愚か者（講談社） 松田 公太 (著) すべては一杯の コーヒーから (新潮文庫) 松田 公太 (著) チャンスをつかむ人、 ピンチをつかむ人 （幻冬舎） 松田 公太 (著) 仕事は5年で やめなさい。 （サンマーク） 松田 公太 (著)
「上野駅から夜汽車に乗って」改題 とうとう橋本治までなくなってしまった。 平成終わりの年にさらに改題してリスタート。 東浩紀が堀紘一と対立し、「もうやってらんないよ」と席を立つ騒動となった今回の朝生。ツイッターで、「退席」というつぶやきを見て、いったい何が！と思っていたが、夕べやっと、録画してた番組を見た。 かつての野坂昭如と大島渚の怒鳴り合いを知る世代としては、なんか久々の爽快感だった。東浩紀がガチで切れてたというのもあるが、この「退席」騒動で今回の放送、救われたみたいなもんだ。 パネリストはこんな感じ。 東浩紀（早稲田大学教授、批評家） 猪子寿之（チームラボ代表取締役社長） 河添誠（首都圏青年ユニオン書記長） 勝間和代（経済評論家） 清水康之（ＮＰＯ法人「自殺対策支援センター ライフリンク」代表） 城繁幸（Joe's Labo代表取締役、作家） 高橋亮平(ＮＰＯ法人「Ｒｉｇｈｔｓ」副代
米国のFacebook普及は信じられない勢いで進んでいる。 2010年6月のコムスコア社調査データによると，すでに利用者（月次ユニーク訪問者）は1.41億人を超え，さらに加速し続けている。米国のネットユーザーは1.97億人なので，浸透率はなんと71％だ！ おなじみのユーザー層でいくと，すでにレイトマジョリティの中盤だ。一部の超保守層を除き，ほぼ米国ネット利用者全体に浸透するのは時間の問題だ。つまり電話やメールの浸透率となるわけで，既存のコミュニケーション手段の多くがFacebook主体になる日も近いだろう。インフラと表現した方が正しいかも知れない。 なので80才のおばあちゃんも当たり前のように使っているのだ。（この大柴さん記事，本当にびっくり） ・ Facebookのマーケティング活用、成功のカギは長期的なファンとの関係構築 （日経ネットマーケティング) さらに驚異的なのはFacebook
テレ東で創価特集→公明党本部の神コンボ カテゴリニュース 1 ： マツダイ(アラバマ州)：2010/07/11(日) 21:15:36.74 ID:LhhUNP1E ?PLT(12000) ポイント特典 2 ： イシダイ(滋賀県)：2010/07/11(日) 21:16:07.56 ID:hY5GAI8G 池上さんストレートすぎるｗｗ 6 ： クロタチカマス(神奈川県)：2010/07/11(日) 21:16:36.30 ID:bmK9fi8P もうテレ東しか見ない 7 ： ウキゴリ(東京都)：2010/07/11(日) 21:16:38.83 ID:67+zXZXV さすがだなｗ 8 ： ナヌカザメ(東京都)：2010/07/11(日) 21:16:39.60 ID:GEhGSFIt これはやばい 11 ： ユゴイ(東京都)：2010/07/11(日) 21:16:48
7月7日，Aspen Ideas Festibalで登壇したTwitter共同創業者のBiz Stone氏は，Twitterの一日あたりの検索回数が8億回に達したとコメントした。 【出所： Fast Company 元記事】 参考まで，4月14日に開催されたTwitterデベロッパー・コンファレンス「Chirp」で発表された統計値によると1日あたりの検索回数は6億回だったので，約2ヶ月でなんと33%も成長したことになる。 【参考記事】 ・ TwitterとFacebook，自社公表された最新統計値のまとめ (4/16) （注）TwitterやFacebookの自社発表検索回数にはツールによる定期検索なども含まれているため，Comscore社やNielsen社など外部調査機関が発表している数値とは大きな乖離がある。そのため単純比較はできないことに注意したい。詳細は上記参考記事まで。 ちなみ
