【画像】 ベトナム、ホーチミンにブレードランナーのようなサイバーパンクな街が誕生 1 名前：パルサー(東京都) [ﾆﾀﾞ]：2020/06/19(金) 08:04:07.42 ID:IZsaAGQF0 ホーチミン：東京のネオン街をイメージした居酒屋街が若者の間で人気 東京のネオン街をイメージした居酒屋街「チルタウン(Chill Town)」が昨年末にホーチミン市トゥードゥック区リンチエウ地区トービンジエン通り07A番地(07A To Vinh Dien, Linh Chieu, Thu Duc)にオープンして若者の間で人気のスポットになっている。 チルタウンでは、路地の両側の壁にネオン看板、頭上には赤提灯が並び、客はそれらを眺めながら各種アルコールやドリンク類、シーシャ(水たばこ)などを愉しむことが出来る。食べ物に関しては特別なものはなく、一般的なメニューが並んでおり、グルメ目的というより
宮台真司さん、かがりはるきさんと共に「音楽が聴けなくなる日」を執筆した兵庫教育大大学院准教授の永田夏来さん＝永田さん提供 ミュージシャンや芸能人が逮捕されると、「必ず」といっていいほど、CDが出荷停止・回収され、出演作の公開や放送が中止される。俳優でミュージシャンのピエール瀧さん（53）が逮捕された際、所属するテクノユニット「電気グルーヴ」の音楽も一斉に聴けなくなった。音源の配信やCDの出荷が再開されたのは、瀧さんの逮捕から約1年3カ月がたった6月19日だ。 日本では、このような自主規制が当たり前のように行われているが、それは誰のために、なぜ行われるのか。この事態を、「音楽が聴けなくなる日」（集英社）にまとめた兵庫教育大大学院准教授、永田夏来さん（47）は「こうしたことは果たして当たり前のことなのか」と問いかける。なぜ、過剰な自粛は生まれるのか。話を聞いた。【聞き手・平林由梨】 発表2日後
ＪＲ東日本の中央線や青梅線に乗車していた40代の男性運転士が、新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。乗客に濃厚接触者はいないということです。 この運転士は、今月11日からせきの症状が出て、その後、発熱したため18日、ウイルスに感染しているか調べる抗原検査を受けたところ、陽性だったということです。 今月15日まで出社していたということですが、業務中はマスクを着用し、車両内は定期的に消毒を行っていて、保健所の調査では乗客に濃厚接触者はいないということです。 ＪＲはこの運転士が勤務していた場所の消毒を行うとともに、社内に濃厚接触者がいないかなど確認を進めています。 ＪＲ東日本八王子支社は「お客さまにはご心配をおかけしますが、保健所の指導に基づき、感染防止対策を徹底するなど、必要な対応をとっていきたい」とコメントしています。
新型コロナウイルスに感染したあとに体内で作られる抗体が、感染から数か月後には減り始めたとする研究結果を中国の研究グループが発表しました。 感染を経験した人は再び感染しにくいという考えに基づいた対応を取ることには、リスクがある可能性があるとしています。 それによりますと、感染後しばらくして作られる「ＩｇＧ」抗体は当初、80％以上の人で検出されましたが、退院からおよそ2か月後に調べると、この抗体が検出された人のうち、無症状の人の93.3％、症状があった人の96.8％で減少したことがわかりました。 減少した割合は、半数の人で70％を超えていたということです。 また、ウイルスの働きを抑える「中和抗体」の量は無症状の人の81.1％、症状があった人では、62.2％で減っていました。 研究グループは、無症状の人のほうが免疫の反応が弱いとしています。 抗体は感染から2か月から3か月ほどで減り始めているとし
