不条理こそが世界のあらまし 今回の選定では、人間とその人が置かれている状況について考えられる作品を集めました。 自分が置かれている状況とは何か。家族、友人、職場など様々ですけど、さらに広げれば、政治、社会一般ですよね。大きな環境の中で自分を捉えるための、足掛かりとなる作品を紹介したかったんです。 私にとって一番大きい作品は、『象を撃つ』ですね。ジョージ・オーウェルはディストピア小説の頂点である『1984年』などで知られていますが、『象を撃つ』は彼の出発点と言っていい作品です。 第二次世界大戦以前、イギリスが統治していたビルマ（現ミャンマー）で警察官をしていた、彼自身の当時の経験が書かれています。 ある日、警察署に象が暴れているという報告があって、その現場へ行く。辿り着くと、もう象は暴れていなかった。だから象を撃つ必要はないんですが、集まったビルマ人の群衆が、撃つのを期待している。それに抗す

ついに新興国通貨危機が始まった！～アルゼンチンで金利40％の衝撃 10年に１度、今回はアジアではないが パニック対応としての40％ アルゼンチンが、4月27日から連続的に政策金利を引き上げ、40％に達した。 この金利をみただけで正常な状況ではないと判断できる。つまり、新興国の経済・通貨危機が始まった可能性が高い。 そして新興国の中でもアルゼンチンが深刻だ。トルコリラもそうであるが、アルゼンチンの通貨ペソは“史上最安値”を更新している。 アルゼンチン政府は5月8日、国際通貨基金 (IMF：International Monetary Fund)に融資、正確には融資枠（Flexible Credit Line）を申し入れ、財務大臣自らもIMFを訪問している。 10日には“米国”にも支援を要請した。この欄でも、経済危機は10年に１度起こる、と書いてきたが、まさにその正念場ということができる。 今

会長、頭取、専務、常務の権力闘争、そして闇の勢力に無残に食いちぎられていく日々……。 戦後最大の経済事件「イトマン事件」。その中心舞台となった住友銀行で、あのときなにが起きていたのか。発売前から金融業界で話題の衝撃作『住友銀行秘史』を書いた元住友銀行取締役が、すべてを語る。 私が「内部告発者」です 〈私が出した「Letter」とは、内部告発文書だ。 宛先は大蔵省の土田銀行局長。差出人名は、イトマン従業員一同。 イトマンが抱える不動産案件の多くが固定化し、すでに金繰りが急速に悪化しており、このままいけばイトマンの経営のみならず、メーンバンクである住友銀行への影響も避けられない……。そんな実態を具体的に記して、大蔵省に内通したのである。(中略) のちにイトマン事件が明るみに出ると、この内部告発文書はさまざまに出回ることになる。しかし、これを誰が出したのか、誰が書いたのか、当時もいまも「犯人」は

2020年、この国の教育が劇的に変わる。その理念は「自分で考え、表現する人間を育てる」ことにあるそうだ。 「画一的な詰め込み教育」からの離脱が子どもたちに何をもたらすかを考えた前回に続き、今回は、教育改革のもうひとつの大きな柱である「国際化（英語教育）」問題を考えてみたい。 なぜ日本人はいつまでたっても英語が話せるようにならないのか？　答えはこの国の歴史を振り返ればわかるはずだ。 文／堀井憲一郎（コラムニスト） 英語を習っても話せない問題 「自分で考え、表現する人間を育てる」という目標の他に、もうひとつ今回の教育改革がめざしているのは、国際化である。 東京大学や京都大学が、世界の大学ランキングの位置が落ちてきて、あせっている人たちがいるらしい。国の金をつぎこんだ帝国大学、つまり東大がアジアで1位でなくなったことにショックを受けている。気持ちはわからないでもない。 国際基準に合わせて、日本レ

