「NOBLY（ノブリー）」はネットから話題のキーワードを抽出し、それぞれの盛り上がり度合いを指標化する日本経済新聞社発の新ツール。独自のアルゴリズムを使い、その時点まではあまり一般には知られていないが、何らかの理由で急に注目を集めたキーワードをあぶり出せる。 本コラムはNOBLYが見つけ出した急上昇キーワードから「Flightradar24（フライトレーダー24）」をピックアップ。その意味や注目を浴びた経緯を解説する。 2022年3月の月次集計で上位になったのが1124位のFlightradar24だ。1124位というと一見高い順位ではないが、Wikipedia日本語版の記事本数が130万本超なので、上位0.1％以内に当たる。2月にロシアがウクライナに侵攻してから注目が高まった。民間機がウクライナやロシアの領空を避けて通ったことがメディアやSNSで話題となり、その情報源としてFlightr
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 富士通は8月9日、「ローカル5G」（自営型の第5世代移動体通信システム）の取り組みに関するメディア向け説明会を開催した。用途やそれに対応するソリューション開発やパートナーとの連携が進み、企業顧客での本番運用も徐々に広がっているという。 5Gには、主にNTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルが全国的にサービスを提供する「キャリア5G」とローカル5Gがあり、ローカル5Gでは情報通信機器メーカーやITシステムインテグレーター（SIer）、行政機関、インフラ企業などがエリアを限定して自前の5G設備で通信を行う。例えば、工場の敷地内を通信エリアとして生産設備に関するデータなどを送受信する。5Gは、大容量、高密度、超低遅延の通信が特徴で、
TXOneは、セキュリティベンダーのトレンドマイクロとOTネットワーク製品メーカーのMoxaによるジョイントベンチャーとして、2019年6月に台湾で設立したOTセキュリティベンダーだ。米国やオランダにも拠点を展開しており、現在の従業員数は200名以上。設立以来、毎年3倍の売上成長を遂げており、全世界で1200社が同社のソリューションを導入、うち350社以上が大手企業だという。同社によると、製造会社トップ10のうち5社、製薬会社トップ10のうち5社、自動車会社トップ10のうち3社、航空会社トップ10のうち4社が採用している。 CEOのテレンス・リュウ氏は、「TXOne Networksは、OTにおけるミッションクリティカルを保護することに注力している世界で初めての会社」だと説明する。創業から3年間で年間売上高は20倍に拡大し「今後数年間でさらにこれを倍増させる計画」だと自信を見せる。 リュウ
Comparitech.comはサイバーセキュリティに関わる脆弱性について、最新の状況を示す28の重要な統計と事実を取り上げて紹介した。2021年第4四半期にはゼロデイマルウェアが全脅威の3分の2を占めた。だが、同時に84％の企業のネットワーク境界に高リスクの脆弱性が残っていた。企業や個人はまず古い脆弱性に対応するとよいだろう。 比較サイトのComparitech.comは2022年8月2日（英国時間）、サイバーセキュリティの脆弱（ぜいじゃく）性について最新の状況を示す28の重要な統計と事実を取り上げ、紹介した。 ここでいう脆弱性とは、攻撃者が正規の権限なくネットワークやシステムにアクセスできるようになるソフトウェア上の欠陥を指す。ソフトウェアに脆弱性があると、企業や個人は、マルウェアによる不正な操作やアカウントの乗っ取りなど、さまざまな脅威にさらされる。 脆弱性の数は非常に多く、悪用され
This site aims to be a comprehensive guide to Frida. We’ll cover topics such as doing interactive function tracing from the command-line, building your own tools on top of Frida’s APIs, and give you some advice on participating in the future development of Frida itself. So what is Frida, exactly? It’s Greasemonkey for native apps, or, put in more technical terms, it’s a dynamic code instrumentatio
「脅威ベースアプローチ」のリスク評価とは何か――MITRE ATT&CKとNavigatorで攻撃グループと対策を特定してみた：MITRE ATT&CKで始める脅威ベースのセキュリティ対策入門（3） ここ数年一気に注目度が高まり進化した「脅威ベースのセキュリティ対策」。その実現を支援する「MITRE ATT&CK」（マイターアタック）について解説する連載。今回は、リスク評価における「脅威ベースアプローチ」と「ベースラインアプローチ」の違い、攻撃グループと対策を特定するプロセスを例にATT&CKとNavigatorの実践的な使い方を紹介する。 ここ数年一気に注目度が高まって進化した「脅威ベースのセキュリティ対策」。その実現を支援する「MITRE ATT&CK」（マイターアタック。以下、ATT&CK））について解説する本連載「MITRE ATT&CKで始める脅威ベースのセキュリティ対策入門」。
ランサムウェア対策を自動化する「Microsoft Defender for Business」はセキュリティ対策に手が回らない中小企業の希望の星となるか：Windowsフロントライン（2/3 ページ） “ゼロトラスト”とMicrosoft Defender for Business 近年のセキュリティ対策に「ゼロトラスト」という考え方があるが、その意味するところは「何も信用するな」だ。 従来の企業のセキュリティ対策といえば、ファイアウォールを設置して「内と外」の境界を分けることで「安全なアクセスとそうでないアクセス」を区別する点にあった。だが近年、侵入検知の考え方からいえば「内側からのアクセスを信用する」というのはセキュリティ上無意味で、「全てを疑ってかかれ」というのが正しい。 外部からのアクセスはVPNでガチガチで固めるという対策を行っている企業も多いと思うが、クラウドサービスを利用す
