バケモノ来た！ シャープの新製品発表会を取材し、新機種「AQUOS R9 pro」の実機を触ることが出来ました。 AQUOS R9 pro！ pic.twitter.com/yKuI9hyGft — すまほん!! (@sm_hn) October 29, 2024 これまでAQUOS Rシリーズのカメラ構成は「でかい1型の超広角カメラで、全画角を担う」というコンセプトにより、超広角ひとつだけ。
2024年10月30日のブックマーク (11件)
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ysync 2024/10/30
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なめたことしてる外国人には後悔させろ
チリの元女性体操選手（米国在住）であるマリマール・ペレスさんが、日本の神社の鳥居で懸垂して大炎上した。 インバウンドが盛り上がるのと比例し、訪日外国人のマナーの悪さに対する不満や嫌悪感が膨れ上がっていたのも、炎上の導火線になったのだろう。 こういったトピックでよく目にするのは、「鳥居とはこういうものだから……」と理解を促す意見や、「日本を理解してない外国人は来るな」という意見だ。 どうやら多くの人は、「日本への理解」に重きを置いているらしい。 でも10年近くドイツに住んでいると、「異文化理解」という言葉がいかに薄っぺらく、現実離れしているのかを痛感する。 もちろん、日本を好きで、日本に興味がある人に来てもらいたい、という気持ちはわかる。 でも本当に大事なのは、「外国人に日本を理解してもらう」ことよりも、「相手になめられない」ことなのだ。 「同じことされたら嫌でしょう？」は海外では通じない
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共産党の労働時間短縮政策は響いたか？ - 紙屋研究所
総選挙が終わり、共産党の選挙結果声明を読んでいて 「賃上げと一体に労働時間短縮で『自由な時間』を」という新たな政策提起は、国民の切実な願いと響きあい、訴えが届いたところでは大きな共感がよせられました。 という一文がある。 これは本当だろうか。 批判したいがために言うのではなく、本当にそうなのかを共産党として検証したほうがいいよ、という老婆心で述べるのである。 労働時間問題が重要なことは共有するが、選挙の中心争点なのか？ まず、労働時間短縮そのものが、日本の労働者にとって重大な課題であることはぼくもその通りであると思う。共産党がわざわざ長時間労働の是正を綱領上の課題として位置付けていることには深く共感する。*1 そしてそれが共産主義社会、人間の全面発達にもつながる課題だということもその通りだと思っている。 だけど、選挙の中心争点の一つにするテーマなのかな、と思う。 基本のビラでも裏金問題に次
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現代ラーメン史上最も重要な店舗10選
前編：近代ラーメン史上最も重要な店舗6選 ラーメン二郎（東京）1968年創業。豚骨や豚肉、背脂を煮込んだ脂肪分と旨味が溢れるジャンクなスープ、一般的なラーメン店よりも多い麺量に野菜が盛られたボリューミーなラーメンが特徴。学生街（慶應義塾大学三田キャンパス近く）という立地も相まって、一躍人気店に。1990年代になってからは「直系」と呼ばれる暖簾分け店が増え、2000年以降はラーメンの特徴や注文システム等を模倣した「インスパイア店」が急増。全国規模の知名度を得るに至る。 吉村家（神奈川）1974年創業。白濁した豚骨スープに東京の醤油を合わせたラーメンを考案し、人気店となる。弟子の独立店も1990年代から神奈川を中心に増加し、2000年以降は、模倣したラーメンをセントラルキッチンでチェーン展開する企業も参入。ラーメンの一大ジャンル「家系」として認知される。 ちなみに創業者の吉村実氏は、開業前、東
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ノア・スミス「雑居ビル：商業地区をつくるもっと優れたやり方」（2024年10月21日）｜経済学101
そろそろ，“zakkyo” を学ぶ頃合いだねPhoto by Stefano Huang on Unsplash今回の記事は，もともと X での連続投稿だった．ところが，これを気に入る人たちがたくさんいたので，ブログ用にまとめ直した方がいいなって考えた．主題は，日本の都市だ――とりわけ，大半の他国にはない日本ならではの小売りスペースの形態について語る． ぼくは大勢の都市計画専門家たちとつきあいがある．だいたい都市計画の人たちは，複合用途の都市開発が大のお気に入りだ――戸建て住宅や集合住宅とお店やレストランが共存しているあり方を，彼らは好んでいる．でも複合用途の開発と一口に言っても，そのかたちはさまざまだ．そして，日本は，世界各地の高密大都市とひと味違うことをやっている． 今回の記事では，複合用途開発を2つのタイプに区分する．世界中の高密都市でよく見られる「一階のみ店舗型」では，一階のレスト
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「この時を待っていた」 キャスチングボート握った国民民主 | 毎日新聞