遠藤周作原作の歴史小説 マーティン・スコセッシ監督の映画『沈黙』が今秋公開される予定なので、本作への関心が世界的に高まっている。原作は1966年に新潮社から刊行された。 島原の乱（1637～38年）でキリスト教徒が徹底的に弾圧された直後にローマ教皇庁（法王庁）の指令でイエズス会の2人の司祭（神父）セバスチァン・ロドリゴとフランシス・ガルペが日本に秘密派遣される。 実は二十数年前、イエズス会から派遣されていた著名な神学者で卓越した教会指導者であるクリストヴァン・フェレイラ神父が、「穴吊り」という拷問にあって棄教した。井上筑後守という凶暴な弾圧者がフェレイラを棄教させたという。 日本人キリスト教徒は指導者を失って混乱の極みにある。この状況下で日本のカトリック教会を建て直すことがロドリゴとガルペに課せられた使命だった。 日本への潜伏には成功するが、ある信者の裏切りにより2人は逮捕される。「転べ」

なぜこのタイミングで？ 庶民の生活に直結するにもかかわらず、ほとんど議論されぬまま、成立しようとしている法案があるのをご存じだろうか。 「酒税法及び酒税の保全及び酒類業組合等に関する法律の一部を改正する法律案」だ。 この長い名称を見ても、意味がまったくわからない。この法案が、大手量販店による「酒の安売り」を規制する法案であると気付く人はほとんどいないだろう。 これが成立すれば、原価割れなどの格安の価格で酒を売った店に対し、財務大臣が改善命令や罰金、さらには販売免許取り消しまでできるようになる。すでに衆議院を通過。本稿執筆時には、参議院の財政金融委員会での審議を通過した段階だが、5月27日に開かれる予定の参院本会議で可決し、今号の発売日までには成立している見込みだ。（※この改正案は見込み通り成立した） これを聞いて、「酒を安く売ろうという企業努力を国がなぜ規制しようとするんだ！」と憤る消費者

埋もれたままの古典的な数学の未解決問題は もはや人工知能に任せるしかない。 数学の未解決問題として有名だった四色問題――平面上の地図は四色で塗り分けられる――は、1976年の夏、イリノイ大学の二人の数学者、Ｋ・アッペルとＷ・ハーケンによって解決された。 しかし、それは計算機による膨大な検証という、従来の数学の証明法とは全く異なるものだった。四色問題の誕生から最終的解決にいたるまでの先人たちの苦闘の歴史を踏まえ、計算機に依存した現代の数学的証明の意義をあらためて考える。 はしがき 拙著『四色問題』の初版がブルーバックスで刊行されてからすでに四〇年近くが経過し、同書も永らく絶版になっていた。今回新訂版刊行の話が寄せられた折に、まず気に掛かったのは次の点である。 そこで、第五章までは若干の誤りを修正し、個人的な回想や偏見、研究者の逸話への深入りを削除したが、ほとんどもとの記述を残した。その理由は

知られざる「麻薬大国」ニッポンの裏面史～芸能界「薬物汚染」の源流はこんなところにあった！ 戦争・麻薬・カネ 文／辻田真佐憲（近現代史研究者） 芸能界の薬物汚染と太平洋戦争 近年、有名人の薬物事件があとを絶たないが、これは何もいまにはじまったことではない。歴史を振り返れば、太平洋戦争の敗戦直後から、芸能界に薬物汚染は広まっていた。当時よく使われたのは覚醒剤、いわゆる「ヒロポン」である。 漫才師で、のちに参議院議員に転身した下村泰は、1984年6月の国会質疑において、ヒロポン中毒に陥った歌手たちの奇行を、次のように赤裸々に証言している。 いわく、楠木繁夫は、ギャラの契約をせず、「ヒロポンを一升瓶で何本くれたら幾日間行く」といって仕事をしていた。 いわく、霧島昇は、ヒロポン中毒が進み、1曲歌っては「幕を閉める」といったり、アンコールまでいっているのに「アンコールまだだ」といったりして、司会の自分

