人気連載を電子書籍化して無料ダウンロード提供する＠IT eBookシリーズ。第128弾は連載「ノーコード開発、これだけは押さえて」全6回を電子書籍化しました。近年、多様なローコード／ノーコード開発ツールが登場しています。業務の効率化や開発の内製化などさまざまなメリットが得られるツールですが、注意すべき点も多いことはあまり知られていません。本eBookでは、多くの企業のノーコード開発ツールを導入した著者が、導入前後の勘所について解説します。
存在してはいけないはずの、“ある”地上デジタル放送チューナーが登場し、国内の放送業界が騒然となっている。2007年11月初旬ごろから、インターネット経由でごく少数販売されている「Friio（フリーオ）」がそれ。パソコンにUSBケーブルで接続し、視聴ソフトをインストールすることで、テレビ番組を見たり録画したりできる製品で、価格は1台2万9800円だ。 なぜ、Friioは存在してはならないのか。実は、Friioを利用してテレビ番組をデジタル録画すれば、同じ画質でいくらでもダビングできるのだ。現在の地上デジタル放送は、コンテンツを提供する放送局と、受信・録画機器を販売するメーカーが、著作権を保護するための技術的なルールをお互いに守ることで、テレビ番組が不正にダビングされて流出することを防いでいる。Friioの存在は、放送局とメーカーが築き上げてきたこのスキームを根底から覆しかねない。日経パソコン
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海外ではわからないが、日本においては「PCからWebを閲覧する」という文化は、今が黄金期なのではないかと良く思う。すなわち、こらから先PCによるネットの利用は右肩下がりに落ちていき、最終的には絶滅、というのは大袈裟にしても、携帯とPCの比率が9:1くらいになるのではないか、と勝手に予感している。 その理由として挙げられるのは、まず携帯ハードウェアの進化のスピード。次に、若い世代が初めて触れるネット環境は携帯が当たり前になっており、既にPCが特殊なポジションとなりつつあること。そして、Webサービスの多くが次々に携帯対応を果たしており、さらに商売の手間や通信の管理を考えれば、携帯専用の方が都合が良いであろう事。そういった状況を鑑みれば、今から10年もすれば（仕事以外の用途で）PCからネットを閲覧する人間は、絶滅危惧種として扱われているのではないだろうか。それもどちらかと言えば、「最後まで残っ
この手の話題でいつも疑問に感じるのが、 新しいメディアがテレビなど既存メディアの時間を奪う かのような考え方。 たとえば携帯がゲームの時間を奪う、PCがテレビの時間を奪う、などなど。 ○http://blog.japan.cnet.com/nakajima/archives/003268.html この二つの資料からだけでも、はっきりとした「若い人たちのテレビ離れ」のトレンドは見て取れる。つまり、テレビを見たり据え置き型のゲームマシンでゲームをするよりも、mixiで友達とのコミュニケーションを楽しんだり、YouTubeで話題になっているテレビ番組の面白い場面だけをつまみ食いする方がずっと楽しいと感じている人たちが増え続けているのである。 （強調は引用者） 上記の記事はかなり強引にそういった方向に話を持って行こうとしていますが、まず資料とされている調査結果「国民生活時間調査報告書（PDF）」
もう先月の話になってしまって恐縮だが、著作権法見直しの検討を行なっている文化庁の文化審議会著作権分科会 法制問題小委員会の第3回審議が、4月28日に行われた。「iPodからも金を取れ」という刺激的なタイトルにつられてこのニュースを読んだ方も多いことだろう。今更この話か、と思われるかもしれないが、しかしこの議論は風化させてはいけない問題である。 第3回審議では、iPodを始めとする固定メディア型の音楽プレーヤーや、HDDビデオレコーダー、またはPCのHDDも私的録音補償金制度の対象とすべき、との意見書が提出された。連名で提出したのは、日本音楽著作権協会、日本芸能実演家団体協議会、日本レコード協会、日本音楽事業者協会、音楽出版社協会、音楽製作者連盟、音楽作家団体協議会という、音楽業界の団体である。 このうち、実際に補償金の分配を受けるのは前から3団体、つまりJASRAC、芸団協、日本レコード協
米テレビ業界の最新動向を探るためにこの4月，ラスベガスに飛んだ。当地では毎年，日本の民放連に当たる全米放送事業者連盟（NAB）が世界最大の放送関連の祭典「NABショー」を開催している。今年の主役はテレビ局ではなく通信事業者だ。会場には地域通信大手のSBCコミュニケーションズとベライゾン・コミュニケーションズの首脳が乗り込み，放送市場への進出を柱とした次世代の事業構想を明らかにした。両社とも，ブロードバンド回線を通じて各家庭のテレビに番組を流すという。 こうした通信事業者に対して，米国のテレビ局関係者は協力的だ。自社のテレビ番組の供給に前向きな姿勢を示す。一方，日本でもソフトバンクグループやKDDIなどの通信事業者がブロードバンド回線を使った放送サービスを始めた。しかしNHKや民放テレビ各局の協力は得られていない。米国取材を通じて見えたのは，日米のテレビ局の似て非なるビジネスモデルだった。
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1 名前：帰社倶楽部φ ★ 投稿日：2007/03/07(水) 16:12:28 ID:???0 「Mac対PC」シリーズのCMを国際市場に拡大しようと思ったとき、Appleは難しい問題に直面した。ある文化ではおもしろいものでも、ほかの文化では不作法に見られることがあるということだ。 Omnicom Group傘下のTBWA/Chiat/Day（/は正しくはバックスラッシュ）が制作した米国版CMでは、間抜けなパソコンくんはいつも、辛らつな冗談で自分の方がどれだけ優れているかを証明するいかしたMacくんに負かされている。 （中略） だが、以前から直接比較広告が嫌われている日本の文化では、力を誇示することは無礼に映る。そこで、昨秋から放送されている日本版のCMでは、ラーメンズという2人の日本人コメディアンを起用して微妙に変化を加え、MacとPCはそれほど変わらないという点を強調している
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