記者会見で質問を聞く国民民主党の玉木雄一郎代表＝衆院第1議員会館で2024年10月29日午前10時41分、平田明浩撮影 自民党、立憲民主党、日本維新の会に続く第4党となった国民民主党は、議席数以上に国会で存在感を示しつつある。自民、公明の与党が過半数を割り、他党との協力なしには国会運営が進まないためだ。一方で、政権奪取を目指す立憲も、国民民主との連携は避けて通ることができず、国民民主が永田町の大勢を左右する状況が生まれつつある。 「キャスチングボートを握る計画を少し前倒しする形にできた」 国民民主の玉木雄一郎代表は29日の記者会見で、衆院選の結果を満足げに語った。公示前の7議席から4倍の28議席に伸ばし、単独での法案提出も可能になった。自公だけでは衆院過半数の233まで18足りないが、国民民主が協力すれば過半数に達する議会構成となっている。 玉木氏は以前より「対決より解決」を掲げ、政権批判
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ゲームボーイアドバンス史上、もっとも重要なゲーム10選
■ゲームボーイ史上、もっとも重要なゲーム10選 https://anond.hatelabo.jp/20241026213447 お次はゲームボーイアドバンスの10選をやるぞ。 選外を列挙しろ、という意見があったので、今回は選外がマシマシだ。 スーパーマリオアドバンス（任天堂、2001年）ゲームボーイアドバンスはこういうことができるゲーム機ですよ〜という、任天堂なりのアピールのソフト。というか、任天堂の同時発売ソフト4本は方向性は違うが全部そんな内容なので、代表としてマリオで。 中身はスーパーマリオコレクションでリメイクされたスーパーマリオUSAのアレンジ移植。当たり前のように音声が入ってるのはたまげた。 こういう風にスーパーファミコンのソフトがプラスアルファで移植できるとアピールしちゃったもんだから、アドバンスはスーファミの移植がとにかく多い。 チューチューロケット！（セガ、2001年）
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皇室典範改正を勧告 選択的夫婦別姓導入を―国連委：時事ドットコム
皇室典範改正を勧告 選択的夫婦別姓導入を―国連委 時事通信 外信部2024年10月29日23時20分配信 国連旗（資料写真） 【パリ時事】国連女性差別撤廃委員会は２９日、８年ぶりに行った対日審査の「最終見解」を公表し、女性皇族による皇位継承を認めていない皇室典範の改正を勧告した。選択的夫婦別姓の導入に向けた法改正も求めた。最終見解に法的拘束力はない。 政府、国連委に削除要求 皇室典範改正勧告「強く抗議」 皇室典範は「皇位は皇統に属する男系男子が継承する」と定めてある。国連委は前回２０１６年の審査時、最終見解案に見直しを求める記述を盛り込んだが、日本政府が手続き上の問題などを理由に反論し、削除された経緯がある。 今月１７日にスイス・ジュネーブで行われた審査で日本政府は「皇室制度は歴史や伝統を背景に、国民の支持を得て今日に至っている」と強調。皇位継承の在り方は「国家の基本に関わる事項で、委員会
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自動車の歴史で最も重要な車 10選
思い立ったので書く 乗るしかないこのビッグウェーブに ちなみに独断と偏見だよ https://anond.hatelabo.jp/20241012181121 0.基準多くの自動車メーカーに影響を与え、後に自動車のスタンダードとなるような技術・理念を持つことを選考基準とした 1.ベンツ・パテントモートルヴァーゲン(1886年)世界初のガソリン内燃機関を動力とする3輪自動車。現代の自動車の始祖にあたる。 自走式の自動車はモートルヴァーゲン以前に前例があるものの、馬車を改造したものでしかなかった。機動性と実用性を考慮し、ドライバーが手足のように操作できることを念頭に開発された自動車は、モートルヴァーゲンが初となる。「バランスを取ることなく、ドライバーが自由にコントロールできる自走式の乗り物」を自動車とするならば、それを定義したのがこのモートルヴァーゲンといえる。 発明者のカールベンツはメルセデ
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地方紙が見せる「新しい生活保護報道」、岐阜新聞の長期連載が見せた現代の貧困の姿とは
生活保護の報道は、福祉事務所と利用者のいずれかを“悪者”に見立て、徹底的に叩くことで留飲を下げる「生活保護バッシング」の形式をとってきた。しかし、近年、メディアのなかには構造的な問題に踏み込み、生活保護の運用自体を変えていこうと試みるものがある。とりわけ地域ジャーナリズムにおいて、その萌芽がみられる。「新しい生活保護報道」の時代の幕開けである。 地域ジャーナリズムの役割 これまでNHKの報道を軸に「＜メディアは生活保護をどう報じてきたか＞「利用者」と「公務員」“悪”の対象に揺れた20年間」と「「生活保護バッシング」から見えた「もれなく救う」と「不正受給を防ぐ」のジレンマ 、生活保護制度の理想と現実」という生活保護の報道姿勢の変化をみてきた。そして、最新の報道では、「生活保護制度が内包する構造的問題」を描き出そうとしていることを伝えた。 こうした報道の変化は、ナショナル・メディアであるNHK
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- 2024年10月31日
- 2024年10月30日
- 2024年10月29日
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