ぽんぽんちー @JG7nuGai44Us05z 昨日…やりよった… 何度も注意してたのに、それを守らなかった結果。 娘が怪我しなくてよかったけど、もう話せばわかるはず。 さすがに怒ったわ… pic.twitter.com/d7gUrWYoub 2023-05-31 07:25:26
おれたちは生成AIに苦手なことをやらせがち〇〇について教えて系の質問は全部ダメ。堂々と嘘をつくのは勿論、回答が抽象的すぎて役に立たないことが露呈した。 この批判がまさにそうなのだが、どうもわれわれ日本人は「ChatGPTが一番苦手なこと(≒自分が知らないことを教えてもらう)にChatGPTを使おうとする」という傾向があるらしい。日本の経営者に聞いたChatGPTの使い道のアンケートでは、「仕事で調べものをする時に活用する」が39.3%でトップだ。これが米国の職場でのChatGPT利用法の調査だと、上から順に、 アイディアを出すコンテンツを作成するメールに返信するプログラムコードを書くレジュメやカバーレターを書くプレゼンテーションを作成する となっていて、情報検索や調べもののタスクは上位5位に入っていない。総じて米国の働き手は、ChatGPTを自分に情報をインプットするためのツールではなく、
送還忌避者のうち、前科者は1133人も 成立間近となっている改正「入管法」。反対派は一昨年、入管施設で死亡したウィシュマさんを旗印に攻撃を強めるが、果たして日本は本当に「難民に冷たい国」なのか。申請の現場を知る「審査参与員」が、新聞・テレビが報じない実態を明かした。 *** 【写真を見る】名古屋入管で亡くなったウィシュマさん 「今回の審議を通して、新聞やテレビは日本が難民に非情な国だとの報道をしていましたよね」 と語るのは、10年以上、「難民審査参与員」を務める男性である。 「しかし審査の現場にいると、難民だと認められるのは数が限られています。私自身、千人以上審理したうちのわずか数件にとどまる。そうした“難民”の審査のためにたくさんの人や金が費やされています。法案に反対する人たちはそれを知っているのか、あるいは知っていて目を瞑(つぶ)っているのか……」 現在、国会での審議が大詰めを迎えてい
小熊俊哉 @kitikuma3 Toshiya Oguma🧸ライター/編集者。Rolling Stone Japanを中心に活動。若林恵との「blkswn jukebox」、アジカン後藤正文がホストを務める「APPLE VINEGAR -Music+TALK-」にレギュラー出演中。📩toguma1048@gmail.com 小熊俊哉 @kitikuma3 Spotifyに「Gacha Pop」というプレイリストができたのか。 日本の音楽を海外に届けるには、藤井風など現行シーン〜シティポップ〜アニソンなど一括りにした「J-POPに取って代わる新しいワード」が必要という話があったわけだけど、海外ウケという意味では絶妙なネーミング。 open.spotify.com/playlist/37i9d… pic.twitter.com/xLVmYhJfjq 2023-05-30 11:48:30
深爪@「親になってもわからない」好評発売中 @fukazume_taro 私の場合「返信不要って書いてあるけど返信しないのも失礼だし、でもわざわざ不要って書いてあるのに返信したら『あ、気を遣わせちゃったかな?』と思われるかも。どっちが正解なんだろう…」と相手を悩ませる可能性があるので「返信不要です」は使ったことがない。 2023-05-30 22:27:57 深爪@「親になってもわからない」好評発売中 @fukazume_taro 相手の手間を取らせまいと純粋な気遣いで「返信不要」を使う人もいると思うけれど、世の中には深読みするめんどくさいタイプもいるので回答が必要な時以外は何も言及せずに「返信するもしないもお前次第」というスタンス。 2023-05-30 22:33:47
NHKニュース @nhk_news 水田でアイガモを泳がせることで雑草の繁殖を抑えるアイガモ農法 同じ効果をロボットを使って再現しようという取り組みが富山市の農業高校で行われています 去年の実験で収穫された米は、品評会でも高く評価され、通常の2倍近い価格で販売できたということです www3.nhk.or.jp/news/html/2023… #nhk_video pic.twitter.com/LLAMULfRvw 2023-05-30 16:34:43 リンク NHKニュース 雑草の繁殖抑えるアイガモ農法の効果をロボットで再現 富山 | NHK 【NHK】水田でアイガモを泳がせることで雑草の繁殖を抑えるアイガモ農法と同じ効果をロボットを使って再現しようという取り組みが富山市… 62 users 107 ●アイガモのヒナを水田に放飼することにより、除草、駆虫、中耕・濁水、稲への刺激効果が得