文／末近浩太（立命館大学教授） 「不自由」な中東諸国 冷戦の終結から四半世紀、湾岸危機・戦争（1990-91年）、9.11事件とその後の「対テロ戦争」（2001年〜）、イラク戦争（2003年）、そして、「アラブの春」と「イスラーム国（IS）」の台頭（2011年〜）と、中東は世界で最も不安定な地域の1つであり続けてきた。 中東の安定化のためには何が必要なのか。その鍵として繰り返し語られてきたのが、「民主化」である。 たとえば、よく知られているのが、米国ジョージ・W・ブッシュ政権下の2002年12月に打ち出された、中東の市場経済化と民主化のための「米国・中東パートナーシップ・イニシャティヴ」である。 日本政府も、国際社会と歩調を合わせるかたちで、「公正な政治・行政運営」、「人づくり」、「雇用促進・産業育成」を三本柱とする中東の「民主化支援」を推し進めている（参考：外務省サイト内「『アラブの春』

光の反射、屈折、全反射、干渉などの基本から現代光学の物理を理解する 私たちの周りには「光」が満ち溢れています。その光によって周りの世界を見ることができます。レンズを使ったさまざまな光学機器の発明により、見ることのできる世界は、はてしなく広がりました。 本書は、「光の性質」「凸レンズと実像の関係」「カメラと目」「虫メガネ、望遠鏡、顕微鏡」「近軸近似と光線追跡」「波としての光」「単色収差」「色収差」「屈折と分解能」と、現代光学の知識を着実にマスターしていきます。 はじめに 私たちの身の回りに満ち満ちているもの、それは光です。 目から得られる情報は、多くの生き物にとって日々の生存のために極めて重要です。光によって目の奥の網膜に形成される像によって、対象物の形、色、距離などの情報がもたらされます。 人類は長い間、「見ること」については肉眼が持つ能力そのものに頼ってきました。しかし、16世紀のヨーロ

難関の司法試験を突破した裁判官は、法廷の高い位置に座り続けると、無意識に「権力を持っている」と勘違いをしがち。どうして不可解な判決が頻発するのか、現役弁護士に解説してもらった。 「二人で青い鳥を探して」 対向車線からはみ出してきた車にぶつけられ、「もらい事故」にもかかわらず、ぶつけられた側が賠償責任を負った……。 約1年前、福井地裁が下した判決だ。このような、一般人の常識や道徳観念からずれた判決が増えている現状に警鐘を鳴らしたいと、セントラル法律事務所の代表弁護士・間川清氏は『裁判官・非常識な判決48選』(幻冬舎)を上梓した。間川氏は損害賠償事件などを中心に、多いときは年間200件以上の弁護士業務を担当する。 司法試験をパスしたエリート裁判官は勉強はできるのだろうが、ちょっと世間とズレてしまっている。間川氏にその代表例を紹介してもらった。 (1)「離婚なんかしないで二人で青い鳥を探して」

「筋が悪い」株式の買い入れ 日本銀行は、金融緩和政策の一環として、現在年間3兆円を超えるペースで、ETF（上場型投資信託）の形で上場株式を買い入れている。同行の営業旬報によるとETFの残高は3月10日現在で7兆5千億円に迫っており、かつて民間銀行から買い入れた株式と合わせると9兆円近い株式の保有残高がある。 日銀は、今や三菱東京UFJ銀行や日本生命といった民間会社を抜き去って、GPIFに続く日本第2位の上場企業の大株主だ。 また、投資家としても年間ざっと3兆円の買い入れ額は小さくない。取引所の稼働日で割り算するとしても、一日平均100億円以上の買い入れ額になる。株式取引に詳しい向きには、「100億円以上の募集額の日本株投信が『毎日』」設定されているのだ」と言うと、感じが伝わるだろう。「将来、これが無くなったら、ずいぶん様子が変わるだろうな」ということも含めて、無視できない影響力だ。 金融政

