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著名な物理学者Stephen Hawking博士の死去を受け、同氏を追悼する声が数多く寄せられている。なかでも心を打つのは、英国のケンブリッジ大学が公開した動画だ。 動画は同校のYouTubeチャンネルに投稿されており、Hawking氏の言葉を、その生涯を通じて撮影されたさまざまな同氏の姿とともに紹介している。動画の音声部分は、Hawking氏が2017年、75歳の誕生日にあたる日にケンブリッジ大学で行った講演から抜き出したものだ。 「今の時代に生を受け、理論物理学の研究を続けていくのは素晴らしいことだ」とHawking氏は述べている。「私たちの宇宙に関する理解は、この50年間で大きく変化してきた。このことに私が少しでも貢献できたのなら幸せなことだ」 Hawking氏は、ケンブリッジ大学で宇宙論を研究していただけでなく、生涯のほとんどをケンブリッジ大学で過ごし、さまざまな役割を全うしてきた
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「なにを信じたらいいかわからない」がトレンドになるか? デジタルの世界に限らないのだが、2つ以上のトレンドの流れがぶつかって新しい時代を作りだすというのはよくあることだ。たとえば、「ブロードバンドネットワーク」と「モバイルコンピューティング」が作り出したのが、「スマートフォン」であり「クラウドコンピューティング」や「ソーシャルメディア」の時代である。 1年ほど前、私は、「マストドン」(Mastodon)というツイッター型のミニブログについて書いた。これは、フェイスブックなど大手プラットフォーマーに“集中”し過ぎたネットに対する“分散”への揺り戻しである。コンピューターの70年ほどの歴史を見ると“集中”と“分散”は延々と繰り返されてきたテーマなのだ(つまりバランスが求められる)。いうまでもなく「ブロックチェーン」も“分散”の議論を象徴するトレンドの1つとみることもできる。 そうした大きな変化
電通は2月23日、日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2017年 日本の広告費」を発表した。 同社によると、総広告費は緩やかな景気拡大に伴い、通年で前年比101.6%となった。世界経済の回復と企業収益の拡大、雇用環境の改善や円安株高など景気を後押しする状況が整う中、特にインターネット広告費の好調が全体を押し上げる結果になったという。市場全体としては、さまざまな局面でデジタル・トランスフォーメーションが進み、それぞれの媒体特性を生かした統合的なコミュニケーション活動が顕著になったと分析している。 媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比94.8%)、「雑誌広告費」(同91.0%)、「ラジオ広告費」(同100.4%)、「テレビメディア広告費」(同99.1%、地上波テレビと衛星メディア関連)を合計した「マスコミ四媒体広告費」は、同97.7%となった。一方、「インターネット広告費」は、モ
データから分かってきた。有料会員は、パ・リーグの試合をこのように見ている:水曜インタビュー劇場(7万人公演)(1/5 ページ) 東京都日本橋。隅田川沿いにあるビルの一室で、50人前後のスタッフが大型テレビに映し出されているプロ野球の試合をじっと見ている――。ネット上でパ・リーグの試合を中継する「パ・リーグTV」を編集しているメディアセンターの光景だ。 「パ・リーグTV? 聞いたことがないなあ」という人に、簡単に紹介しよう。2007年にパ・リーグ6球団が共同出資で設立されたパシフィックリーグマーケティング(以下、PLM社)が運営しているネット動画配信サービスで、有料会員(月950円〈税別〉~)になれば、パ・リーグ主催の試合を見ることができるほか、VOD(視聴者が見たいときに視聴できる)でも楽しむことができる。会員数は右肩上がりで伸びていて、現在は7万人を超えている。 PLM社の初年度の売り上
米Facebookの複数の米国ユーザーが2月8日(現地時間)、ニュースフィードのコメント欄に「downvote(反対票)」リアクションが表示されるとツイートし、同社が米TechCrunchに対し、テストを実施していると認めた。 downvoteは、米Redditでおなじみの言葉。投稿タイトルの左に表示される上矢印をクリックすれば「upvote」に、下矢印をクリックすればdownvoteになる。コメントに「upvote」が多数付けばスレッドの上位に、downvoteが多数付けば下位に表示される。 Facebookの場合は、downvoteボタンをタップするとコメントが非表示になり、なぜボタンをタップしたのか報告するメニュー(攻撃的、誤解を招く、無関係)が表示される。 Facebookによると、このテストは米国の一部のAndroidユーザーを対象に行っており、downvoteが表示されるのは公