本当に地球に戻ってくるギリギリのところまで「はやぶさ、地球へ！ 帰還カウントダウン」という特別サイトが立ち上がったり、ツイッターアカウント（@Hayabusa_JAXA）が開設されていることを知りませんでした。 しかし改めてよく見ると、実に上手に、なおかつ自然にソーシャルメディアを使っているな、と思いました。 特に、ツイッターアカウントは管制室の様子や「すばる望遠鏡」で観測されたこと、さらには金星に向かう「イカロス」（@ikaroskun）や「あかつき」（@Akatsuki_JAXA）とやりとりをしたり、「IES兄」がハブとなって効率的に情報を伝えています。 今回「はやぶさ」のおかげで身近に宇宙を感じることができました。 子どもの頃は宇宙飛行士になりたいとか、月に行きたいとか思っていたはずなのですが、いつからか宇宙は遠い存在になっていました。 そんな風に、遠くなってしまっていた宇宙を、また
続報はこちら⇒朝日新聞の早期退職制度に６８人応募 退職金は１億近くのケースも - edgefirstのメモ 久しぶりに呆れたというか、開いた口が塞がらないネタ。業界誌ＦＡＣＴＡ６月号に出ていた朝日新聞社の早期退職募集の条件があまりにも大盤振る舞いなのでメモ。 朝日が実施する早期退職の正式名称は転進支援制度。45歳以上の社員が対象で、退職と引き換えにその時点の年収の半分を10年間保障する仕組みだ。関係者によれば、編集部門で45歳の年収はざっと1500万円。この年齢で早退に応じれば、毎年750万円10年間、総額にしておおよそ7500万円支給するという。同社の通常の退職金（60歳定年）は3500万〜4000万であり、今回はその倍額をはずむ大盤振る舞いだ。同業の読売、日経などにも早退制度はあるが、退職金の上積みは通常の1.5倍程度。朝日はこの厚遇によって100人以上、できれば200人規模の中高年社
「今日はうれしくて仕方がない」。今年2月、無料で動画の生中継ができるサービス「Ustream（ユーストリーム）」に18億円を出資すると発表した日の決算説明会。そこで孫社長は、興奮を抑えきれない様子でツイッターとユーストリームへの入れ込みようを滔々と話した。 それから1カ月半、約18万人に向かって日夜つぶやく孫社長が取材に応じ、単独インタビューとしては初めてツイッターとユーストリームへの熱い思いを語った。 その模様は、4月1日に発売される日経ビジネス別冊ムック本「ツイッター 会社と仕事はこう変わる」の巻頭インタビューに収録されている。EDGE MEDIAでは、一足早く、インタビューの一部と未収録部分をご紹介する。 それから6日後、孫社長は「出来ました」とつぶやき、同時にソフトバンクモバイルは基本使用料を無料とする障害者向けの割引きプランを6月から開始すると発表した。 決算説明会の生中継に約6
ライブドアは5月26日、ブロガーに年間最大300万円の資金を返還不要で援助する「ブログ奨学金」の“奨学生”募集を始めた。金銭的な援助だけでなく、アクセス向上講座といった参加者向けセミナーも予定。影響力のあるブログを書くアルファブロガー予備軍を育て、メディア力の強化を目指す狙い。 応募条件は、月間1万ページビュー（PV）以上のブログを1つ以上運営し、「得意分野・専門分野の情報を発信することで、世の中に役立ちたいブロガーであること。同社で審査した上で受給種別を決め、「特待生」には年間300万円を支給。「第1種」には年間120万円、「第2種」には年間60万円、「第3種」には30万円を支給する。返還義務はない。 ブログの将来性や成長性を現在のPVや内容、奨学金受給後のビジョンなどから審査し、「今後のブログの未来を背負うと判断」したブロガーに支給する方針だ。支給対象になった場合、応募ブログは「liv