（文／鷲田小彌太・哲学史家） 1　少年期、「これになりたい」という「願い」はなかった。ただし、「これになりたくない」はあった。警官と坊主と教師である。それに、声には出さなかったが、「家業」は継ぎたくなかった。小学6年の時、「将来の希望」という作文を書かされた。書くべき希望がない。しかたなく家業の「米屋を継ぎたい。」と書いた。それが父の耳に届いたらしい。「志が低い。」とはじめて叱責された。この父の声を密かな「証文」にして、家業から、家郷から「合法的な家出」をはかる密計を編み出し、実行した。 少年期から青年期にかけて、「死にたい」という念に駆られたことはなかった。だが、「夢の中」には、藻掻きながら奈落の底に落下する自分がいた。毎度、目が覚めると、金縛り状態である。二浪し、志望学部を変更してようやく大学に入ったときも、自縄自縛は解けなかった。 「これになるほかない。」と思えたときではなかったろう

中国人が自国のもので信用しないものが3つあるという。それは食料品、政府の公式発表、そして原発だ。その中で原発だけは、日本人としても「対岸の火事」では済まされない。危険な実態を追った。 「原発白書」はウソだらけ 「すでに稼働しているはずの海陽原発(山東省)と三門原発(浙江省)が、何の発表もなく稼働が延びています。特殊な再循環ポンプに技術的な支障が生じたという話も伝わってきていますが、とにかく中国は情報を徹底して隠す。多少の放射能漏れや汚染水の流出などの事故があっても一切公開しないので、恐ろしいのです」 こう語るのは、長年にわたって原発取材をしてきたジャーナリストの団藤保晴氏だ。 春節(旧正月)の大型連休を控えた1月27日、中国国務院新聞弁公室は、中国で初めての「原発白書」を発表した。タイトルは『中国の核応急』。そこには、中国の原発開発に関する美辞麗句が並んでいる。 例えば白書の前文では、次の

「永錫會」が大逆事件を引き起こした 明治43（1910）年10月の森鴎外の日記に「永錫會」という謎めいた会合が登場する。ちょうど同年5月に発覚した大逆事件の予審が終局を迎えた頃である。 〈十月二十二日（土）・・・・・・賀古鶴所（＝鴎外の親友で山県有朋側近）来て永錫會の事を話す。二十九日予も臨席することとなる〉 〈十月二十九日（土）。雨。平田内相東助、小松原文相英太郎、穂積教授八束、井上通泰（＝民俗学者・柳田国男の兄で山県の歌の師匠。政治通だった）、賀古鶴所と椿山荘（＝山県邸）に会す。晩餐を饗せらる〉 この永錫会に鴎外が出席したことは重大な意味を持つ。顔ぶれを見ると、山県が大逆事件の善後策を諮問するため招集した会議としか思えないからだ。 このとき進行していた大逆事件の裁判は、日本の近代で最悪の暗黒裁判だった。審理は非公開。報道も禁じられ、弁護側証人は一人も採用されなかった。 翌44年1月、被

｢たったの62人｣大富豪が全世界の半分の富を持つ、あまりにも異常な世界の現実 ピケティ、クルーグマンも警告 大富豪が巨万の富を握り、庶民は重労働と薄給にあえぐ。そんな100年前の世界に、私たちは逆戻りしている。富める者はますます富み、一度落ちれば這い上がれない。これでいいわけがない。 ユニクロ柳井社長もその一人 もし、日本国民の半数が持っている資産と同じ額を、たったひとりが独占しているとしたら—多くの人は「いくら何でも、それはおかしい」と思うだろう。 実際には、日本でこのようなことは起きていないが、スケールを地球全体に広げてみると、あながち絵空事でもない。 世界経済に不穏な影が差し始めた今、国際貧困支援NGO「オックスファム」の報告が、各国に衝撃を与えている。 「世界のトップ62人の大富豪が、全人類の下位半分、すなわち36億人と同額の資産を持っている」 大ざっぱに言えば、1台の大型バスに収

