2003年6月25日。 Evanescenceのアルバム「Fallen」が発売された日である。 先行シングルだった「Bring Me To Life」のおかげもあり、アメリカで600万枚、イギリスで90万枚、日本でも25万枚を売上げプラチナディスク認定を受けている。 当時今ほど音楽を聴いていなかったけれど、こんな最高の歌声は聴いたことがなかった。 しかもサウンドはめちゃくちゃヘヴィ。 ジャンルはゴシックメタル。 ヘヴィなサウンドに声楽みたいな伸びやかな女性の声。 スゴイ。 楽曲もいい。 欲しい。 そんな出会いから10年以上たつのだが、未だにこの衝撃から抜け出せていない。 そして、Amy Lee以上のヴォーカリストを見つけていない。 それでも新しい女性メタルヴォーカルは生まれている。 そんな彼女たちを紹介したい。 Evanescence / Amy Lee Evanescence - Bri

20代後半、農家8年目。 若い世代でやってるのがよほど珍しいのか 農家であることを名乗ると エラいとか 若いのによく決断したね と言われる。 農家ってエラいの？ それとも若くしてきつくて 辛い仕事してることが エラいって言いたいの？ ほめてるつもりだろうけど 軽々しく言わないでほしい。 こっちは週休半日で、年収200万だ馬鹿野郎。 週休2日でボーナスもらってぬくぬくした奴に言われると やる気をとても削がれる。 ただの卑屈かもしれない。 でも悪意のない褒めが 傷付けることだってあるんだよ。 やっぱりただの卑屈なのかもしれない。

2015-07-02 食品と公務員のボーナスの値上げが相次ぐ。そして、空を見上げる 食品の値上げが相次ぐ。 円安などによる原材料価格の上昇を受けて、７月もパンやチョコレートなど、食品の値上げが相次ぎます。 このうち、「山崎製パン」と「フジパン」、それに「敷島製パン」の３社は、１日から、食パンや菓子パンを値上げします。 値上げされる商品は３社であわせて２８０品目余りにのぼり、値上げ幅はおよそ１％から７％になります。 http://www3.nhk.or.jp/shutoken-news/20150701/5927441.html 原材料価格の上昇を受けて、食品の値上げが相次いでいます。多いものでは、その値上げ幅は、１０％をゆうに超え、２０％となるものまで。消費税８％が霞んで見えます。 一方、それと呼応すかの如く、公務員のボーナスも上昇。なぜなのか！？ 国家公務員「夏のボーナス」大盤振る舞い

大貫剛🇺🇦🇯🇵З Україною @ohnuki_tsuyoshi 役所に本当にある病気で「過去の決定を間違いだと認めると死んじゃう病」ってのがあって、たとえ前任やもっと前の人の決定であっても、「状況が変わったので、当時正しかったものが現状に合わなくなりました」と言わなければならない。国立競技場問題は、これ。 2015-06-24 09:09:42 大貫剛🇺🇦🇯🇵З Україною @ohnuki_tsuyoshi 当然、状況が変わったと説明するためには「当時は予見し得なかったような変化」である必要があるので、ほとんどの場合は説明できない。そこで、決定したことの範囲内で「ずらす」程度の変更しかできなくなる。役所が一度決めたことが変わらない理由。 2015-06-24 09:12:51

箱根山が噴火したのを受け、政府の２回目の関係省庁災害警戒会議が１日、内閣府で開かれた。内閣府によると、箱根町から、箱根全体が危険と受け取られないように「大涌谷周辺」という名称で情報発信してほしいと要望があったという。 気象庁は６月１７日、噴火警戒レベル２の時点では警戒が必要な区域を「大涌谷周辺（箱根山）」という表記に変更した。しかし、警戒範囲が拡大し、入山規制が必要なレベル３に引き上げられた時点では、正式な火山名の「箱根山」を使い、警戒を呼びかけている。 会議で、箱根町の山口昇士町長は「夏の観光シーズンに向かうが、住民も観光客も普通に箱根を楽しみ日常生活を送っていることを訴え、（観光客に）お越しいただくよう努力したい」と話した。山谷えり子防災担当相も「小涌谷、芦ノ湖周辺など主要な観光地は今回の規制の範囲外。箱根登山ケーブルカーも通常運行している。冷静に対応していただきたい」と話した。（桑山

米国でも韓国の「反日」の正体が明らかになってきた。ソウルの大統領府で共同記者会見に臨む朴槿恵韓国大統領とバラク・オバマ米大統領（2014年4月25日撮影、資料写真）。(c)AFP〔AFPBB News〕 日韓関係の真実が国際舞台でようやく浮かび上がってきたと言うべきだろうか。現代の日韓関係の最大の特徴といえば、やはり韓国側の徹底した反日傾向だろう。その反日とはなんなのか、どんな理由によるのか。その謎に日韓だけではなく米国という超大国からも光が当てられるようになった。この新たな動きは、最近の韓国の対日姿勢の軟化を説明することにもなる。 「韓国の反日の原因は歴史問題だけによるのではない」「韓国の官民の反日傾向は病理的なオブセッション（強迫観念）」──こんな辛辣な分析が米国人学者により発表され、ワシントンの対アジア、対日韓関係の専門家たちの間で注目を集めている。 論文を発表したのは、オハイオ州立