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共同通信が説明なく記事内容を大きく差し替えたことで、批判を浴びています。修正前後の文面を比較すると、書き換えられている文量は約7割。 書き換えられている文量は68%に上ります(元記事575文字中、残っているのは184文字/検証には「difff」を使用) 共同通信は1月25日、京都大学山中伸弥所長が論文改ざんに関わったかのように連想させる記事を掲載。印象操作ではないかと批判を集めていましたが、その後記事内容が大幅に差し替わったことで批判が拡大。記事タイトルも、「山中氏、科学誌創刊に深く関与か 京大、iPS研の論文不正発表」から、「山中所長が給与全額寄付」へと変更されています。 記事を改ざんしたとも取れる対応に批判が集中する一方で、新聞が版を重ねるごとに情報を更新するのと同様、通信社の記事内容も更新されるのは慣習であるといった擁護意見も出ています。 問題の記事 追記(17時51分) ねとらぼの
ここ最近、首都圏のスーパーや量販店でよく見かけるようになった「とり野菜みそ」という鍋スープの素がある。ややレトロなイラストのパッケージが特徴で、人気漫画家・東村アキコ氏が出演するCMも放送中なので、見たことがある人もいるかもしれない。 このとり野菜みそを作っているのは石川県かほく市の食品メーカー「まつや」。石川県で鍋といえば、とり野菜みその名がまず挙がるほど、県内では人気が高いのだという。 筆者も早速購入し、鶏団子を入れて食べてみた。だが、これといったインパクトもなく、ごく普通のみそ味の鍋という印象で、「なぜこの味がこれほどまでにウケるのか」と、謎は深まるばかりだった。この“謎のみそ鍋”が県民に支持される理由、さらに首都圏で急激に勢力を伸ばしている理由を探った。 とり野菜みその「とり」は「鶏肉」ではない まつやの松本啓志社長によると、とり野菜みそのルーツは江戸時代までさかのぼる。廻船問屋を
医師の9割が「一般人がネット検索で正しい医療情報を得るのは容易ではない」と考えている――オンライン医療相談サービスを運営するMediplatが1月23日、そんなネット調査の結果を出した。雑誌やテレビと比べると、ネットの情報は「信頼できる」と答えた医師の割合は高かったが、情報源の見極めが必要という意見が多かった。 調査期間は2017年12月20日~21日。Mediplat親会社のメドピアが運営する医師専用コミュニティーサイト「MedPeer」に登録している医師530人から回答を得た。 ネットの医療・健康情報は、11%が「かなり信頼できる」、55%が「少しは信頼できる」と答え、新聞やテレビ、雑誌の結果を上回った。逆に「まったく信頼できない」のは、テレビが17%と最多。「視聴率を上げるため、非常に珍しい疾患や状態を取り上げることが多い」「患者は影響を受けやすいので、大げさに情報提供しないでほしい
米Facebookは1月19日(現地時間)、「ニュースフィード」で“信頼できる”ニュースの表示ランクを上げるためのアップデートについて発表した。虚偽ニュース(フェイクニュース)やクリック狙い(clickbait)の投稿の表示を減らすための取り組みという。 ユーザーへのアンケート調査の結果を重視してメディアの“信頼度スコア”をつける。例えば「アイティメディア」を知っているか、知っているとしたら信頼しているかを尋ねる。このスコアにはユーザーの評価の他、ニュースが地域的にユーザーに関連性が高いかどうかも加味するという。 既に米国で一部のユーザーを対象に、多様なメディアについて知名度や信頼度について調査しており、そのデータをメディアのニュースフィードでのランキングに反映させるという。 このユーザーによる評価に基づくメディアのランク付けは、22日の週からまず米国で開始し、段階的に他の地域でも実施する
Finatextは1月11日、今冬にサービスを開始する仮想通貨コミュニティアプリ「びっとこ!」の事前登録サイトを公開した。 同社では、ビットコインや他の仮想通貨を含む時価総額が約7000億ドル(約79兆円)を超えており、多くの投資家が興味を示しているものの、仮想通貨に関する情報や日本語でのニュースは未だ限定されており、特に海外情報は個人でのアクセスには制限があるのが現状と指摘。また、仮想通貨についての正しい認識が浸透しきれていないことや、情報が散乱し、信憑性に欠けるソースやコミュニティが見受けられるという。 そこで、仮想通貨市場の健全な発展と成長を促すため、最新の仮想通貨の価格情報、仮想通貨ニュース、コミュニティをひとつに集約したびっとこ!と、仮想通貨ポータルサイト「びっとこ!どっとこむ」をリリースするに至ったとしている。 びっとこ!は、仮想通貨に関心を持つユーザーがフェアな環境下で正しい
今年の米国のメディア業界は波乱万丈の年だった。ネット上にはフェイク情報が氾濫するし、米大統領までもソーシャルメディアでフェイク発言を連発したりと・・・・。監視すべき伝統マスメディアに対する信頼性も長期下落する一方だったし、勢いを増すソーシャルがメディアの混乱を一段と肥大させていた。 伝統マスメディアの信頼性が復活か ところが意外にも、マスメディアへの信頼性が復活する動きが出てきているのだ。Gallup(ギャラップ)が毎年実施するマスメディア(新聞やテレビ、ラジオ)に対する信頼度調査では、マスメディアの情報を信頼する米国民の割合が下落する一方であった。ところが2017年には一転して昨年の32%から41%へと大きくリバウンドしている。 トランプ政権に対する危機感を抱く民主党支持者が、昨年の51%から今年の72%へと、マスメディアに高い信頼を寄せるようになったためといえそう。米国の有力マスメディ
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