がっている。印象に残らないCMの中には、3億円以上を費やした企業や、年間に905回も流したものもあった、というのだから驚く。テレビでCMを流して知ってもらうという広告モデル自体が、破綻に向かっている、という見方も出ている。 年間905回のCMもダメだった この調査はCM総合研究所が調査したもので、読売新聞が2009年5月15日に報道した。研究所によれば、この調査結果は読売新聞の独自取材によって記事になったもので、プレスリリースのようなものは無く、今後メディアに公表する予定はないという。研究所も予想外の反響の大きさに戸惑っているようだ。 調査したのは関東地方に住む6～89歳の男女計3000人。筆記式で毎月、印象や好感を持ったCMを最大5つまで記入させた。08年4月から09年3月まで、１年間に流されたテレビCM
若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」（PDF）を発表した。 それによると、M1層（男性20歳〜34歳）、F1層（女性20歳〜34歳）は、M2（男性35〜49歳）、F2（女性35〜49歳）と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
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