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過去から現在にかけて進行している消齢化ですが､ これはこの先も続いていく潮流といえるのでしょうか。 未来でどのような突発的な変化が起こるかは 見通しがたいものですが､ ひとつの参考とするため､｢生活定点｣データに対し コウホート分析を実施。 各世代が2022年時より10歳上になった状態を､ 世代効果と年齢効果の組み合わせでシミュレートし､2032年の｢生活定点｣データを推計しました。 その結果､2022年までに消齢化の傾向がみられた項目の多くが2032年においても消齢化し続けていることが確認されました。 つまり､この推計法の限りでは､ 10年後も年齢による意識･好み･価値観などの違いはさらに小さくなっていくと考えることができそうです。 分析法概要はこちら 消齢化の進行は､社会構造や市場､人との関わり方をはじめ､ 幅広い事象に対してインパクトを及ぼします。 そこでは､これまでの方法や捉え方が
30周年を迎えた､生活者への長期時系列調査 ｢生活定点1992-2022｣ 最新調査結果を発表 社会や慣習に縛られず､自律に向かう生活者 博報堂生活総合研究所では､生活者の意識や行動の変化から将来の価値観や欲求の行方を予測するため､同じ条件の調査地域･調査対象者に対し､同じ質問を繰り返し投げかける長期時系列調査｢生活定点｣を､1992年から2年に1度実施しています。このたび30周年となる2022年調査を実施いたしました(調査概要はPDFの6ページ)。 本リリースでは2022年に“過去最高”･“過去最低”を更新した主な項目についてご紹介いたします。1992～2022年＝平成初期から令和にかけての30年間の調査データの推移からは､社会や慣習に縛られず､自律に向かう生活者の様子がみえてきました。 また､2022年調査を受け､｢生活定点｣調査の30年間･約1,400項目におよぶデータを無償公開する
長期時系列調査「生活定点」から抽出した、20代男性/20代女性の特徴といえるデータを、２人の作家さんがコミック化。 普段データにふれる機会が少ない方にも、私たち博報堂生活総合研究所が行っている生活者研究を届けるべく生まれた、データをマンガにする試みです。 データの裏側には、時代を生きた人たちの声が、顔が、思いがぎゅっとつまっています。 この企画が、生活者の心に迫るデータのおもしろさを、そして、いつの時代も「若者」が持つ、新しくユニークな価値観を知るきっかけとなりましたら幸いです。 ｢生活定点｣とは1992年から隔年で様々な生活分野についての意識や行動、価値観に関する質問を続ける長期時系列調査(訪問留置法)です。首都圏・阪神圏の20～69歳の男女を対象としています。 特徴データについて20代男性の特徴データ：20代男性と、全体もしくは男性計とのスコア差が±5ポイント以上のデータを抽出していま
博報堂生活総合研究所（以下、生活総研）が提唱する、デジタル上のビッグデータをエスノグラフィ（行動観察）の視点で分析する手法「デジノグラフィ」。 生活総研では、これまでも数々のデータホルダーと共同研究を行ってきましたが、今回は株式会社ヴァリューズの保有する24時間・365日のスマートフォンの利用ログ（使用許諾を取得したAndroidユーザーのアプリ利用､Web閲覧データ）を分析。そこから見えてきた「若者のスマホアプリ利用行動」を通じて、このVol.5では「若者」に関するある俗説を検証します。 目次 ・ 若者はブラウザ検索をしない？ ・ 20代のブラウザ検索回数は増えている ・ 20代はブラウザ検索者の半数が同時にtwitterなどを使用している ・ 24時間のスマホ利用行動を2分間に縮めてみる ・ 記憶にない「シティポップ」に20代が出会うわけ ・ データで思い込みを覆そう 若者はブラウザ検
