まず最初にレスバにおいて相手を論破する…正確には相手に自分の間違いを認めさせたり、こちらの主張の方が正しいと宣言させるのは原則不可能だ。何故なら人間は男女に限らず説得されない方が得な場合、絶対に説得されないからだ。また前提知識量や世界観その他バイアスが強固な場合、人間はそもそも自分が論破されてる事に気付けない。その為レスバは如何に相手の言説が誤っているか？を周囲に広める事がゴールとなる。 その為、ここではその役に立つであろう男女論で既出の論題や詭弁に対してパッと引用して広める事が出来るような簡単なエビデンスや論理を提示していく。そのように利用していただくため、この記事は同1性保持権（無断改変）以外の著作権を放棄する。また追加して欲しい論題・詭弁や項目の修正があれば都度修正するのでDMなりコメントなりを送って欲しい。 性犯罪に関して・性犯罪は他の犯罪より再犯率が高い一般財団法人日本刑事政策研
一方、マスタングやポルシェ911/ケイマン/ボクスターのMT比率は取得不可能 さて、この数年の自動車市場にて起きた「予想外の」変化がマニュアル・トランスミッション選好という傾向。 これはおそらく「EV時代ではもちろん、ハイブリッドモデルでもマニュアル・トランスミッションを選択できない」という目の前にあるトレンドを踏まえた一種の”飢餓感”に起因するものと考えていますが、今回「マニュアル・トランスミッションは2024年、実際にどれくらい選ばれたのか」という事実を示す興味深いデータが公開に。 もっとも売れたマニュアル・トランスミッション車はホンダ・シビックである このデータはあくまでも北米市場にとどまるものの、台数ベースだと「最も多く売れたマニュアル車はホンダ・シビック」という結果が示されています。 ちなみにホンダ・シビックの「MT選択比率」では7.2％（つまり242,005台のシビックのうち1
みなさんは、ニュースなどで「中央省庁が出したデータ」や「グラフ」を見たことがあるかもしれません。 そのデータから「政府の支出と国の成長には関係がない」という話をしているのですが、実はこのグラフの作り方(分析のしかた)に問題があるというお話です。 あくまでも事実に基づいた指摘を行っているものであり、陰謀論を助長する趣旨ではありません。根拠のない憶測や陰謀論には強く反対いたします。 ※ このページでは統計に詳しくない方へ、わかりやすくかみ砕いて何が問題なのかを明らかにしていきます。 したがって、正確性を求める方は上記URL(財務省の不適切なデータ解析について)を参照願います。 1. はじめに昨今、103万円の壁引き上げで財務省に対して 「積極財政をすべきだ」「緊縮財政をすべきだ」などの議論が盛んに行われています。 今回の問題はそこではありません。 財務省主計局が国際通貨基金（IMF）の一次デー
兵庫知事選は斎藤元彦氏が返り咲いた。パワハラで県庁職員とマスコミから叩かれつづけ、県の労働組合は辞職要求を出し、兵庫県議会は自民党から共産党まで含めての全会一致で不信任決議を出した。選挙戦中には兵庫県の22人の市長が連名で斎藤氏を再選させるべきではないとの異例の声明を出し、日本ファクトチェックセンターは、パワハラはでっち上げだという斎藤氏の擁護側の主張を根拠なしと断じた。いわば、四面楚歌だったはずで、それを覆しての勝利である。全国レベルでの知見と兵庫県内での知見に大きな差があったと言っても良い。 本稿の目的はその落差を多少なりとも埋め、起こった事態を理解することである。そのために兵庫県民へのアンケート調査を投票直前に行った。結論は以下のとおりである。 （1）斎藤支持者の7割は、斎藤氏のパワハラはマスコミの捏造と考えており、また、８割は今回の辞任劇は斎藤氏が進めた改革に反対する既得権益層が起
