photo by matsudon,giraffe from flickr ◎鮫肌文殊と山名宏和の「だから直接聞いてみた」 ――知ってトクもしなければ、自慢もできない、だけど気になって眠れない、世にはびこる難問奇問を人気放送作家2人が直撃解決！ 某番組で、八代亜紀にいろいろな初体験をさせる、という企画をやっていたことがある。若い頃から芸能界にいた彼女は、いい意味で世間知らずであり、毎回、スタッフの想像を超える天然ボケぶりを発揮してくれた。 あるとき、そんな八代亜紀を回転寿司に連れていった。もちろん、初めての回転寿司である。いろいろな寿司を食べたいからと、次々、皿を取って、テーブルの上が大変なことになるわ、ガリの入った容器がかわいいから欲しいと言い出すわ、相変わらずのはじけぶりだった。そして、いよいよお会計のときがきた。 「お会計は、お皿の数でわかるんですよ」 そう教えられた八代亜紀は、食べ
韓国で女性７人の殺害を供述したカン・ホスン容疑者（３８）＝殺人容疑で逮捕＝が殺人経験を執筆して出版し、印税を息子に残すと話していると、捜査中の京畿警察庁が３日明らかにし、市民らの新たな怒りを呼んでいる。 同庁幹部は記者会見で「特異な陳述をしている」と内容を紹介。「息子への愛情表現ではないか」と話した。（共同）
国営イラン放送などイランメディアは３日、イランが国産ロケットで国産人工衛星「オミド（希望）」を打ち上げ、衛星を軌道に乗せることに成功したと伝えた。同放送は発射前のロケット画像と、打ち上げ場面の映像を繰り返し放映した。 イランは衛星は通信技術の試験などが目的としているが、人工衛星を打ち上げるロケット技術は弾道ミサイルにも応用可能とされる。今月１０日に革命から３０周年の記念日を控えており、技術力進展を誇示する狙いがあるとみられる。 同放送によると、打ち上げは２日夜で、衛星打ち上げ用の国産ロケット「サフィール２」を使用。衛星は地上から２５０キロの軌道を１日に１５回回り、衛星からは打ち上げ成功をたたえるアフマディネジャド大統領のメッセージが発信されるという。（共同）
シリア在住のイスラム原理主義組織ハマス指導者マシャル氏が、「パレスチナ人を代表する唯一の組織」と認知されてきたパレスチナ解放機構（ＰＬＯ）に代わり、ハマス主導でパレスチナ人を代表する新たな組織結成を目指すと表明、波紋を広げている。 ＰＬＯはパレスチナ自治政府のアッバス議長率いるファタハなど各派を束ねる連合組織で、アッバス氏はＰＬＯ議長を兼務。対イスラエル武装闘争を掲げ、１９９３年のＰＬＯとイスラエルとのパレスチナ暫定自治宣言（オスロ合意）に反対する強硬派ハマスは、ＰＬＯ外の組織だ。 新組織構想はエジプトの仲介で進められているファタハとハマスの和解協議の障害になりつつあり、実際に結成されれば両者の亀裂は拡大、オバマ米政権が積極関与を表明した中東和平の行方にも影響を与えそうだ。（共同）
吉野さんらが開いたシンポジウム「ナルシストランス宣言」。会場には大学側に撤去された写真を掲示した＝京都市北区の立命館大、小林写す 立命館大（京都市北区）で性同一性障害に関する写真展をめぐって論争が起きている。院生が開いた写真展を大学側が「公共の場にふさわしくない」と撤去したのが発端だ。院生は「見たくなくても見なければいけない現実はたくさんある」と譲らず、指導教官と大学側が３日、会合を持ち、打開策を探る予定だ。 写真展を主催したのは院生のプロジェクト「クィア・スタディーズ研究会」で学外の研究者らも協力した。研究会は「身体と性――この曖昧（あいまい）な点と線」のテーマで１月１９日、学生ラウンジ２カ所に、性同一性障害と診断された院生らが裸でポーズをとった写真計約９０枚を展示した。 女性の体で生まれ、性同一性障害と診断された先端総合学術研究科博士課程２年の吉野靫（ゆぎ）さん（２６）も、裸で立
