「多くのヘイト（憎悪）を受けている」。これは昨年、ソーシャルメディアへの投稿で15万ドル（約2300万円）を稼いだコンテンツクリエイター、ウィンタ・ゼス氏の言葉だ。 ゼス氏が他のインフルエンサーと異なる点は何か。ゼス氏の投稿にコメントし、動画へのトラフィックを増やしている人々を動かしているのは、しばしば怒りだ。
「多くのヘイト（憎悪）を受けている」。これは昨年、ソーシャルメディアへの投稿で15万ドル（約2300万円）を稼いだコンテンツクリエイター、ウィンタ・ゼス氏の言葉だ。 ゼス氏が他のインフルエンサーと異なる点は何か。ゼス氏の投稿にコメントし、動画へのトラフィックを増やしている人々を動かしているのは、しばしば怒りだ。
BlueskyやThreadsに受け継がれたネット原住民の叡智 2024.04.15 Updated by yomoyomo on April 15, 2024, 14:17 pm JST 旧聞に属しますが、少し前にBlueskyを眺めていて、マイク・マズニックが「ガチギレしてごめん。我慢ならなかった」とTechdirtの記事を告知する投稿をみて、相変わらず意気盛んだなと微笑ましく思った話から今回は始めたいと思います。 マズニックがガチギレしたのは、「バーチャルリアリティーの父」ジャロン・ラニアーと政治学者でミドルベリー大学教授のアリソン・スタンガーがWIREDに寄稿した「すべてを救えるインターネット・ハック」という記事で、これは前回の文章でも触れた、ユーザー生成コンテンツに対するプラットフォーム企業の免責条項を定めたとも言われる通信品位法230条の撤廃、つまりは「インターネットを生み出し
２月９日、米国のティーンエージャー、特に女子のメンタルヘルスが、インスタグラムやスナップチャットをはじめとするＳＮＳ（交流サイト）アプリの普及以降、悪化の一途をたどっている。写真は加州サンフランシスコで２０１６年７月撮影（２０２３年 ロイター/Gabrielle Lurie） ［９日 トムソン・ロイター財団］ - 米国のティーンエージャー、特に女子のメンタルヘルスが、インスタグラムやスナップチャットをはじめとするＳＮＳ（交流サイト）アプリの普及以降、悪化の一途をたどっている。ただ、多くのティーンや保護者、教師がアプリの有害さを確信している一方で、学術研究は断定的な結論に至っていない。 薬物使用と健康に関する全米調査によると、２０１１年から２０２１年の間、うつ病と診断された１２歳から１７歳の子どもは１４９％増加した。症状としては睡眠や食事、自尊心に関するトラブルが挙げられ、とりわけ女子の患者
はじめに Twitterの動乱に巻き込まれている皆様、いかがお過ごしでしょうか。 私も例外なく巻き込まれており、特にAPI利用していたアプリケーションを停止することになって非常に残念です。 そこでTwitter代替サービスを探すわけですが Mastodon Misskey とActivityPub系が来て、何か新たに面白そうなものが現れました。 Damus、そしてそのプロトコルのNostrです。 今回、こちらをちょっと触ってみたので紹介します。 とりあえず触ってみたい人はこちら AT Protocolも書きました。こちら 注意 Nostr Assets ProtocolおよびNostrトークンは、Nostrの名前を勝手に使用している無関係の(おそらく詐欺)通貨です。混同しないようにご注意ください。 最近の動向含めた最新情報(2023/12) こちらの記事が参考になります ▽それ、1個のアカ
www.esquire.com この2013年公開の記事は Boing Boing 経由で知ったが、この記事で世界的なセレブ料理人、フードジャーナリストだったアンソニー・ボーディンが説く、初めて行く都市で食べる店を探す方法が面白い。 アンソニー・ボーディン自身は、初めてある都市に行く場合、早朝にその街の中央市場に出向き、そこの人が買い、食べるものを観察し、その街では何がおいしいか見極めるようにしているそうだが、続けて違うやり方も紹介している。 初めて行く都市で行く店を見極めるもう一つのやり方に、ネットでオタクを怒らせるというのがある。掲示板のあるグルメの集まるウェブサイトにアクセスする。例えば、クアラルンプールに行くとしよう――マレーシアの掲示板に、最近マレーシアに行って世界最高のルンダンを食べたと言って、ある店の名前を出せば、うっとおしいグルメたちが大挙して怒りのリプライをよこし、その店