クラウドストレージサービスを手がけるBackblazeは、合計28万台を超えるドライブを運用しており、四半期ごとにメーカーやモデルごとのストレージデバイスの故障率を公開しています。2024年11月12日にBackblazeが公開した2024年第3四半期のレポートでは、使用台数が少ないモデルや運用日数が短いモデル、メーカーが仕様としている動作温度を超えてしまったドライブなど471台を除外した28万8076台のドライブの年間故障率(AFR)が報告されました。 Backblaze Drive Stats for Q3 2024 https://www.backblaze.com/blog/backblaze-drive-stats-for-q3-2024/ まず、以下は2024年第3四半期のAFRです。今期のAFRは1.89％で、前期の1.71％から上昇しました。運用台数と日数が少ないためあくま
10月19日、小学校低学年の女児を何度も殴ったり蹴ったりした容疑で、北海道・小樽市在住の40代前半の女性が傷害容疑で逮捕された。 【X投稿】裁判所の採用アカウントへ批判的な反応も 女児は搬送先の病院で死亡が確認された。女性は容疑を認めているという。なお、報道によると女児は女性の夫の連れ子であった。 女性は情状酌量や執行猶予を受けやすい？上記の事件は義母による犯行だが、実の母親が子どもを虐待・殺害する事例もある。 通常子どもの殺害や虐待死が発覚すれば、母親は警察に逮捕され、検察により起訴された後に刑事裁判となり、有罪となった場合には裁判所に量刑が宣告される。 ただ、このような事件に関する一連の流れの中で、近年X（旧Twitter）を中心に「司法は女性に甘い」「裁判所は女性を優遇している」などの言説が出回ることがある。事件関連ではないが、たとえば10月7日に裁判所の採用関係公式Xアカウントが働
「金がないから結婚できない」なんていうのは、単なる言い訳だ。金がないからこそ二人で一緒に協力して生きていくのが結婚だ。 そんなことを言う既婚者がいます。年齢層は主に50代以上の男性です。油断すると、そのうち「俺の若い頃はな……」などと聞きたくもない武勇伝が始まってしまいます。 確かに、その人たちが結婚適齢期の頃はそうだったかもしれません。しかし、明らかに最近は、結婚に対する必要コストが上昇しています。しかも、2015年以降に潮目が大きく変わりました。 20代が結婚できなくなった原因 日本の婚姻減は、大きな流れでいえば、1970年代前半の第2次ベビーブーム期からほぼ一貫して減少し続けていますが、2000年から2015年にかけては15年間で20％の減少だったのに対して、2015年から2023年はその半分の8年間で25％も減少しています。特に、20代の初婚数の減少が深刻で、同2015～2023年
こんにちは。コグラフ株式会社データアナリティクス事業部の塩見です。 私は「カイ二乗検定」に対して、当初は納得できない部分がありました。やりたいことに対して、必要以上に複雑な手法のように感じたからです。同じような疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。この記事では、私が「カイ二乗検定」を理解し納得するまでの過程をお伝えします。 結論から言いますと、一度頻度論を離れてベイズ統計の視点で考えてみたところ、実は非常に単純なことを行っていると気づきました。その後、カイ二乗検定を再び考え直すと、すんなり理解できたというお話です。 カイ二乗検定の手順まず、サイコロを何度も投げ、出た目の回数（実測値）を記録します。偏りのないサイコロでは、全ての目が均等に出るはずです。この理論的な回数を理論値と呼びます。 次に、実測値と理論値の差を計算し、その差を二乗してから理論値で割ります。この計算結果を「ズレ」と呼びま
