WEBサイトで割引クーポンを共同購入する新たなサービスが人気を博している。リクルートなど20社以上が相次いで参入するほどの熱狂ぶりだが、思わぬ落とし穴がありそうだ。 これは「グルーポン系サービス」と呼ばれるもの。飲食店やエステサロン、レジャー施設などが、1地域に1日1品、割安な目玉クーポンをサイトに出品。店舗とサイトが定めた一定以上の人が応募した段階で取引は成立し、集まらなければ不成立となる。 多くの企業が続々と参入した背景には、同事業を最初に開始した米グルーポン社が、創業わずか2年で年商321億円、利益 40億円を超える驚異の成長を遂げたことがある。 出品者からすれば、取引が成立した段階で手数料をサイトに支払えばいいから、効率的な広告効果が見込まれる。カード決済が基本だから、サイト側にとってもとりっぱぐれがないからだ。 ところが日本では、サービスのスタートからまだわずか2ヵ月程度