「超絶技巧」と称され、ブームとなっている明治期の工芸作家の代表格でありながら、その素性が謎に包まれていた彫刻師・安藤緑山（りょくざん）の本名や生没年、肖像などが初めて明らかになった。緑山の作品が並ぶ巡回展をきっかけに、親族が「知っていることをお伝えしたい」と名乗り出た。 緑山は、本物そっくりに着色を施した象牙の彫刻で知られる。主に明治末期から昭和初期にかけて活躍した。皮の毛羽（けば）立ったタケノコや、表面のトゲが粒々と立ったキュウリなどを細部までほぼ実物大で再現。思わず目を見張る表現力で、近年、急速に人気が高まっている。 現存する作品は、国内外に八十点ほど確認されているが、作者のプロフィルや、着色などの技法は不明のまま。当時の工芸が「輸出向けの商品」とみられがちだったこともあり、現代の研究者の間でもほとんど分かっていなかった。展示を企画した三井記念美術館（東京・日本橋）の主任学芸員・小林祐
スイスの国旗（2017年7月21日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / Fabrice COFFRINI 【8月18日 AFP】スイス西部ボー（Vaud）州の州都ローザンヌ（Lausanne）市当局は17日、異性との握手を拒んだことなどを理由にイスラム教徒の男女二人のスイス国籍取得を認めなかったことを明らかにした。 グレゴワール・ジュノー（Gregoire Junod）市長はAFPに対し、異性との握手の拒否は男女平等に対する意識が欠けていると見なされ、二人の国籍取得は認められなかったと述べた。 同市の委員会は数か月前、この男女が国籍取得の基準を満たしているか調べる面接を実施。その結果、スイスの社会に溶け込むことができないと判断したという。 ジュノー氏はこの男女の国籍など個人の特定につながる情報を明かしていないが、二人は「異性との握手を拒んだ」「異性からの質問に答えるのがとても難し
デュピルマブ(商品名デュピクセント)の重症アトピー性皮膚炎への保険適応が秒読みに入っています。 ■ デュピルマブ(商品名デュピクセント)は、アトピー性皮膚炎への生物活性製剤として認可が秒読み体制に入っています(まだ成人しか認可がおりる予定はありません)。 ※2018/8/19追記。このあと2018/5に認可が下りました。 ■ 先行した乾癬では、生物活性製剤が大きな成果を上げている一方、アトピー性皮膚炎ではそこまで劇的ではないとはいえ、効果が期待されています。 デュピルマブはアトピー性皮膚炎に有効か？：メタアナリシス ■ 今回は副作用に関して、最近のメタアナリシスをご紹介いたします。 Ou Z, et al. Adverse events of Dupilumab in adults with moderate-to-severe atopic dermatitis: A meta-anal
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NHK「クローズアップ現代＋」が8月10日に、夏季特集として「教師への暴力」をとりあげた。14日には、兵庫県内の中学校で生徒が教師にひざ蹴りを入れた事件が報道されたばかりでもある（8/14 神戸新聞）。 これまで教育界において、教師の暴力被害が議論されることはほとんどなかった。警察への通報にも、否定的な意見が多い。教師が被害に遭いながらも、なぜその事態は表だって語られることがないのだろうか。 ■暴行を受けた動画が拡散される 昨年9月下旬のこと、福岡市内の私立高校で、授業中に1年の男子生徒が新任の男性教師を暴行する動画がSNS上で拡散され、「炎上」した。 各種報道［注1］によると、授業中に生徒がタブレット端末で動画を見ていたため、教師はそのタブレットを取り上げた。すると生徒は教壇にあがり、教師の腰のあたりに背後から3回ほど蹴りを入れ、さらには教師の胸ぐらをつかんで脅したのであった。 教師はそ
好きじゃない。 解説の最後にでかく「諸説あります」とアナウンスするようなものを知らなかったことにあんなに文字通り烈火の如く叱られるの納得いかない。
こんにちは。 お盆も終わり、ようやく秋の気配を感じることができるようになってきました。 皆さま、いかがお過ごしでしょうか。 さて、法曹界ではこんなニュースが話題になっています。 ・ツイッターで不適切投稿 岡口裁判官の懲戒を申し立て これに対して、岡口裁判官が手続きをリアルタイムで公表しております。 ・分限裁判の記録 岡口基一 裁判官も市民的自由を当然に有していることを考えると、こんな理由で懲戒を申立てられるのはさすがにおかしいでしょ、という個人的な感想はありますが、今回のこの記事の本題はここではありません。 テーマは、この岡口裁判官が提出した陳述書が掲載されている記事の中の、その陳述書にある次のくだりです。 長官及び事務局長は、私が職務外で行っているツイッターについて、今すぐに止めなさいと私に強く迫りました。 出典:陳述書（東京高等裁判所分限事件調査委員会） 上司が「ツイッターを直ちにやめ
東京都労働委員会が都内の複数のハローワーク（公共職業安定所）に対し、飲料の自動販売機事業大手でサントリーのグループ会社「ジャパンビバレッジ東京」（東京）に求職者を紹介しないよう通報したことが十七日、労働組合への取材で分かった。労組は未払い残業代などを求めてストライキを実施しており、都労委の通報は、新規雇用によるストの無効化を防ぐ狙いとみられる。 社員の一部が加入する労組「総合サポートユニオン」によると、八月はじめまでに、職業安定所の中立性を定めた職業安定法により、組合員らが働く都内の三支店を所管するハローワークに通報された。この種の通報は珍しく、同労組によると、都労委は「十年以上ぶり」と説明したという。 同法二〇条は「求職者を無制限に紹介することで、争議の解決が妨げられる場合は紹介してはならない」としている。会社が新たに社員を雇い、スト実施職場に充てることで、組合員が不利益を受けるのを避け
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