新型コロナウイルスの影響による緊急事態宣言中に産経新聞記者や朝日新聞社員と賭けマージャンをして辞職した黒川弘務・前東京高検検事長（63）の退職金について、森雅子法相は19日の閣議後会見で「本日中には支払われる」と明らかにした。金額は「プライバシーに関わる」と明かさなかったが、黒川氏と同じように勤続37年で東京高検検事長を自己都合で退職した場合、定年退官よりもやや減額され、約5900万円になるという。 賭博が発覚すれば、人事院の指針では停職か減給、戒告の懲戒処分になるが、黒川氏は懲戒より軽い訓告とされた。退職金が大きく減ることはなくなり、先の国会で「対応が甘い」と批判されていた。 賭けマージャンについては常習賭博や単純賭博の罪にあたるとして、市民団体などが相次いで告発している。19日も弁護士有志13人が黒川氏と産経新聞記者2人、朝日新聞社員の計4人を常習賭博の疑いで東京地検に告発した。この問
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優秀な人が多いことで有名な某急成長企業に入ったら思ったより実態がひどかったのでシェア。 ・四半期ごとに目標が大きく変わって毎回プロジェクトがストップ。毎Q繰り返していてまともな開発ができない。まるで積み上げても積み上げても完成前に崩される賽の河原。 ・プロダクトマネージャーが半人前だらけ。新卒1年目の子達が企画したものを一流エンジニアが開発する体制。当然まともな企画はできないからプロジェクトの途中で問題が次々発覚して最終的には開発中止になる。 ・内部で結果を出した人を昇格せずに外部から友達人事で執行役員を連れてくる。が、連れてきた人は大体中小ベンチャーの役員なので急成長中の現在の規模の経験がなく大体結果を残せずに1〜2年で退職。人事に納得がいかない内部の功労者はその頃にはとっくに退職していて人材不足。 ・創業者が完全に現場を離れてしまっているので優秀な人材が昇格できない。昔からいる経営層と
はじめに 以前Scrum@Scaleについて@tyantya41717651さん、@zakky_devさんとディスカッションしましたが、先日お二人と、大規模アジャイルフレームワークであるSpotifyモデルと先日公開された失敗記事(「Spotifyは "Spotifyモデル "を使っていない(Spotify's Failed #SquadGoals)」)についてディスカッションしたのでブログにまとめました。*1 はじめに Spotifyモデルと取り上げた理由 モデルの失敗ではなく、ヒトの失敗 扱える以上の自由や権限を与えた悲劇 1. チームへの過剰な権限付与による、サイロ化の加速 2. 分隊のプロセスの自由さや能力不足による、分隊間協力の困難化 3. 全員での意思決定を追求したことによる、意思決定コストの増大 まとめ Spotifyモデルと取り上げた理由 今回Spotifyモデルの詳しい解
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Zoom等によるビデオ会議が急速に普及しつつある今、デジカメ好きに静かな波紋を起こしている現象がある。それはビデオ会議の際、Webカムの代わりに一眼カメラを使うというハックである。 ここ最近、海外で勤務するガジェット系YouTuber drikinさんが連日、テレワークのTipsを紹介する動画をアップしていたが、ついにこの回である一線を超えた。それはソニーのフルサイズミラーレス一眼α7IIIをHDMIスイッチャーのAtem miniを経由してWebカムとして使用したのである。おそらくある程度のカメラ好きならなんとなく夢想していたが、その用途としてオーバースペックだとほんの冗談程度にしか考えていなかったことを実現してしまったのだ。その余りにも鮮明すぎる映像に視聴者は衝撃を受けた。そしてその映像が与えるインパクトは趣味物の道楽だけでなくWeb会議に実際に良い効果を与えるのではないかと真剣に考