命名権売却の対象の一つ、恵比寿駅西口公衆トイレ＝東京都渋谷区提供 東京都渋谷区が、区内に１４カ所ある区立公衆トイレの施設命名権（ネーミングライツ）を売却することにし、購入企業を募っている。ネーミングライツの多くは通常、スポーツスタジアムなどの建物を対象にしており、公衆トイレについては区の担当者も「探した限り、ほかでは見当たらなかった」と話す。 渋谷区の区立公衆トイレは、表参道や渋谷駅の近くなど人が多く集まる場所にあるものも少なくない。そこで「広告を出す立地条件としていいのではないか」と考えたという。 区公園課によると、契約期間は５年間が基本で、４月から実施する。権利を購入した企業はトイレに企業名や商品名をつけ、その名前を書いた看板を設置できる。さらに区が土地を所有している７カ所については企業の広告を壁などに出すことも可能だ。 自治体の新たな財源として期待はされているものの、必ずしも
ニッポン放送株のインサイダー取引事件で、証券取引法違反の罪に問われた村上ファンド元代表、村上世彰被告（４９）の控訴審判決公判が３日、東京高裁で開かれた。門野博裁判長は、懲役２年、罰金３００万円、追徴金約１１億４９００万円の実刑を言い渡した１審東京地裁判決を破棄、懲役２年、執行猶予３年とした。罰金と追徴金は１審と同額とした。 １審同様、平成１６年１１月８日にライブドア（ＬＤ）元社長、堀江貴文被告（３６）＝ＬＤ事件で上告＝らから伝えられたとされる同放送株の大量取得計画が証取法のインサイダー情報にあたるか－などが主な争点となった。 村上被告側は「インサイダー情報になるためには、ある程度の実現可能性が必要だ」と指摘。ＬＤの株大量取得計画を「当時、資金調達のメドは立っておらず、実現可能性がなかった」として、証取法違反には当たらないと主張した。 控訴審では、実現可能性がなかったことを裏付けるため、ＬＤ
授業についていけない１年生を対象に、今夏から京都府内の公立中学で小学校の学習内容の補講を行うことを決め、府教委は３日、府の平成２１年度一般会計当初予算案に事業費約３０００万円を計上した。全国学力テストで小学校レベルの分数問題が解けなかった中学生は、分数を使わない問題も解けない傾向があり、中学最初の夏休みに「落ちこぼれ」の芽を摘むのが狙い。都道府県教委レベルでこうした夏季補講を行うのは、全国で初めてという。 新事業は、授業を振り返って勉強（スタディー）することから「ふりスタ」と命名。府教委学校教育課は「中学の授業は１年生の２学期から内容が高度化する。最初の夏休みは落ちこぼれを防ぐ最後の機会」ととらえており、夏休みに計１０日間、１日３～４時間実施する。 小学校高学年で学ぶ分数や比例の基礎を復習するほか、必要な生徒には国語の補講も実施。英語の文法や社会科の理解に必要な漢字、基礎的な文法、接続詞を
インドネシア北西端のアチェ州当局は、ミャンマーの少数派イスラム教徒ロヒンギャの難民ら１９８人が乗った船が２日に漂着したことを明かした。漂流中に２２人が死亡したという。インドネシアでは１月にもロヒンギャ難民ら１９３人が漂流しているのが見つかった。 地元の漁師が２日、エンジンの付いていない木製の船が沖合で漂流しているのを発見。ミャンマーを船９隻で出てタイ当局に拿捕（だほ）された後、沖合に放置されて３週間、漂流したと話しているという。食料や水がなく、いずれも衰弱し約２０人が入院した。難民らは「命が危険なのでミャンマーに戻りたくない」と訴えているという。 １月に発見されたロヒンギャ難民らは現在、海軍基地で保護されており、飢えや疲労から病気にかかった約８０人が病院で治療を受けている。難民らは共同通信に「タイ海軍に１日半、船ごと引っ張られ、放置された」と証言、タイ海軍が公海上に漂流民を捨てた疑いが浮上
産業経済新聞社（東京）が販売促進用商品に「携帯電話を振り回して充電できる装置」を売り込まれ、製作費５千万円をだまし取られていたことがわかった。東京地裁（大段亨裁判官）は３日、同社が起こした損害賠償請求訴訟の判決で「詐欺だった」と認め、東京都品川区の会社役員の男性に４４００万円の支払いを命じた。 判決によると、産経新聞社の秘書室長らは０５年２月、会社役員と会食した。その際に「プロペラパワー」という装置を売り込まれた。会社役員は「小型モーターを内蔵していて、それにつながっている棒やひもで携帯電話をぐるぐる振り回して充電できる」と説明。産経側は、新聞の拡販グッズとして採用し、同年５月にモーターの開発費などのために５千万円を預けた。 しかし、男性が持参した「プロペラパワー」の試作品は当初説明と仕様が異なっていた。産経側が不審に思って調べたところ、小型モーターを開発するはずの電機メーカーは「製造