生活総研は､2020年9月、15～34歳の男女2,080人を対象とした｢スマートフォン･SNS内の保存データ調査｣を実施しました。 本調査では､｢Z世代｣(15～24歳と定義)と｢ミレニアル世代｣(25～34歳と定義)に対し､スマートフォン(以下､スマホ)やSNSアカウント内に保存された写真の枚数や内容などを聴取。両世代の比較分析を通して、社会での存在感を増しつつある新しい世代、Z世代の特徴を浮き彫りにしました。分析の結果､Z世代の中でも特に10代後半では､自分自身の写真より自分が“推し”ている芸能人の写真の保存点数が多いことが明らかに。普段の生活の様子をSNSや動画で幅広く発信するようになった芸能人やインフルエンサーが､Z世代のライフスタイルに多くの影響を与えていることがうかがえました。 今回は調査結果の解像度を上げるべく、若者研究所（以下、若者研）と若者向けのワークショップを実施。生活
デジノグラフィとは、 デジタル空間上のビッグデータをエスノグラフィ(行動観察)の視点で分析する、 生活総研の新しい研究アプローチです。 READ MORE
生活総研では毎年末、その年の“ヒット商品”と翌年の“ヒット予想”、そして翌年の“景況感や楽しさ予想等”について生活者に調査を実施し、分析した内容を発信しています。 本結果をふまえ、所長の石寺修三が、2019年の振り返り・2020年の展望について語りました。 生活者が変わる“次の10年”～ 変化本番を前に、期待と不安が高まる生活者 生活総研では2015年から毎秋に、生活者自身に来年を占ってもらう調査を2つ行っています。 １つは、来年の景況感を予想してもらう『生活者にきいた“2020年 生活気分”』調査です（注①）。例えば、「来年、世の中のことで“変わった”と感じることが今年と比べてどうなるか」を聞くと、「多くなる」と答えた人が昨年の３割から４割に増加しました。 その理由で最も多かったのは「東京2020オリンピック・パラリンピックの開催」ですから気分は明るいモードかと思いきや、そうとも言い切れ
家族に関する政府統計データ集 総務省統計局や厚生労働省などの政府機関による統計データのうち、 家族の変化を考える上で重要なものをセレクトして掲載しています。 （※2018年9月時点で公表されている統計データをもとに作成） 世帯類型別の世帯数 主に「単独世帯」や「夫婦のみ世帯」の増加によって､総世帯数は2015年までの30年間で増え続けています。また1985年には最も多かった「夫婦と子どもから成る世帯」は、世帯数で「単独世帯」に2010年に逆転されました。 出典：総務省統計局『国勢調査』を加工して作成 世帯類型別の世帯数 (世帯主20～59歳) 世帯主が20～59歳の世帯に限れば､総世帯数は2005年から減少に転じています。2015年時点では｢夫婦と子どもから成る世帯｣のほうが｢単独世帯｣より世帯数が多い状況です。 出典：総務省統計局『国勢調査』を加工して作成 平均初婚年齢 男性･女性ともに
旧来の考え方から自由な意識･行動へと向かう生活者 博報堂生活総合研究所では、生活者の意識や行動の変化から将来の価値観や欲求の行方を予測するため、同じ条件の調査地域･調査対象者に対し、同じ質問を繰り返し投げかける時系列観測調査｢生活定点｣を、1992年から2年に一度実施しています。 このたび新たに2018年調査を実施いたしましたので、2018年に“過去最高”･“過去最低”を更新した主な項目についてご紹介いたします。1992～2018年＝平成初期から終わりにかけての調査データの推移からは、旧来の考え方にとらわれない意識や行動を示しはじめた生活者の様子が見えてきました。 また、2018年調査を受け、｢生活定点｣調査の26年間･約1,400項目におよぶデータを無償公開するWEBサイトも10月１日よりアップデートいたしました。データ分析が身近でない方にも、意外な発見や発想のヒントを得ていただきやすい
