キャンパス内で使用しているPCをゼロクライアント端末に置き換え、保守の簡略化とログインの高速化を実現した。 東洋大学がキャンパス内のPC教室と図書館で使用しているPCをゼロクライアント端末に置き換え、820台の仮想デスクトップ環境を導入した。これを手掛けた伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）が9月25日に発表した。 東洋大学のPC教室は、授業ごとに学生が一斉にログインとログオフを行うことから、実際に利用できるまで最大15分程度を要していたという。PC教室の利用率は高く、端末に障害が発生した場合に、保守対応の時間が取りにくいこと、台数が多く、パッチ適用やアプリケーション更新などの管理者負担も大きな課題だった。そこで、CTCが提案していたという仮想デスクトップ方式によるゼロクライアント端末を採用した。 東洋大学の仮想デスクトップ環境には、シスコシステムズ、ヴイエムウェア、EMCジャパン各社の
学生が私物のPCやタブレット端末から学内のICT環境にアクセスし、場所にとらわれず専門的なソフトウェアなどを使って学習する――そんな先進的なICT教育に取り組む大学が現れつつある。中でも、国内で先陣を切ってICT環境の“モバイル化”に取り組んでいる大学の1つが中央大学だ。 同大ではこの春、理工系学生約4500人が通う後楽園キャンパス（東京都文京区）のコンピュータ室に当たる「実習室」のICT環境を刷新。WindowsとLinuxの両方を同時に立ち上げて使える仮想デスクトップクラウド環境を構築し、4月1日に本格稼働をスタートした。 2014年には実習室内の端末250台だけでなく、室外のPCや学生の個人所有PCからもこのICT環境にリモートアクセスできるようにする予定という。新システムの構築を計画した副学長の加藤俊一教授に、導入の背景と狙いを聞いた。 学生がコンピュータ室に行列……「ログインだけ
Linuxデスクトップを導入する企業や自治体が出てきている。それらの組織が導入に踏み切った背景と導入時の工夫をリポートする。今回は大阪府箕面市の事例を紹介する。同市は、市内の小中学校で中古パソコンをLinuxで再生利用している。ネットワークブートによりシンクライアント化。管理の手間を削減し、HDDの故障による障害からも開放された。 大阪府箕面市は2009年7月、市内の小中学校にあるコンピュータ教室のパソコン約800台を一斉リプレースする計画をスタートした。既存のパソコンは10年ほど前に導入したもの。スペックは、CPUが動作周波数800MHzまたは1GHzのCeleron、メモリーが128Mバイトと、かなり低い。 箕面市は、このパソコンを教員に配布することにした。当時、市内に20校ある小中学校の職員室では、3～4台の共用パソコンが配備されている程度。中古パソコンを活用し、教員1人に1台のパソ
事業拡大に伴い毎年100台強もの物理サーバを導入していたベネッセグループ。迅速なサービスインと物理サーバ台数の削減を目的にプライベートクラウド構築に着手。そのとき選んだ製品・パートナーとは？ ベネッセグループのITサービス会社であるシンフォームは、システム開発からデータセンター運用、アウトソーシング、ASPなど、グループ内のIT基盤を総合的にサポートしている。同社は、ここ数年の事業拡大を始めとするグループ企業からの事業ニーズに対応する中で、システム数や規模の拡大に課題を抱えていた。物理サーバは毎年100台強も増え、データセンターの設置スペースは枯渇し、消費電力はうなぎ登りの状況だった。 そうした状況を打破すべく、同社はサーバ仮想化を軸としたグループ全体で活用するプライベートクラウド環境を構築するためにVMwareの導入を決定、富士通をパートナーに選ぶことになる。結果、200台のサーバ仮想化
サーバーの消費電力を抑える方法には主に、（1）サーバーの置き換え、（2）仮想化の利用、（3）クラウドサービスの利用---がある。 サーバーの置き換えで省電力化に成功したのがカブドットコム証券だ。「夏場に電力需要が供給力を上回る可能性が出たことを受け、3月末にはサーバーの新機種へのリプレースを決断した」（カブドットコム証券 執行役 事務・システム本部長兼システム部長の阿部吉伸氏）---。 置き換えたのは、顧客情報を管理するデータベースサーバーや、Webサーバー、アプリケーションサーバー。サーバーの消費電力を従来と比べて約半分に抑えた（図1）。これはデータセンターで利用している各種機器が消費する電力の15％程度に相当する。サーバーの消費電力が低くなったことで空調にかかる電力も減らせるため、データセンター全体で17.7％削減できるという。 カブドットコム証券は2011年4月から5月にかけてサーバ
もはや一般化した「サーバ仮想化」に加え、近年クライアントも含めて仮想化を行う企業が増えてきている。それにより、ITインフラ全体の最適化を図り、業務アプリケーションの延命やIT部門の管理負荷の軽減、セキュリティの向上といった、大きな効果をあげている（提供：ヴイエムウェア）。 今回は、「VMware vSphere 4」を活用したサーバ仮想化と「VMware View 4」を使ったクライアントの仮想化を同時に行った以下3社の先進的な取り組みを 三協・立山ホールディングス株式会社 株式会社中外 豊田ハイシステム（ＴＨＳ）株式会社 まとめてご紹介する。ITインフラの最適化を目指す企業のご担当者は、是非ご参考にしていただきたい。 ※将来、当ホワイトペーパー提供者の事情により公開を停止する場合があります。 ホワイトペーパーのダウンロードページに進む TechTargetジャパンへのご登録はお済みですか
写真●主なプロジェクトメンバー。左から順に、ニッセイ情報テクノロジーの望月洋平氏、高倉禎氏、日立製作所の加藤雄一朗氏 ニッセイ情報テクノロジーは大規模なシンクライアントシステムを構築し、2010年10月1日から利用を開始した。アプリケーションを仮想クライアントのサーバーに配信、それをシンクライアント（PC）に画面転送するものである。 利用開始当初は、同社でシステム基盤の設計や構築を担当する約1000名のITエンジニアが、WebブラウザーやOfficeソフトウエア、決済システム、勤怠管理システム、グループウエア（Lotus Notes/Domino）など10種類ほどのアプリケーションを利用する。段階的に利用者を増やし、最終的には対象を全社員と協力会社の社員の計1万人に広げる計画である。 採用したソフトウエアやハードウエアは、比較的新しいものが多い。例えば、仮想クライアントの構築ソフトは201
オリンパスは、仮想化ソフト「VMware」を使って仮想マシンを社内に提供する、いわゆる「プライベートクラウド」を運用している。2010年4月にリリースし、当初は1年間で100台の仮想マシン提供を目標にしていた。ところが、わずか5カ月強でほぼその目標を達成した。同社の北村正仁 コーポレートセンター IT統括本部 本部長（写真）は「（9月6日現在で）98台の仮想サーバーをサービスしており、2台を構築中だ」という。開発者向けイベント「X-over Development Conference（XDev）2010」で「オリンパスの“社内クラウド”事例」と題する講演を行い、北村氏は利用拡大の状況を説明した。 事業者並みのサービスメニューを用意 北村氏は「社内クラウドの利用が広がった大きな理由が、サービス事業者並みのきめ細かいメニューを用意したことだ」と解説した。ニーズに応じて利用部門が好みのサービス
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