大阪国税局が税務調査した近畿２府４県にある１４７６の宗教法人のうち、６割以上の９２５法人で平成２０年６月までの３年間に源泉所得税の課税漏れがあり、計約７億８８００万円を追徴課税されていたことが３日、分かった。 課税漏れのうち２１２法人は重加算税の対象となる不正が見つかったという。 関係者によると、税務調査は京都や大阪の寺院などで行われた。法人が所有する不動産を売却して得た代金を個人で使ったり、僧侶が法要で受け取った謝礼金を私的に支出したりするなどのケースがあった。 これらの金銭的なやりとりについて、大阪国税局は法人収入に当たると判断し、個人使用分は法人から個人への給与に当たると認定したとみられる。
名古屋市内の共産党地区委員会と党の関連団体が連名でつくった任意団体が、失業で住まいを失った元派遣労働者ら４０人に１人あたり５千円の現金を市の緊急宿泊施設で配っていたことがわかった。名古屋市議選に立候補したこともある地区委員会の役員が窓口になっていたといい、公職選挙法が禁じる「寄付行為」にあたる可能性もある。 共産党の名古屋港・南・瑞穂地区委員会によると、地元の民主商工会など計４団体で作った「派遣切りを許すな南区実行委員会」が１月２８日に、市がホームレス向けの緊急宿泊施設として借り上げた南区の民間企業寮で元派遣労働者らに総額２０万円を配ったという。 構成団体のメンバーのカンパや党の機関誌に折り込みチラシを入れて市民から寄せられた金で、配った際に党地区委員会の佐野隆文常任委員（５７）が「就職活動や住宅確保のために役立てて」とあいさつしたという。現金支給を入所者に事前告知したチラシにも、問い
ケータイ向け無料ホームページ(ホムペ)作成サイト運営のピーネストは2日、ユーザーを対象に調査を行う「P-NESTリサーチ」において、女子中学生・高校生の政治・経済に関する意識調査の結果を公表した。これによると、2008年度第2次補正予算に盛り込まれた「定額給付金」の使途について、女子高校生の回答は「貯金する」が36.3%と最多だったことが分かった。 調査は、2009年1月23日〜26日、ピーネストが運営する「@peps!」「Chip!!」へ携帯電話からアクセスしている女子中高生ユーザーを実施。女子中学生1,002人、女子高生1,003人の計2,005人から有効回答を得た。 これによると、麻生政権を支持するかしないかという質問に対し、「支持する」と答えた人の割合は、女子高生で20.6%、女子中学生で23.0%と、女子中高生ともに約2割という結果になった。「麻生政権の支持率低下が叫ばれる中、女
「西友が好調らしい」。昨年の年末商戦を終えて、流通業界関係者のあいだでは、こんな話題が飛び交っている。 消費不況で、日本チェーンストア協会加盟店全体では12月の販売額が前年比3％減であるのに対して、西友は同月の既存店売上高が前年実績を上回った。なかでも食品部門は約3％増になった模様だ。 好調の要因は12月に打った施策にあると見られる。 西友は12月4日から他社の広告チラシを持参すれば、レジでその価格まで割引するというスーパー業界では前代未聞の取り組みを始めた。さらに、西友とライバルであるイオン、イトーヨーカ堂が店を構える千葉県の津田沼の価格を例にとり、大手全国紙に商品価格の比較広告を掲載した。 もともと親会社の米ウォルマートに倣って低価格路線できたが、このＥＤＬＰ（エブリデーロープライス＝毎日が低価格）は、チラシによる特売が主流の日本では浸透しにくい。安さをアピールするために、競合
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本の国土の約7割を占める中山間農業地域（注）が、行政サービスのコストを引き上げている。中山間農業地域は環境と国土などの面から重要な機能を果たしているが、税収の自然減、少子高齢化を考えると、この地域のために行政の予算を今後も大量につぎ込むことはほとんど不可能だ。 ところが、中山間農業地域の活性化は、地方自治体ではなく農林水産省の役割と決められている。農水省は、効率的運営を目指す地方自治体の努力に水を差してはいないだろうか。 （注）農水省の用語で、平野の外縁部から山間部を指す。 前々回の記事「農水省改革チームの提言は国家を動かすか？」で、農水省が改革チームを発足させ、実施に乗り出したと書いた。石破茂農水大臣はまさか本稿によって勇気づけられたわけ