田原 ついにインターネットの広告費が新聞を抜きましたね。 佐々木 電通が発表した2009年の日本の広告費で、始めてネット広告が新聞広告を逆転したんです。ただ、ネットの広告費が「抜いた」というより、「新聞が凋落した」という要因が大きいんですが。 新聞の広告費は2001年には1兆2000億円以上あったんですが、2009年にはついに7000億円を切る水準にまで落ちている。 田原 半分近くにまで落ちた。 佐々木 そうです。ものすごい勢いで凋落している。 田原 テレビもそうとう低落しています。 佐々木 テレビはまだ"微減"ですね。2兆円を超えていたものが1兆7000億円になったくらいですから。落ち込み方は新聞のほうが激しいですね。 田原 新聞の広告費が落ちたということは、スポンサー企業が「新聞には広告価値がない。むしろネットでいくんだ」と判断した結果だと思いますけど、この現象をどう見ていますか? 佐
──ライブドアのメディア事業を再生した男が、ファッション誌のコンデナストに移った。 グーグルから一目おかれる彼の次の挑戦は、電子書籍である。── 東京・恵比寿のリキッドルームは、アンダーグラウンドなミュージシャンが出演するライブハウスとして知られる。だが、４月13日の夜、ここでスポットライトを浴びた男は、ロッカーではなかった。 田端信太郎。34歳。ライブドアのブログメディア事業開発室長である。 178センチのがっしりした体躯の彼が吐き出す言葉は、往年のパンクロッカーのように刺激的で挑発的だった。 「既存メディアは中高年が書いて中高年が読む老人メディアになっています。報道ステーションの古館さんの隣で他人事風に模範解答のコメントをしてもいかがかと思いまして。ガチンコの本音の正論をたたかわせられないか、と」 田端ら斯界の有名人３人が登壇するイベントだった。ウェブの攻勢にさらされ、退潮著し
毎日新聞社は5月7日、ニュースサイト「毎日jp」やTwitterと連携した日刊タブロイド紙「MAINICHI RT」を6月1日に創刊すると発表した。宅配のみで、月曜日を除く週6回発行。月額1980円。 「毎日jp」のアクセスランキングから人気のニュースを選び、関連情報や解説記事などを加え、再構成して掲載。「読者がニュースだと感じたニュース」を最優先で伝えるという。 Twitterと連携し、専用アカウント「@mainichiRT」とハッシュタグ「#mainichiRT」を用意。読者と交流したり、意見を募って紙面に掲載する。 横書きで、タブロイド判24ページ。これまで新聞を積極的に購読してこなかった若い世代がターゲットで、まずは東京、神奈川、千葉、埼玉で5万部発行する予定だ。液晶テレビ「AQUOS」ネット対応モデル上で行っている実験サービス「毎日新聞×DoTV」でも読めるようにする。 紙名のR
大企業の管理層にソーシャルメディアを理解してもらうのは至難の業だ。 そもそもソーシャルメディアを活用するどころか，社内ではmixiもyouTubeもTwitterも閲覧できないという企業も少なくない。そんな中で顧客と直接コミュニケーションをするソーシャルメディア活用を提案するなんて，ハードルが高すぎると感じている方も多いだろう。私自身，20代は大企業で多くを学び，その組織運営システムも体験した。社内説得や稟議プロセスの困難さは理解しているつもりだ。 そしてこれは日本に限ったことではない。ソーシャルメディアのご本家，米国でも企業管理層の抵抗感は強いようだ。例えば年初記事で紹介した「2010年米国専門家のトレンド予測」において最も多い予測が「企業は新しいマーケティング手法に移行する」だったが，それに対する専門家のコメントには実に辛らつなものが多かった。 ■ 2010年は企業のソーシャルメディア