博報堂生活総合研究所は1988年から10年毎に、サラリーマン世帯の夫婦を対象にアンケート調査｢家族調査｣を行ってきました(1988年･1998年･2008年･2018年の4時点で実施)。30年間におよぶ時系列分析であることに加え、同一世帯の夫と妻それぞれに同じ質問を投げかけ、反応のギャップをみるという特徴をもった調査です。 6月11日の第一弾、7月2日の第二弾に引き続き、今回の発表では第三弾｢家族･夫婦の価値観｣編として、結婚や家族、夫婦のあり方などに関する価値観の変化に焦点を当て、ポイントとなった調査結果を中心にお伝えいたします。 【調査概要】 ◆調査地域：首都40Km圏 ◆調査対象：妻の年齢が20～59歳の夫婦が同居する世帯 630世帯(夫630人･妻630人 合計1,260人) ◆調査手法：訪問留置自記入法 （※1988年･1998年･2008年を含む、調査概要の詳細はリリースPDF
博報堂生活総合研究所は1988年から10年毎に、サラリーマン世帯の夫婦を対象にアンケート調査｢家族調査｣を行ってきました(1988年･1998年･2008年･2018年の4時点で実施)。30年間におよぶ時系列分析であることに加え、夫と妻それぞれに同じ質問を投げかけて反応のギャップをみるという特徴をもった調査となっています。 この30年間、日本では少子高齢化、晩婚化･晩産化、共働き世帯の増加などさまざまな事象が生じ、家族や夫婦関係を取り巻く環境は大きく変化しています。 こうしたなかで、家族･夫婦にまつわる意識や家事･育児などの行動はどう変わったのか。 今回の発表では、第一弾｢夫婦の力関係｣編として、家庭内のパワーバランスや望ましい夫婦の在り方意識などの変化に焦点を当て、ポイントとなった調査結果を中心にお伝えいたします。 なお、本調査は博報堂生活総合研究所で進めている研究｢家族30年変化｣の一
モノからコト、そしてトキ消費へ（前編）ギタリスト INORANさん（LUNA SEA、ソロなどでご活躍中）のインタビュー記事 INORANさんがエンドースメント契約を結ぶ、ギターブランド「Fender（フェンダー）」のショールーム「Fender Music Backstage」にて。右より今回取材にご協力いただいたミュージシャンのINORANさん、生活総研の夏山研究員。 1989年 LUNA SEAギタリストとしてのデビューから音楽シーンの最前線で幅広く活躍されていらっしゃるミュージシャン INORAN(イノラン)さんをゲストに迎え、「モノ」から「コト」、そして「トキ」へと移ってきた生活者の志向や変化の背景などについて、夏山研究員と語っていただきました。前編は、生活総研が提唱する「トキ」の根幹にある、生活者の心に目を向けます。（後編はこちら） 「トキ」とは、その時でしか味わえない盛り上がり
生活者が選ぶ “2018年 ヒット予想” ＆“2017年 ヒット商品”ランキングを発表 生活者が求めるのは、 “自分ひとりでなんとかする”を支える商品･サービス キーワードは【ひとり助け】 博報堂生活総合研究所は、このたび、生活者が選ぶ“2018年ヒット予想” をまとめました。 本レポートは、今年、世の中で注目されたと思われる商品やサービス、コンテンツなどを生活者に提示し、｢2018年以降、話題になりそう/人々の生活に普及･浸透していそう｣と思うかを調査、｢そう思う｣｢ややそう思う｣という予想の強弱を反映するよう結果をポイント化したランキングとヒット予想の理由を分析し、“2018年ヒット予想” をまとめたものです。(調査詳細はニュースリリース4ページを参照) “2018年 ヒット予想” のキーワードは【ひとり助け】です。単身者や夫婦ともに多忙な共働き世帯の増加などを受け、自分ひとりでやらな
タダ・ネイティブシティ 放課後の集合場所はネット上！ ゲームとLINEでつながり続けるタダ・ネイティブ男子 Rくん（小6男子・千葉県）