いずれもサバクトビバッタ。群れをつくって食害を起こすもの（左）は黒っぽく、単独行動を好むもの（右）は緑色。これらは１９２１年までは別の種だと考えられていた＝トム・フェイル氏提供 【ワシントン＝勝田敏彦】ふだんは無害なバッタの仲間が大群となって食害を起こすとき、神経系でセロトニンと呼ばれる物質の濃度が３倍に上昇していることがわかった。セロトニンは人間の脳にもあり、精神活動に影響する物質。ケンブリッジ大など英豪チームによる論文が、米科学誌サイエンスに掲載された。 バッタの仲間サバクトビバッタは本来、単独行動を好む。しかし、エサが少なくなると残ったエサを求めて集まり、大群となって農作物などを食い荒らしつつ移動し始める。途上国で食糧問題の原因の一つになっている。 体色も緑から黒っぽく変わる「変身」は、お互いの体が接触するほど近くなると起きる。研究チームはバッタの後ろ脚の近くを刺激し、変身が２
民主党の小沢代表が「３月解散、４月総選挙は間違いない」と発信を始めた。総選挙は５月以降との観測が広がっているため、党内を引き締める狙いがありそうだ。ただ、政局の先行きについて断言するのは異例で、真意をめぐり憶測を呼んでいる。 「今の内閣の体たらくではいつ政局があってもおかしくない。遅くても予算が通過した３月に解散、４月の総選挙は間違いない」。小沢氏は１月３１日、全国郵便局長会の集会でこう言い切った。同日の盛岡市での記者会見では「予算の成立と執行までタイムラグが若干あるから、（その間の）選挙が国民に実害を及ぼすおそれが少なくてすむ」と説明した。 ２週間前まで解散時期を問われても「いつだと言っても当たるも八卦（はっけ）、当たらぬも八卦」。最近の党独自の情勢調査でも民主党優位だったとされ、「３月解散」発言は「引き締めを狙った」（幹部）との見方がもっぱらだ。 ただ、小沢氏に近いベテラン議員は
「毎朝駅まで妻を車で送っていっているんです。ラジオを聞きながら運転しているんですが『詳しくはwww.○○.co.jp/radio/infoまでアクセス』っていわれても、そんなの運転しながらメモれないでしょ」。株式会社フィールドシステム取締役の津久間孝成氏は、新技術の開発動機をこう語る。 長いＵＲＬをキーボードなどで直接入力せずにウェブサイトにアクセスする仕組みとして、ＱＲコードはずいぶんと普及した。新しい携帯電話にはＱＲコードリーダーはまず搭載されているし、雑誌や名刺、ポスター、チケットなどにＱＲコードが印刷されてあるのもよく見かけるようになった。ＱＲコードのようなＵＲＬの入力の簡単な仕組みを音で実現できないだろうか。津久間氏はそう考えたわけだ。 開発した「サウンドコード」という技術は、ＵＲＬなどの文字情報を音声コードに変換し、それを携帯電話のマイクで受け取ってＵＲＬなどの文字情報に戻
多い？少ない？ マスコミ報道を通じて景気判断をしている人の割合は43％ - 09/01/30 | 12:20 日銀は全国の20歳以上の個人4000人を対象に、3カ月ごとの世論調査（生活意識に関するアンケート調査）を実施している。直近の昨年12月調査（有効回答2381人）によると、1年前と比べて景気が「よくなった」と考える人から、「悪くなった」と考える人を差し引いた、景況感DIはマイナス81.9で、前回調査（昨年9月）に引き続き、調査開始以来最低の数字となった。企業業績だけでなく、個人でも景気の悪化は身近なものとなっている。 ではそうした景気判断は何を根拠にしているのか。この調査では、その判断材料についても聞いている。「自分や家族の収入の状況」「勤め先や自分の店の経営状況」「マスコミ報道を通じて」が上位3項目（2つまでの複数回答）だが、このところ増加が著しいのが、「マスコミ報道」だ。 景
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