技術者、逃げる
経営危機に直面する東芝から、有能な技術者が次々と流出している。先行きの見えない原子力事業部門などを中心に、会社を見限る動きが強まっているのだ。
まだ、退職に至っていなくても、水面下で転職活動をしている人たちは少なくない。とくに30歳から40歳台前半の、「最も現場で仕事をしている中堅ほど、浮き足立っている」（東芝を辞めた技術者）という。
50歳台も半ばとなれば、会社にしがみつくのが得策という計算も成り立つが、若手は「会社と心中するわけにはいかない」というのが本音だ。
東芝は2017年３月期の有価証券報告書が出せず、８月10日まで延期を認められているが、債務超過状態にあり、このままでは株式が上場廃止になりかねない。上場廃止になっても即座に経営破綻するわけではないが、資金調達もままならなくなるなど、信用力は大きく毀損する。上場廃止となれば、一気に会社を見限る中堅技術者が増えるに違いない。
「今まで、市場に出て来なかったようなピカピカの技術者が転職活動しています」と、転職支援会社のコンサルタントは言う。しかも、「かなりの割合で外資系企業に転職している」という。
今、外資系企業にとっては、理科系の優秀な人材を獲得する絶好のチャンスが訪れているという。もともと日本では、大学院で修士や博士課程を終えた理科系の学生は、研究室と関係の深い企業にそのまま就職するケースが多かった。
東芝など一流企業の場合、とくにそうした「関係」が濃密で、大学の研究室が定期的に有能な人材を送り込む役割を担ってきた。逆に言えば、有能な技術者は「労働市場」に出てくることなく、大学から企業へと送り込まれていたわけだ。
外資系企業からすれば、これまで、優秀な理科系の学生を採用するのは困難を極めていた。それが、このところの日本の製造業の“崩壊”によって、転職を希望する技術者が一気に「労働市場」に現れ始めたわけだ。
欧米の大手重電メーカーや化学メーカーなどが、積極的に技術者の採用を始めた。また、IT系の企業などもエンジニアの採用にシフトし始めている。