博報堂生活総合研究所は、サマーセミナー2017「こども20年変化 タダ・ネイティブ、あらわる」を、7月26日（水）JPタワーホール＆カンファレンスで開催しました。 本セミナーでは、1997年より博報堂生活総合研究所が10年おきに行ってきた子ども（小学4年生～中学2年生）を対象とする大規模調査の時系列分析をもとに、日本を生きる子どもたちの変化を紹介。 それに伴い、1997年→2007年→2017年の3時点20年間にわたって、子どもの意識や欲求、行動の変化を約580項目で追うことができる調査データを、無償で一般公開しております。 以下よりダウンロードして、是非ご活用ください。
博報堂生活総合研究所は1997年から10年毎に、小学4年生から中学2年生の子どもたちを対象に、ほぼ同じ質問内容のアンケート調査を続けてきました(1997年･2007年･2017年の3時点で実施)。 今回は、6月に発表した調査結果の「続報」をご報告します。 【調査概要】 ◆調査手法：訪問留置自記入法 ◆調査対象：小学4年生〜中学2年生の男女 ◆調査時期：2017年2月15日～3月21日 ◆調査地域：首都40Km圏 ◆調査人数：首都圏800人 （1997年・2007年の調査概要はリリースPDF P.7参照） 【1997年 → 2017年：｢こども20年変化｣のポイント(続報)】 【旅行・海外意識】 家族旅行で行きたいのは､海外より国内 － 家族旅行で行きたい場所［日本］：97年 41.3% → 17年 60.0% (+18.7pt) ※過去最高 － 家族旅行で行きたい場所［外国］：97年 44
博報堂生活総合研究所は1997年から10年毎に、小学4年生から中学2年生の子どもたちを対象に、ほぼ同じ質問内容のアンケート調査を続けてきました(1997年･2007年･2017年の3時点で実施)。 この20年間、日本では少子化の進行、共働き世帯の増加、教育の脱ゆとり転換、デジタル環境の向上、東日本大震災の発生などさまざまな事象が生じ、子どもたちを取り巻く環境は大きく変化しています。 こうしたなかで、子どもたちの意識や行動はどう変わったのか。また変わっていないのか。調査からは、自分の置かれた環境を肯定的にとらえ、大人や友人との良好な関係のなかでまじめに生きる姿や、新商品･情報の流行への関心が低下しつつも、興味があることの情報取得には前向きな姿など、様々な子どもたちの実像が見えてきました。 調査結果から｢速報｣として、変化が顕著であったポイントを中心にご報告します。 【調査概要】 ◆調査手法：
生活定点とは？ 1992年から隔年で実施している生活者の意識調査です。同じ質問を繰り返し投げ掛け、その回答の変化を定点観測しています。
四半世紀にわたり生活者の意識・価値観を定点観測してきた「生活定点」調査 2016年結果発表 「常温」 を楽しむ社会へ ～ この先 良くも悪くもならない世の中を、ポジティブに ～ 博報堂生活総合研究所では、生活者の意識や行動の変化から将来の価値観や欲求の行方を予測するため、同じ条件の調査地域・調査対象者に対し、同じ質問を繰り返し投げかける定点観測型のアンケート調査「生活定点」を 2 年に 1 度、実施しています。このたび2016年調査を行い、「生活定点」調査の1992年から2016年までの24年間の時系列分析から、生活者の意識・価値観の大きな変化を発見しましたので、ご紹介いたします。 【分析結果のポイント】 「生活定点」調査の分析の結果、日本の“失われた20年”という激動の時代を経て、2010年前後から、生活者に「この先は良くも悪くもならない」という認識が広がっていることがわかりました。生活
自動車用先端SoC技術研究組合（トヨタ、日産、ホンダ、マツダ、デンソー、パナソニック、ルネサスなど12社が参加）