厚生労働省は8日、8月分の毎月勤労統計調査（速報）を公表した。物価変動を加味した実質賃金は、前年同月より0・6％減った。6月分で27カ月ぶりにプラスとなっていたが、わずか2カ月で下落に転じ、3カ月ぶりのマイナスとなった。6、7月分の引き上げ要因だった夏のボーナスによる後押しがなくなったためだ。 実質賃金は5月分まで26カ月連続でマイナスで、比較可能な1991年以降過去最長を記録。賃金の伸びが物価の上昇に追いつかない状況が続いていた。ボーナスの影響でプラスに転じたものの、長くは続かなかった。 名目賃金にあたる8月分の現金給与総額は、前年同月比3・0％増の29万6588円。32カ月連続で前年を上回った。原材料費の高騰や円安の影響で、食料品や日用品の価格が高止まりする状況に変化はなく、消費者物価指数（持ち家の帰属家賃を除く総合）は同3・5％上昇している。 現金給与総額のうち、基本給を中心とした所
前編では総合ランキングを見ながら、この作品が実は面白いなどをピックアップしてきましたが、後編では、番組別ファン層と、性・年代別ランキングの横比較をしたグラフで面白いアニメを見つけていきます。 前編はこちら 面白いアニメ探しをさらに詳しいグラフで片岡 ここからは、より詳しいグラフを使って、「面白いアニメ探し」をやっていきましょう。大きくは２種類のグラフを使います。１つ目は「番組別ファン層分析」グラフで、簡単に言うと「この作品を見ている人は、他にどんな作品を見ているか？」です。２つ目は「性・年代バランス」グラフで、「総合で順位が高くなくとも、特定の性・年齢層に実は人気がある作品」を知ることができます。グラフを難しく考えず、作品選びの参考になればと思います。 ではまずファン層の方を見ていきましょう。このグラフはレグザ視聴データのサンプル数があってようやく可能になるものです。ほぼ全話見ている人同士
近年、一人っ子が増加している。国立社会保障・人口問題研究所が2021年に実施した「出生動向基本調査」によると、子どもを産み終えたとみられる夫婦（結婚から15～19年が経過）の子どもが1人の割合は、19・7％だった。1980年代から02年までは10％程度で推移してきたが、05年に11・7％へと微増。その後、10年は15・9％、15年は18・5％と増加し、約20年で1割から2割へと急増したことになる。 夫婦の子どもの人数別では、2人（50・8％）が最も多く、1人（19・7％）はそれに次ぎ、3人（18・6％）と0人（7・7％）、4人以上（3・2％）を上回った。かつては2人、3人、1人の順で多かったが、15年から2人、1人、3人の順となった。比較的珍しかった一人っ子はそうではなくなっている。
配偶関係別死亡年齢中央値を算出厚生労働省の「簡易生命表」によると、2020年の日本人の平均寿命は男性が81.64歳、女性が87.74歳だが、この寿命の長さは、男女の違いだけではなく、独身なのか結婚しているのかという配偶関係の別によっても大きく変わるのをご存じだろうか。 つまり、寿命には配偶関係が大きく影響しているのである。 2020年人口動態調査の15歳以上の配偶関係別死亡者数のデータから、男女それぞれで配偶関係別の死亡年齢中央値（平均値ではない）を算出すると以下の通りである。死亡年齢中央値ということは、その年齢で半分の50％が死んでいるという意味になる。 2020年実績値により計算 短命な独身男性男女ともに配偶者と死別した人の死亡中央値がもっとも高く、平均寿命を超える長寿である。一方で、男性では未婚の死亡年齢がもっとも低く、67.2歳で未婚男性の半分は亡くなっていることになる。これはほぼ
東京23区に在住・勤務する女性が結婚を機に地方移住する「移住婚」への支援金構想が批判を呼んだ。 内閣官房が地方創生や地方の女性人口確保策の一環として、最大60万円を支援する制度を新設すべく関連予算を2025年度予算への盛り込みを検討していたものだ。この構想がメディアを通じて明らかになるとSNSなどで「女性に限定するのはおかしい」「60万円では引っ越し代金にしかならない」などといった批判が相次いだのだ。自民党内にも否定的な声が上がり、内閣官房は予算要望の取りやめを迫られる異例の事態となった。 未婚女性に限定し、移住先での就業などの条件を課さないこの構想は「欠陥だらけ」と言わざるを得ないが、問題にすべきは事業の実効性より、むしろその狙いのほうだ。未婚女性を地方へ移住させれば、地方の出生数が増え、人口減少対策となると考えていることである。 8月2日の全国知事会で、東京一極集中が人口減少の要因とな