非営利調査機関の米Pew Research Centerは8月10日（現地時間）、米国在住の若者（13～17歳）のインターネット利用についての調査結果を報告した。 使っている若者が最も多いサービスは米Google傘下のYouTube。調査対象の95％が利用していると答えた。次は中国ByteDance傘下の米動画共有サービスTikTokで67％、米Meta傘下のInstagramが62％で3位、米SnapのSnapchatは僅差の59％で4位だった。 Pewが2014～2015年に実施した同様の調査では71％でトップだった米Facebook（当時、現在のMeta）のFacebookは32％で5位、6位は米TwitterのTwitter（23％）、それに米Amazon.comのTwitch（20％）、MetaのWhatsApp（17％）、Reddit（14％）、Tumblr（5％）が続く。当時
Published 2019/11/20 07:00 (JST) Updated 2019/11/20 10:03 (JST) 読むに堪えない罵詈雑言がはびこるインターネットの世界。意見や表現をめぐり「炎上」という言葉が目立つようになって久しい。自由にものを言えるはずのネット上では、SNSなどを通した過激な意見同士の殴り合いが日常茶飯事で、人々の分断は深まるばかり。安倍政権の対韓輸出管理や、日本赤十字社がポスターで採用した女性のアニメキャラクターの是非をめぐるネット論争は、最近の顕著な例だろう。しかし、驚くべきことに、ネットの世界ではむしろ穏健な人が増えている。１０万人の調査で分かったのは、意外な結果だった。どういうことなのか。『ネットは社会を分断しない』（角川新書）の著者の一人、慶応大経済学部の田中辰雄教授（計量経済学）に、解説してもらった。 ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ■「ネトウヨ」「
気がつけば、企業がツイッターをはじめとしたSNSを、自社のビジネスに、とくにマーケティング方面に活用し始めてから、もう10年近く経っている。今でこそ、多くの人たちにも利用されているソーシャルメディアだが、当時は、ツイッターアカウントやフェイスブックページを開設するというだけでプレスリリースが1本打てるくらい珍しいものであり、それこそいろいろな意味で注目を集めるものだった。 だが、当時多くの企業にとって、ソーシャルメディアは、まさに未知なる世界そのものだった。そもそも、どんな目的に使えるのか、そして、どのような効果が得られるのかさえわからず、企業は、この得体の知れないモノと、どう向き合い、また、どう関わっていけばよいのか、まったく見当もつかない状況にあった。 日本の企業SNSは「個性が強い」 そんな中、一部の企業で、日頃からユーザーとしてソーシャルメディアを利用している社員が、（多くは“個人
「ネットを使うほど、人は極端になる」は本当か 「現代社会で進む分断の大きな原因は、インターネットやSNSである」というクリシェがある。しかし、そうした直感に真っ向から反する「ネットは社会を分断しない」という研究結果が話題だ1。 慶應義塾大学の田中辰雄氏らの実証研究によると、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア利用は、ユーザの「意見の極端化」に影響を与えていないという。一方で田中氏らは、「テレビニュースの視聴者は極端な意見を持つようになる」とも指摘しており、興味深い。 この研究では、それだけでなく、ネットユーザが自分と意見の異なるユーザも少なからずフォローする傾向にあることが分かった。具体的には、フォローしている人の3割以上は、自分と反対の主張をしている人で占められているとのことである。実は、このような研究結果は、海外の実証研究でも示されている2。 つまり、従来から言われ
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