博報堂生活総合研究所は、「信仰の未来」をテーマとした共創ワークショップを、一般社団法人お寺の未来と実施しました。 今回のワークショップでは、博報堂生活総研、お寺の未来のメンバーに加えて、実際に信仰の現場で活躍されている僧侶の皆さん、お墓ビジネスに詳しい投資ファンドディレクター、Webメディアライターなど一般有識者の皆さんと共に、お寺や宗教、そして信仰そのものの未来シナリオを予測しました。 一般社団法人お寺の未来： 生活者とお寺・お坊さんをつなぐポータルサイト「まいてら」、寺院関係者向けのお寺の経営塾「未来の住職塾」をはじめ、総合的なお寺の経営支援を行なっている一般社団法人（oteranomirai.or.jp） 0. なぜ今、「信仰の未来」なのか？ 信仰、あるいは宗教は、古くから我々の生活に大きな影響を与えてきましたが、核家族化・単身世帯化や都市部への人口集中などの中で信仰と日々の生活の関
博報堂生活総合研究所は、1986年から30年間にわたり60歳～74歳を対象にほぼ同じ質問内容の調査を続けてきました（1986年、1996年、2006年、2016年の4時点で実査）。 この30年間で日本は急速に高齢化が進み、特にこの10年では、団塊世代が高齢期を迎え、平均寿命が男女ともに80歳を超えるなど「高齢社会」を取り巻く環境は激変。 こうした中で、高齢者自身はどう変わったのか？ その30年の変化を最新の調査結果を踏まえて比較分析しましたので、ご報告いたします。 【調査概要】 ◆調査手法：訪問留置自記入法 ◆調査対象：60歳～74歳の男女 ◆調査時期：2016年2月24日～3月22日 ◆調査地域：首都40Km圏 ◆調査人数：首都圏700人 （1986年～2006年の調査概要はPDF P.8参照） 【1986年 → 2016年：｢シルバー30年変化｣のポイント】 60歳を超えても、まだまだ
博報堂生活総合研究所は2023年3月､新型コロナウイルスが流行している昨今の生活者意識や行動について｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施しました(調査期間は3月2〜6日､対象は首都圏･名古屋圏･阪神圏の20〜69歳の男女1,500名。調査概要はPDFの4ページ参照)｡ 【調査前の状況】新型コロナウイルスの全国の新規感染者数は､1週間平均で1日あたり2月1日の5万人弱から､3月1日には1.2万人弱へと減少を続けました。同時期の死者数も､1週間平均で1日あたり約300人から80人弱へと減少。2月10日には3月13日以後のマスク着用緩和の方針が政府から発表されるなど､行動緩和ムードが高まる中での調査です。 ※【お知らせ】｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣のニュース･リリースは､今回をもちまして終了いたします。 3年にわたり､誠にありがとうございました。 新型コロナウイルス影響下で
博報堂生活総合研究所は、今年生活者が関心を示したと思われるモノやサービス、コンテンツ事例（ヒット商品）について、【今年のときめき】と題した調査を実施し、今年の生活者の消費心理や志向の変化についての分析を行いました。 2008年リーマンショック、2011年東日本大震災などがもたらした停滞を経て、今年は漸く景気浮揚の兆しが見えてきました。調査では、日本の伝統文化や長く受け継がれてきたモノ・コトなどが上位に多数ランクインしました。生活者は身近な日本の資産や生活の内にこそ、新たな希望の芽があると感じているようです。 生活者のときめきを読み解く、３つのキーワード： 「日本の誇り」発見 「心の中の日本」棚卸し 「日本ならではの質」目利き
博報堂生活総合研究所は、日本の家族の現状とその行く末を見極めることを目的に、1988年より、1998年、2008年と家族に関するアンケートを同一質問内容で実施。 日本の家族の意識変化について研究を重ねてまいりました。 今回は、2011年に起きた東日本大震災の家族に対する影響を念頭に置きながら、2008年から2013年までの5年間で日本の家族にどのような変化が起こったのかを調査、分析。 3.11後に生まれた日本の家族の新しい動きを9つのFindingsとして明らかにしました。
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