2017年〜2020年（+α）に取材した記事から、今でも参考になりそうな施策などまとめてみました。※ 数値等はあくまで取材当時のものです。 1、フリマアプリの検索結果に、あえて「売り切れ商品」を表示している理由（メルカリ）フリマアプリの「メルカリ」では、検索をかけると販売済みになっている、「売り切れ品」も表示されるようになっている。 あるとき邪魔ではないかと、検索結果から「売り切れ品」を消してみたら、あらゆる数値（継続率・購入率など）が悪化してしまった。 実は「売り切れ品」を置いておくことが、ユーザーに「これ買いたかった」「マメにチェックしとこう」と思ってもらう、うまい演出として機能していたのが理由。 2、コメント欄のタイムラグを小さくすると、コメント率が改善されて荒れにくくなる（ミラティブ）配信アプリの「ミラティブ」では、コメント欄のタイムラグを小さくしたところ、コメント率が改善されたと
もしヒトを飼育するならどのような環境が適切か、いまいちうまく想像できません 小説、漫画、アニメ、ドラマ、映画、ゲーム問わず、ヒト以外のものがヒトを飼育する作品はありませんか？ 例えば ・その知的生命体は、ヒトの非可聴域でコミュニケーションするので言葉が通じない(イルカとヒトのように) ・大きさが違う(ネコとヒト、ゾウとヒトのように) ・ヒトは頭が良いので飼育するには工夫が必要(類人猿の飼育のように) ・知的生命体のコミュニティの中で社会性を持ったヒトを飼うのに、群れで飼うべきか否かと議論される ・ヒトのブリーディングのコツ などのエピソードが描かれた作品はないでしょうか？ 「飼育」にフォーカスしなくても、ヒト以上の知性を持った生命体との邂逅を描いた作品でもかまいません
ロイター記者のA氏は12月中旬に休暇をとって、イギリスへ一時帰国。日本へ12月22日に戻り、空港でPCR検査を受けたところ、結果は陰性だった。 コロナの潜伏期間は最大で14日程度とみられており、判定ミスや後から発症する場合に備えて、日本政府は入国日の翌日から起算して2週間の健康観察（自宅待機）と健康状態の報告を要請している。 空港での検査の様子 ©共同通信社 その後パーティーに参加していた友人の男性と、参加していなかったA氏の婚約者が年末から年始にかけて発症。正式な検査を受けたところ、3人とも陽性が確定した。A氏の濃厚接触者である2人は、変異株によるコロナ感染だったことが判明した。ただ、A氏からは変異株が検出されなかった。厚労省新型コロナウイルス感染症対策推進本部の担当者が補足する。 「最初に感染が分かった男性（編集部注：パーティー参加者の友人男性）の感染経路をたどったところ、イギリスから
高須院長、森氏への抗議署名１３万人超を疑問視…「森会長はお気の毒」とも投稿 拡大 高須クリニックの高須克弥院長が８日夜、ツイッターに新規投稿。東京五輪・パラリンピック組織委員会・森喜朗会長による女性蔑視と取れる発言を受けて、同氏の処遇の検討などを求める署名が同日までに１３万人を超えたというＮＨＫニュースを引用し、その数字に疑問を呈した。 高須氏は「愛知県では『４３万筆の大村知事リコール署名に不正の疑い』を報道しているのに、この森会長に抗議する１３万人の署名が正確かのように報道する姿勢に皆さんが疑問を感じないのは不思議です。何故かな？」とツイートした。 高須氏は７日付投稿で「もともとオリンピックは女人禁制だったのに…。森会長はお気の毒だと思います。もういじめるのは止めてください。なう」と、第１回のアテネ大会（１８９６年）の例を挙げながら森氏を擁護していた。 続きを見る
新型コロナウイルスの影響下で、食の宅配などO2O（Online to Offline）サービスが好調です。なかでも有名漫才師を起用したテレビCMも話題となった出前館は、2020年8月期の連結決算で利用者数が前期比で31％増、売上高も前期比で54.6％増となりました（ただし広告展開やシステム投資などの先行投資により営業利益は赤字となっています）。 この背景に、株式会社出前館とLINE株式会社が2020年3月に締結した資本業務提携があります。LINEが出前館の経営に参画し、広告だけでなくサービスの提携も進んでいます。2020年11月には「出前館」アプリがLINEアカウントと連携し、出前館のOEMだったLINEデリマは12月にサービス統合されました。 ただしLINEでは、出前館を「LINE」アプリの関連サービスではなく、独立したO2O事業として継続的に成長させたい。そのためLINEのエンジニアを
記者会見する新聞労連の吉永磨美中央執行委員長（右）と、民放労連女性協議会の岸田花子副議長＝東京都千代田区の厚生労働省で2021年2月9日、中川聡子撮影 日本新聞労働組合連合（新聞労連）などメディア労組4団体は9日、東京都内で記者会見し、日本新聞協会など4業界団体と加盟各社に対し、女性役員比率を上げるよう要請したことを明らかにした。メディアの業界団体や加盟各社の女性役員の数は極めて少なく、約7割の団体・会社が役員ゼロだった。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言で、日本のジェンダーギャップに国際的な注目が集まるなか、新聞労連の吉永磨美中央執行委員長は「発言の背景に女性蔑視的な社会風土がある。メディアの影響や責任は大きく、私たち自身が変わる必要がある」と訴えた。
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