文：Jack Wallen（Special to TechRepublic） 翻訳校正：村上雅章・野崎裕子 2008-09-02 08:00 あなたが定期的に巡回しているウェブサイトへのアクセスを迅速に行いたいのか、高機能のタブを使用したいのか、それともシステムを潜在的に危険なアクティブコンポーネントから守りたいのかにかかわらず、あなたの役に立つFirefoxのアドオンが存在している。本記事では、時間を節約し、ブラウザの使い勝手を向上させるような、筆者お気に入りのFirefoxアドオンを紹介している。 Firefoxには、アドオンという追加機能をインストールできるというとても素晴らしい能力がある。そして、アドオンにはさまざまなものが用意されているのだ。ブラウザの見た目を少しだけ変更するというものもある一方で、ウェブ閲覧に欠かせないというものも数多くある。あなたがどのような目的でウェブ閲覧を
まぁそういうワケで、今回のイチローの咆哮は私のミーハー魂をゆさぶったのだが、それはともかく、昨日予告した「イチローvs.松井」の話は、昨夜のWBC決勝のESPNコメンテーターがいみじくも言ってくれた。 「松井は日本では屈指のパワーヒッターだが、アメリカの選手と比べるとまぁ並。日本からゴジラが来ると期待していたけれど、それほどのゴジラでもなかった。」 そして、イチローとキューバの選手の打撃を、画面をふたつに分けてスローで見せながら違いを解説し、「日本は、体格や気性の違いを生かして、独特のスタイルを確立した。イチローはその代表。」といった調子だった。 松井は、もともとそういうタイプの選手なのだから、別に彼はそれでいい。ただ、アメリカの業界では、際立って日本的な特徴をもったイチローのほうが、むしろ好意的に見られるという皮肉な現実があるように思う。野球のことはあまりよく知らないので、私の印象が正し
そして、2008年度は「広告収入の増加」ならびに「ASPやSaaSといった運用形態の普及」により、前年度比118.0％の350億200万円と予測する。また、2008年度以降はデジタルサイネージを活用した広告ビジネスのさらなる拡大を見込まれ、2010年度には500億円を超えると予測する。 デジタルサイネージらしさを追求せよ 今後のデジタルサイネージ市場拡大を考える上では、「ハードウェアの設置増」や「販促ツールとしての利用増」などの即効性のある使い方も大切ではあるが、本格的な市場拡大に向けては、「広告媒体としての成功」が不可欠である。 そのためにも、『トレインチャンネル』のようにインフォメーションとあわせ生活に密着した見せ方の提案や、ベンダーは「あれもできる、これもできる」というバラ色の提案ばかりではなく、「こう運用するといつ頃に投資回収ができる」という顧客のビジネスモデルを提案することも重要
・黒文字の会社名は連結決算の企業、青文字の会社名は単独決算の企業 ・経常利益または従業員数が無回答の非上場企業は除外した ・1人当たり経常利益は小数点第2 位を四捨五入して記載した。ランキングは四捨五入する前の数値で順位を付けている 生産性ランキング1位は、コールセンター事業などを手掛ける、もしもしホットライン。金融業界や通信業界からの受注が好調だったことに加え、低採算業務から撤退したことで生産性を高めた。 2位の野村総合研究所は、前回の869万円から972万円に伸ばした。収益力の項目でも説明したように、中国におけるオフショア開発によって売上原価を抑えた効果が大きかったようだ。大和総研の上野シニアアナリストは、「中国でのオフショア開発によって利益率が数ポイント改善したとみている」と言う。 野村総合研究所以外に大手でオフショア開発を強化しているのが、NTTデータ。1人当たり経常利益は409万
Salesforce.comと社内システム、「その連携自体もSaaSで」：NTTソフトとテラスカイがサービス開始 NTTソフトウェアとテラスカイは8月28日、企業内の情報システムとSaaS型アプリケーションの「Salesforce.com」を連携させるSaaS型のEAIサービス「SkyOnDemand」を開発し、10月1日にサービス提供を始めると発表した。販売はNTTソフトウェアが行う。テラスカイはSalesforce.comの導入で300社以上の実績があるシステムインテグレータ。 NTTソフトウェアの代表取締役社長 伊土誠一氏は「SaaSを活用した情報システムへのニーズが高まってきている」としながらも、SaaS型アプリケーションを活用するには「従来の社内システムと連携させることが必須」と指摘した。Salesforce.comの場合も社内の基幹システムなどと連携させて使うが、その場合EAI
During normal times, Joe Ruggiero Jr. might hold 25 funerals a month; this April there have been 71. Due to a surge in COVID-19 cases, his family’s funeral home in East Boston is so overrun that the tribute lounge and cafe normally used to display portraits of the departed has been turned into a makeshift storage space. A thin white sheet of plastic held together with binder clips is all that sepa
「2～3年以内にITサービス業で世界の上位10社に入ることが中期目標だ」。 インドのウィプロ・リミテッドで共同最高経営責任者を務めるスレッシュ・バスワーニ氏は、強みの「グローバル・デリバリ・モデル」に加えて、インフラ・サービスなどを伸ばすことで、米IBMや米アクセンチュアなどトップ・グループを猛追する考えを明らかにした。 1945年に設立した同社がITサービス事業に乗り出したのは、28年前の1980年。以後、年率30％で成長を続け、2007年度には売上高42億6600万ドル、営業利益率約30％、従業員9万2000人の規模に達した。今では同社の売り上げの9割を占める事業に育っている。 ウィプロのITサービス事業の成長基盤は「グローバル・デリバリ・モデル」である。「世界中のIT資源を有効活用し、サービスをシームレスに提供する仕組みだ。当社はこのモデルのパイオニアだ。多くのサービス企業が導入した
日本のIT業界には“ベトナム・ブーム”が起こっていますが，協業相手に対する理解はまだまだと感じています。日本がベトナムを｢中国プラス１｣と位置付けたり，「リラックスして仕事を頼める国」と感じたりする一方で，ベトナムが日本をどう見ているのか，もっと知る必要があるでしょう。理解が進めば，より大きな成果を得られると思います。 さて，前回も触れましたが，「中国プラス１」とは，「主力のアウトソーシング先は中国だけれど，“チャイナ・リスク”への対策（リスク分散）として，中国以外にも拠点を作る必要がある」とする考え方です。ベトナムは「中国プラス1」の有力な候補となっています。 気になるのは，「中国プラス1」という言葉が，いかにも日本からの一方的な見方を表したもので，偏っていると感じることです。今回は，この辺りの実情について話したいと思います。 日本はそこそこ大きな貿易相手国 ベトナムの主要貿易相手国は，
最近、IT業界の人から「これからは中堅・中小企業開拓だ！」との声を聞くことが多くなってきた。こういう話を聞くと、私は「ああ、景気が悪くなってきたんだな」と思ってしまう。景気循環での下降局面になると、ITベンダーは中堅・中小企業向け市場の開拓に力を入れる。言ってみれば、これはもう季節の風物詩である。 「これからは中堅・中小企業開拓だ！」。これまで何度聞いただろうか。もちろん、主に大手ユーザー企業を相手に商売をするITベンダーの口から出る言葉である。もう、極めて分かりやすい。景気が悪くなると、ユーザー企業は当然IT投資を絞り始める。で、ITベンダーとしてはマズイ事態なので、対象ユーザーを広げるために中堅・中小企業開拓に乗り出すというわけである。 まあ、これは各ITベンダーの企業戦略だし、マーケットを広げようというのは企業の当然の行動様式だから、それ自体にイチャモンをつけようとは思わない。ただ、
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