2年間で売上高4倍に、産業向けセイバーセキュリティ専門企業の国内向け戦略：産業制御システムのセキュリティ TXOne Networksは2022年8月9日、日本市場向けの戦略について発表した。TXOne Networksは2018年11月にトレンドマイクロと台湾のMOXAが共同で設立した産業制御システム向けのセキュリティソリューションの専門企業で台湾を本社としている。2022年4月15日に日本法人を設立し、日本市場での本格参入を開始した。 TXOne Networksは2022年8月9日、日本市場向けの戦略について発表した。TXOne Networksは2018年11月にトレンドマイクロと台湾のMOXAが共同で設立した産業制御システム向けのセキュリティソリューションの専門企業で台湾を本社としている。2022年4月15日に日本法人を設立し、日本市場での本格参入を開始した。 工場のスマート化な
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます TXOne Networks Japan（TXOne Japan）は8月9日、国内における初の記者説明会を開催し、日本市場への本格参入と事業戦略を発表した。説明会には、TXOne Networks（TXOne）の最高経営責任者（CEO）Terence Liu（テレンス・リュウ）氏と、6月1日にTXOne Japanの代表執行役員社長に着任した近藤禎夫氏が登壇した。 TXOneは、情報セキュリティ関連製品の開発を行うトレンドマイクロと制御技術（OT）ネットワーク製品を提供するMoxaにより、工場や重要インフラなどの産業制御システムを保護するセキュリティソリューションの共同開発を目的に2019年6月に設立された。 同社は、「アセット（資産）
一昔前まで、AIはフィクションの中の話だった。「2001年宇宙の旅」に登場したAI「HAL 9000」のように、人間の理解が遠く及ばない判断を実行する“人知を超えた存在”として描かれることが多かった。 しかし現在、AIは私たちの生活に浸透している。あらゆる分野でAIのビジネス活用が進む一方で、さまざまな課題も見えてきた。その一つがAIのブラックボックス化だ。AIで満足のいく結果を出力できても、「なぜその結果になったのか」「根拠はどこにあるのか」が分からない点を懸念する声がある。万が一トラブルが起きたとき、その理由を説明できないのはビジネス上のリスクだ。 「AIの創造は人類史上で最大の出来事ですが、リスク回避の方法を学ばなければ、残念ながら最後の出来事になるかもしれません」――スティーブン・ホーキング博士の言葉を引用して、このリスクに警鐘を鳴らす人物がいる。世界的な機械学習のコンペティション
セキュリティ研究者でありMicrosoft技術に詳しいJeffrey Appel氏は2022年8月8日（現地時間）、自身のWebサイトのブログ記事において、二要素認証（2FA: Two-Factor Authentication）を含む多要素認証（MFA: Multi-Factor Authentication）を回避するサイバーセキュリティ攻撃「AiTM（Adversary-in-The-Middle）フィッシング攻撃」が今後長期にわたって継続する可能性があると伝えた。 多要素認証や二要素認証はセキュリティを強化する方法として強く推奨されることが多い。今後こうした状況が続けば、多要素認証や二要素認証を使っているからといって、これまでのように安心してはいられないといった状況が当たり前になる可能性がある。
Vadeは2022年8月4日（現地時間）、2022年上半期（1～6月）のフィッシング攻撃に関する「Phishers' Favoritesレポート」を発表した。 フィッシング攻撃のなりすまし被害 世界の「トップ5」は？ 同レポートは、フィッシング攻撃で最もなりすましが多かった世界の企業ブランドのトップ25を紹介している。 世界的になりすましの多い業界はどこか。同レポートによれば、全ての業界の中で最も多くなりすましが見られたのは金融サービス業界だった。金融サービス業界から合計8つのブランドがトップ25以内にランクインしている。 それに続くのはクラウド業界で、6つのブランドがランクインした。続いてeコマース／ロジスティクスとインターネット／通信業界からそれぞれ4つのブランドがランクインした。ソーシャルメディアからは3つのブランドがランクインした。 トップ5に入ったブランドは次の通りだ。 関連記事
産業制御システム向けのセキュリティー製品を手掛ける台湾のTXOne Networksは2022年8月9日、日本市場へ参入したと発表した。工場などに設置するOT（制御・運用技術、Operational Technology）向けのネットワーク機器やセキュリティーソフトウエアなどを販売する。 主力製品はネットワークセキュリティー機器の「Edge」シリーズや、セキュリティーソフトウエアの「Stellar」シリーズ。前者はオープン価格、後者はライセンス契約でそれぞれ販売する。同社が直販するほか、パートナー経由でも販売する。 日本法人TXOne Networks Japanの近藤禎夫社長は、自動車部品メーカーがランサムウエアの被害により工場稼働停止に追い込まれた最近の事例を挙げ「OTにおけるセキュリティーリスクへの注目度が高まっている」として、OT環境ならではの対策を講じる必要性を指摘した。 OTは
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉を幾つか取り上げ、その意味や背景などを解説している。 今回は、パロアルトネットワークス チーフサイバーセキュリティストラテジストの染谷征良氏と、Trellix セールスエンジニアリング シニアディレクターの櫻井秀光氏の発言を紹介する。 「企業はサプライチェーンリスクを自組織の『自分事』として捉えよ」 （パロアルトネットワークス チーフサイバーセキュリティストラテジストの染谷征良氏） パロアルトネットワークスは先頃、「サプライチェーンリスク」について同社が実施した国内調査の内容を公開するとともに、この分野の動きについてオンラインで記
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