インターネットの奥深くにある「ダークウェブ」では、さまざまな犯罪行為がやりとりされている。ここで昨年7月、「日本企業を攻撃してくれればカネを払う」という書き込みがあった。国際ジャーナリストの山田敏弘氏は「この依頼はロシア系ハッカーが約360万円で引き受けた。依頼者は韓国陸軍関係者の可能性が高い」という――。 以前からあった「怪しい動き」 「日本企業を攻撃してくれればカネを払う」 インターネットの奥深くにあるダークウェブ（闇ウェブ。ハッカーたちが情報を交換・共有している、匿名性が高いインターネット空間）でこんなメッセージが掲載されたのは、2019年7月18日のことだ。 著者の取材に応じたある欧米の情報機関関係者によれば、彼らがチェックしている闇サイトでは2019年に入ってから特に、韓国人と思われるハッカーたちが活動を活性化させているという。そこで検知された数多くのメッセージの中に、冒頭の日本
JR東日本の新宿駅は、駅の東側と西側が分断されている。改札内のコンコースは東西をつないでいるが、改札外で行き来するには遠回りする必要がある。地下鉄丸ノ内線の駅部分にある地下道を通るか、あるいは地上を回るか。複雑な新宿駅周辺だけに、慣れない人にはわかりにくい。 だが、今年7月19日には同駅の東口と西口を結ぶ改札外の通路「東西自由通路」の使用が始まる予定だ。遠回りすることなく、地下をそのまま行き来できるようになる。 この東西自由通路は、現在は改札内の通路である「北通路」を改築するものだ。幅を17mから25mに拡幅し、さらに改札を移設して改札外の自由通路に生まれ変わる。これに伴い、現在の「西口改札」「東口改札」は撤去され、改札は東西自由通路から南向きに入り込む形となる。都心部のJRの駅で言えば、池袋駅を想像してもらうとわかりやすいだろう。 私鉄駅から東口へは「改札内通過」 さて、そこで気になるこ
韓国政府は、日本政府が去年7月から韓国向けの半導体の原材料など3品目の輸出管理を厳しくした措置は国際的な貿易ルールに違反しているとして、ＷＴＯ＝世界貿易機関に対し、裁判所にあたる小委員会の設置を求めて提訴しました。これまで日本政府は、安全保障上、必要な措置でＷＴＯのルールには違反しないとの立場を示しています。 韓国の産業通商資源省が18日、ＮＨＫの取材に対して明らかにしたところによりますと、日本政府が去年7月から韓国向けの半導体の原材料など3品目の輸出管理を厳しくした措置は国際的な貿易ルールに違反しているとして、ＷＴＯに対し、裁判所にあたる小委員会の設置を求めて提訴したということです。 韓国政府は去年11月、韓国側の貿易管理の体制が不十分だなどとする日本政府との協議の進展に向け、日韓の軍事情報包括保護協定＝ＧＳＯＭＩＡを維持するとともに、ＷＴＯへの提訴の手続きを暫定的に停止することを明らか
ＪＲ沼津駅付近鉄道高架事業に伴う沼津市原地区への新貨物ターミナル整備を巡り、同市が所有権を取得した移転用地の明け渡し手続きは１８日、２件が期限を迎えた。うち１件の物件所有者は明け渡しに応じない姿勢を示した。明け渡しに応じなかったケースは今回が初めて。 県収用委員会が４月に裁決した明け渡し期限は所有者によって異なり、８、１８日、１０月６日、１１月５日の４段階。８日は対象の３件全てで明け渡しを完了していた。土地収用法では、明け渡しに応じなければ県による行政代執行（強制収用）が可能になるが、県と市は最も期日が遅い１１月５日までは手続きを進めず、交渉を続けるとみられる。 「原貨物駅に土地を売らない地権者の会」代表で、明け渡しに応じなかった久保田豊さんは「物件をどかすつもりはない」との姿勢を強調。鉄道高架事業について「高額な事業費を費やす鉄道高架は沼津の未来に必要なのか。（中心市街地の発展が）思い通