朝日新聞の1面トップに、新興インターネット企業配信の署名記事がそのまま載るだろうか。日本では時期尚早だろうが、アメリカは違う。 2009年7月12日、有力紙ロサンゼルス･タイムズ(LAタイムズ)の1面トップに「患者が苦しんでいるなか、悪徳看護師がのさばる」という異例の長文記事が出た。記事は1面から中面へ続き、計4ページぶち抜きで掲載された。 病院から薬を盗んだり、患者を殴ったりしたことのある看護師が、資格を剥奪されないままで野放し状態になっている――。 LAタイムズの記事を読んでカリフォルニア州知事のアーノルド･シュワルツェネッガーは怒り心頭に発した。直ちに行動し、州の看護師資格審査会メンバーの大半の解雇に踏み切った。 この記事を書いたチャールズ･オーンスタインとトレーシー･ウェーバーの2人は、実はLAタイムズの記者ではない。ニューヨークに本拠を置く非営利団体(NPO)、プロパブリカ所属だ
きのうの視聴率は3.1%！ふだんの半分近くでした。裏はスマスマ14.0 しゃべくり007 15.7 月曜ゴールデン12.9 報道ステーション10.3 カンブリア5.6 世の中の関心はこんなもんなんだあ…。 #nhk_media0322
音楽、新聞、出版、テレビ・・・。メディア業界に大きな変化の波が訪れている。業界の中の企業は、なんとか自分たちの企業規模を変化させない形で新しいメディアの形へと進化しようと躍起だ。しかし、給与や人員の大幅削減を伴わない進化などない。断言してもいい。 農場や工場に画期的なテクノロジーが新しく導入されれば、多くの人が職を失う。効率化、人的コスト削減を目的にテクノロジーを導入するのだから、当たり前の話だ。情報を扱うメディア業界にインターネットというテクノロジーが新しく導入されれば、同様に大幅な給与や人員削減の圧力がかかる。これもまた当たり前の話だ。 １つの社で給与や人員を現状のまま維持したければ、同業他社に潰れてもらうしかない。なので、この局面における同業者同士の合同事業は成立しない。メディア企業は同業他社と組んでネット企業に対抗しようとしたがるが、1社でさえ現状維持が困難な時代に、合同事業に参加
昨晩放映されたNHKスペシャルは、何を議論しようとしていたのか？ マスメディアVSネット？もしそうだとするとチャンチャラおかしい。マスメディアが崩壊することはもはや自明ではないか。 メディア史を振り返れば、映画、ラジオのコンテンツが、TVに吸収されたように、TVのコンテンツが、ネットに吸収されていくのは当然の流れである。したがって、本当に議論されるべきだったことは、「21世紀のメディア環境において、権力の監視、世論の形成を担うジャーナリズムがいかには可能となのか？」ではなかったのか。 マスメディはもはや死んでいる。 しかし、民主主義を機能させるジャーナリズムは21世紀においても死なない。 いやむしろ、権力の所在が偏在化し見えにくくなり、人々の行動様式が多様化し、世界の人々との交流が個人レベルで活性化する昨今、混沌としたリアルを整理し、新たな方向性を示唆するその役割はますます重要なものになる
2010年03月26日15:18 カテゴリメディア 週刊ダイヤモンドの消えた特集 きのうの電子出版シンポジウムの後の懇親会で話題になり、すでにツイッターなどでも噂になっているので、複数の編集部員から聞いた事実関係だけを（固有名詞は略して）記録しておく： 週刊ダイヤモンドの4月6日発売号の特集は「電子書籍と出版業界」（仮題）という60ページの企画だった。私は1ヶ月ぐらい前に担当者から相談を受け、企画の内容や私のビジネスについても何度か話をした。メインは電子書籍の話で30ページぐらいだが、その背景として出版不況の現状や出版社・取次などの対応を取材するという話だった。 ところが先週の金曜になって、担当者から「あの特集は没になりました」という連絡を受けた。なんと60ページの特集がすべて中止になったというのだ。彼の言葉によれば「今回のように、いったんやると決めて、特集の締め切りが2週間後に迫っている
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