「『地球の歩き方』は現在も、国内外のガイドブックを出し続けています」――学研ホールディングスグループで、旅行ガイドブック事業を展開する地球の歩き方社が5月31日、「『地球の歩き方がなくなる』という誤解が広がっていることを受け、シリーズの“健在”を公式Twitterで印象付けた。 誤解の発端は、「地球の歩き方」を創刊したダイヤモンド・ビッグ社が東京地裁から特別清算開始決定を受けたと、30日に報じられたこと。ダイヤモンド・ビッグは倒産するが、「地球の歩き方」を含む事業は、2021年に学研グループの地球の歩き方社に譲渡されており、地球の歩き方社がシリーズの出版を引き継いでいる。 地球の歩き方社は、国内外の旅行ガイドの他、「地球の歩き方 JOJO ジョジョの奇妙な冒険」「地球の歩き方ムー」など新機軸のガイドブックを企画・出版し、ヒットに導いてきた。
2065年までとしていた高速道路の料金徴収期限を50年延長し、2115年までとする改正道路整備特別措置法などが31日、参院本会議で可決、成立した。老朽化した橋やトンネルなどの改修費、暫定的に2車線で運用している区間の4車線化費用を確保する。半永久的に料金徴収が続くことになり、利用者への丁寧な説明が求められそうだ。
ここ最近、テレビゲーム「ゼルダの伝説」の新作「ティアーズ オブ ザ キングダム」(TotK)をずっと遊んでいる。本当に楽しい。前作「ブレス オブ ザ ワイルド」(BotW)も本当に楽しくて、ずっと新作を心待ちにしていた。これだけ大勢の人から大きな期待を集めて、その期待を越えたものをメーカーが出せるのは心底すごいと思う。 それはそれとして、遊んでるとなんか仕事っぽいなという気持ちに時々なる。 仕事っぽさ タスクがどんどん発生する、それをやり方考えてこなしていく、それで忙しい。やることが多い。 この感覚が、やってると「仕事っぽい」という気持ちになる。 前作BotWも同様だけど、今作TotKはやること、やれること、やりたいことがさらに増えていて(アクションの種類がさらに多く、フィールドがさらに広いので)ますますその気持ちになる。 アクションの種類が増えたことで、操作に難儀することが時々ある。(ウ
中国は、米国などの西側諸国の中国に対する「偏った認識」をたびたび批判しているが、環球時報は、西側諸国の一部の「いわゆる中国通」が中国研究の素養がなく、反中政治勢力がパッケージ化しただけで、「偏見拡散の道化役」をしていると指摘しました。 米国に拠点を置き、中国、台湾、香港、マカオの政治、経済、社会、生活、金融などのニュースを世界中の華人向けに発信するメディアの世界新聞網の記事より。 中国:「欧米は中国を理解していない」 清華大学戦略安全保障研究センターの達巍所長は、各国の「中国通」を分析しています。例えば米国では、旧世代の「中国通」の多くは中国での生活が長く、中国人の友人も多く、彼らの中国研究は主に中国での経験や人脈に基づいていたとしています。 歴代の駐中国大使のうち、2代目のヒュンメル・アーサー・W、4代目のジェームズ・ロデリック・リリー、5代目のステイプルトン・ロイは、いずれも中国生まれ
大分市にある中学校で昼食の時間中、生徒3人が校内放送で国歌『君が代』を流したところ、教師が「ふさわしくない」と指導。その後、3人のうち1人が体調不良を訴え、学校側が早退させていたことがわかりました。関…
大阪地裁で5月30日、ICレコーダーで法廷録音をしようとした弁護人が、裁判官の退廷命令に応じず拘束される事態が起きた。 傍聴していたライターの普通氏によると、中道一政弁護士は手錠をかけられ、職員ら3人に抱えられるような姿になり、拘束室に連行されたという。 岩﨑邦生裁判長は法廷等の秩序維持に関する法律4条1項に基づき、制裁裁判を午後から行い、過料3万円を言い渡した。弁護人の制裁裁判について、最高裁の「令和3年の刑事事件の概況」によると、2017〜2021年はゼロ。制裁裁判自体も2019〜2021年は1〜2人で、極めて異例とみられる。 ●裁判官との応酬後、3人に連行される 事態が起きたのは、午前11時30分からのストーカー行為等の規制等に関する法律違反の罪に問われた女性被告人の公判。記者はおらず、傍聴席に数人いるのみだった。ただ、普通氏は「開廷前から多くの職員が控えていて物々しい雰囲気だなとは
同性どうしの結婚が認められていないのは憲法違反かどうかが争われた裁判で、名古屋地方裁判所は「同性カップルに対し、その関係を国の制度として公に証明せず、保護するのにふさわしい枠組みすら与えていない」などとして憲法に違反するという判断を示しました。 愛知県に住む30代の男性のカップルは、同性どうしの結婚を認めていない民法などの規定は、婚姻の自由や法の下の平等を定めた憲法に違反すると主張して、国に賠償を求める訴えを起こしていました。 これに対し、国は裁判で「同性どうしの結婚は憲法で想定されていない」などと争っていました。 30日の判決で、名古屋地方裁判所の西村修裁判長は、多くの自治体がパートナーシップ制度を導入している現状などを踏まえ、「男女間の結婚を中核とした伝統的な家族観は唯一絶対のものではなくなり、わが国でも同性カップルに対する理解が進み、承認しようとする傾向が加速している」と指摘しました
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