不妊治療をする夫婦などに限るべきだとされている卵子の凍結保存について、国内の少なくとも９つの医療機関が、健康な独身女性を対象に実施していることが岡山大学のグループの調査で初めて分かりました。 グループは「ルールが決まっていないなか、なし崩し的に広がっており、懸念される状況だ。実施すべきかどうかを含めてルール作りを急ぐ必要がある」と指摘しています。 卵子の凍結保存について、関連する学会は不妊治療をする夫婦とがんの治療で卵子に影響が出るおそれがある患者などに限るべきだとしていますが、晩婚化が進むなか、健康な独身女性の間でも関心が高まっています。 このため日本生殖医学会はことし８月、４０歳以上は推奨できないとしたうえで、年齢などが原因で不妊になる可能性が懸念される場合、健康な独身女性にも認めるガイドラインの案を示しましたが、確実に妊娠する保証はないことなどから反対の声も出ています。 岡山大学のグ
負担の少ない新型出生前検査の登場は、高齢妊婦にとってはよい知らせだったのかもしれない。だが、この検査の対象となった時点で、その妊娠は「ハイリスク」であるということを忘れてはならない。 胎児の異常が分かる 「当院では、やってくる妊婦の半数以上が35歳以上で、そのうち3割程度は40歳以上。日本全体でも、いま妊婦の4人に1人が高齢妊娠です。 もし妊婦が、高齢妊娠であることを理由に胎児の染色体異常を心配していて、『出生前診断を受けたい』と申し出てきたら、私は新型出生前検査も選択肢として提示しなければならないと思います。 胎児に異常がないか不安で、妊娠や不妊治療をためらったり、妊娠した後も悩み続けたりする35歳以上の女性は少なくない。その中には、今回の新型出生前検査の導入を聞いて『妊娠は諦めていたけれど、頑張ってみようかな』と相談に来る方もいるんですよ」 こう語るのは、新型出生前検査を今月から開始し
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