たばこを習慣的に吸っている人の割合「喫煙率」は、14.8％と最も低くなったことが、厚生労働省の調査で分かりました。屋内での喫煙の規制が強化されたことなどが要因とみられ、厚生労働省は「喫煙をやめたい人の治療の支援などを充実させていきたい」としています。 厚生労働省は、おととし（2022年）、全国の20歳以上の男女およそ5000人を対象に生活習慣などを調査しました。 このうち、たばこを習慣的に吸っている人の割合は、男性が24.8％、女性が6.2％で、男女を合わせた喫煙率は14.8％となりました。 これは今の方法で調査を始めた2003年以降で最も低く、10年間で男性は9.3ポイント、女性は2.8ポイント、男女全体では5.9ポイント、それぞれ低下しました。 また、たばこを吸っている人の中で喫煙をやめたいと思う人は、男性が21.7％、女性は36.1％でした。 このほか、過去1か月に他人のたばこの煙を
先日のことですが、こんなことを放言したら思いの外伸びてしまいました。 データ可視化は一時期物凄く流行った割に今はパッとしない印象があるんだけど、それは結局のところデータ可視化が「見る人に『考えさせる』仕組み」だからだと思う。現実の世の中では、大半の人々は自分の頭で考えたくなんかなくて、確実に当たる託宣が欲しいだけ。機械学習やAIが流行るのもそれが理由— TJO (@TJO_datasci) 2024年8月28日 これはデータサイエンス実務に長年関わる身としてはごくごく当たり前の事情を述べたに過ぎなかったつもりだったのですが、意外性をもって受け止めた人も多ければ、一方で「あるある」として受け止めた人も多かったようです。 基本的に、社会においてある技術が流行って定着するかどうかは「ユーザーから見て好ましいかどうか・便利であるかどうか」に依存すると思われます。その意味でいうと、データ分析技術にと
日本人のサイバーセキュリティ知識は世界最下位世界のオンラインプライバシーとサイバーセキュリティに対する意識は悪化の一途をたどっているという調査結果 世界のオンラインプライバシーとサイバーセキュリティに対する意識は悪化の一途をたどっているという調査結果 昨年と比べ、日本は世界ランキングで9位から12位に後退しました。韓国と並び世界最下位です。 日本人はAIを仕事に使用する際のプライバシー問題について無知です。 2023年と比較すると、FacebookがFacebookを利用していない人のデータも収集できることを理解している日本人の数は減りました。 サイバーセキュリティ企業NordVPNの新たな調査[https://nordvpn.com/ja/blog/national-privacy-test-japan-2024/] によると、サイバーセキュリティとインターネットプライバシーに関する知識
そうした中で、今般見付けたのは、ウクライナの経済戦略センターというところが定期的にとりまとめているらしいグラフである。こちらのフェイスブックページに、2024年６月までのルート別穀物・採油作物輸出量の最新版が出ていたので、凡例に日本語をかぶせ、上掲のとおりご紹介することにする。 いやホント、個人的にここまで全体像が良く分かる資料というのは、初めて見た。要するに、元々ウクライナの穀物輸出は圧倒的に黒海港湾（大オデーサ港およびミコライウ港）からが多かった。それが、ロシアの侵攻開始でストップし、従来はマイナーな存在であったドナウ川港湾にシフトしたものの、それにも限界があった。また、鉄道およびトラックという陸路で周辺の中東欧諸国にウクライナ産食品が溢れ、軋轢を生むことにもなった。その状況を見かね、国連およびトルコの仲介により黒海穀物イニシアティブが成立、2022年８月から黒海港湾経由輸出が復活した
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