1万円の納豆生涯無料パスポート、適正価格は何円？：古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」（1/3 ページ） 【編集履歴：2023年6月14日21時30分 タイトルと本文の一部を修正・加筆しました】 1万円で納豆ご飯定食が生涯食べ放題――。 ちょうど1年前、茨城県の納豆ご飯専門店「令和納豆」がクラウドファンディングを通して1000万円以上の資金調達に成功した。その立役者は、何といっても1万円以上の支援で配布された「納豆定食生涯無料パスポート」にあるだろう。しかし先月から、「無料パスが没収された」という旨の苦情がSNS上で炎上し、店舗側がその対応に追われている状況だ（編集部注：実際には、店舗側は利用規約に同意しない客に全額返金を実施した）。 確かに、クラウドファンディングに際して、令和納豆側は「無料パスで経営が傾くことはない」という趣旨の投稿をしていた事情もある。しかし、コストとリターンのバラ
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アメリカでは、経済活動を早い時期から再開した南部や西部の州を中心に新型コロナウイルスの感染者が急増していて、一部では人工呼吸器が足りなくなるおそれが指摘されるなど、再び感染拡大が深刻化する懸念が強まっています。 また、西部アリゾナ州ではおよそ1800人と、先月の同じ時期と比べおよそ4倍の水準にまで増え、これにともなって、医療機関の集中治療室の利用率が83％にまで上昇し、人工呼吸器などが不足するおそれが出ています。 さらに南部アラバマ州では、地元のメディアが一部の地域で集中治療室の利用率が96％に達したと報じています。 アメリカでは、先月以降、すべての州で経済活動が再開されていますが、人の移動が活発になったことが感染者が急増している理由の一つとされています。 また感染者数が急増しているテキサス州などでは、再開が早すぎたのではという指摘も出ていますが、これらの州の知事は経済活動の再開を中断する
たしかに、これ資本主義の風刺画やろ トリクルダウンなんておきず、富める者がさらに貯えていき それに憤慨するのはアッパーミドルのねこちゃんだけで、最底辺のうさぎにいたっては、めんつゆもないのに楽しそう https://t.co/seAjYQoyxf
2020.06.18 イージス・アショアに関する質問をいくつかいただきました。 Ｑ イージス・アショアとはなんですか。 Ａ イージス・アショアとは、イージス艦の弾道ミサイル防衛に関する装備、すなわち、レーダー、指揮通信システム、迎撃ミサイル発射機などで構成されるミサイル防衛システム（イージス・システム）を、陸上に配備したものです。 イージス艦同様に、大気圏外の宇宙空間を飛翔する弾道ミサイルを地上から迎撃する能力を有しています。 Ｑ なぜイージス・アショアを導入しようとしたのですか。 Ａ 北朝鮮が保有する日本を射程に収める各種の弾道ミサイルから、２４時間、３６５日、我が国を守るために、自衛隊は、イージス艦を運用しています。 ２０１７年の夏に、北朝鮮は弾道ミサイルの発射を繰り返し、弾道ミサイルが日本の上空を飛び越えるという事態まで発生しました。 イージス艦は、日本海で弾道ミサイル防衛の任務に就
日本はギリギリ及第点 新型コロナ対応、検査で最低評価―英誌調査 2020年06月18日13時32分 緊急事態宣言の対象を全国に拡大した際の記者会見で、マスクを外す安倍晋三首相＝４月１７日、首相官邸 【ロンドン時事】英誌エコノミストの調査部門は１７日、先進各国の新型コロナウイルスへの政策対応を指数化し、「優」「良」「可」「不可」の４段階に分類して評価した分析結果を発表した。日本政府の対応は下から２番目の「可」にとどまり、高評価を得られなかった。 【点描・永田町】“炎上”森法相が政権の「お荷物」に 新型コロナの第２波に備え、世界的に政策を点検する動きが活発化している。日本は特に人口規模に対する検査数で最低の評価となり、総合評価の足を引っ張った。 調査対象は、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟の２１カ国。日本は４点満点で２．８９点で、順位は１３位タイだった。医療体制の確保や死者の少なさに関しては高
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