3兆円がふっとぶ 「中国経済の急減速は、爆買い需要をあてにしてきたインバウンド業界はもちろんのこと、他の様々な日本企業、そして世界経済全体に大きな重しになっています」 こう語るのはS&Sインベストメントの岡村聡代表。世界経済が中国に振り回されている。 「年初来の金融市場の混乱の主因は、やはり中国。たとえば、1月4日に過度な株価の崩落を防ぐために、上海市場でサーキットブレーカーが発動しました。これは市場が7%以上下落したら、取引を停止するという制度。それがかえって市場の不安を煽り、初日から下落が止まらなくなった。 中国の市場管理能力の甘さに愛想をつかせた機関投資家たちは、資金をどんどん引き上げています」(岡村氏) その結果、中国の株安・元安が進み、爆買い需要が収縮しつつある。日本総研の副理事長・湯元健治氏は、元安の進行が日本経済に与える影響は非常に大きなものがあると分析する。 「中国人が日本

日銀はまだ具体的なアクションを起こしていない 今週の日本のマーケットは、これまでの混乱の根源だと考えられてきた中国市場が春節で休場であるにもかかわらず大荒れの展開である。特に株式市場はかなり厳しい下げ局面が続いている。 その株式市場での下げの主役は銀行株であるが、銀行株の大幅な下落の「犯人」とされているのが、1月29日に日銀が導入を決定した「マイナス金利」である。 日銀による「マイナス金利」政策の意味については、先週の当コラムで既に言及した（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/47758）。その要点を簡単にいえば、あくまでもイールドカーブの低下を促すことで、国債買い切りオペの効果を上げる従来の「量的・質的金融緩和」の補完的措置ではないかということである。 これは、「量的・質的金融緩和」の限界を意味するものでもないし、一般的に流布しているような金融機関に貸

お粗末すぎたシャープの対応 国有化決定という事前報道に反して、シャープは先週（2月4日）の取締役会で、自らの身の振り方を決められず、またしても決断力と当事者能力の欠如を露呈した。 土壇場で、本命とされていた産業革新機構の事実上の国有化案に対抗して、台湾資本の鴻海（ホンハイ）精密工業がこれまでより高い価格（7000億円規模）でシャープを丸ごと買収すると提案したことが、混迷に陥った背景だ。 ホンハイの提案には、現経営陣の続投や雇用を保証するといった、シャープに優しい申し出もあるという。そこで、シャープは機構案即決という既定方針を撤回して、月内の最終決着を視野において両案の精査を急いでいる。 しかし、シャープは2015年3月期に続き、今期も巨額の最終赤字を出すのが確実で、破綻寸前の経営危機会社と言わざるを得ない。最終的にどちらの案を選ぼうと、これまで以上に大胆なリストラを避けては通れない。1、2

いつの日から彼女の人生は大きく変わってしまったのだろう。STAP細胞を発表し「リケジョの星」と騒がれるも、一転、犯罪者扱いに。なぜ彼女だけが悪者にされたのか——ついに反論を始める。 死にたいと思っていた 2014年の間に私の名前が載った記事は一体いくつあっただろうか。そしてその中に真実が書かれた記事は果たしていくつあっただろうか。私は全国新聞やNHKは真実を公平に報じていると信じて疑わなかった一国民だった。しかし想像だにしなかった側面を垣間見ることになる。 私個人に対する取材依頼は連日のように来た。「記事化を考えています」「何日までに返事をください」というメールは脅し文句のように感じられた。返事をすると都合のいいところだけを抜粋して記事に使用され、返事をしないと「返答がなかった」と報じられた。 特に毎日新聞の記者(女性)からの取材攻勢は殺意すら感じさせるものがあった。メールの質問事項の中に