日本では、未だに「英語＝国際人」という印象が強く、電車の中は英会話教室の広告で溢れ、書店には◯◯で学ぶビジネス英語のような本がところ狭しと並んでいますが、本当に日本は小学校から全員が英語を学び、ユニクロや楽天のように社員全員が英語を話す必要があるのでしょうか。 1991年から2000年まで、日本マイクロソフトの代表を務めた成毛眞さんは、日本の9割の人に英語は必要なく、国語や数学は自分の頭で考えて結論を出す学問ですが、英語はただ暗記するだけの科目なため、得意科目を聞かれて、「英語」と答える人は、自分は物覚えがいいだけのバカだと自覚すべきで、現代では創造力がない人ほど、英語を勉強すると述べています。(1) ↑得意科目を英語と答える人は、もの覚えがいいだけのバカ。 日本人の英語に関しては、様々な議論がありますが、世の中の雰囲気は圧倒的に「英語ができる人＝優秀」で、マスコミや企業などが英語の習得が
欧州最高のシンクタンクで講演し、ヨーロッパ各国トップ級の地政学者らと忌憚のない意見を交わす機会を得た元参院議員の田村耕太郎さんですが、日本の存在感の低下を痛切に感じたといいます。メルマガ『田村耕太郎の「シンガポール発 アジアを知れば未来が開ける！」』にはショッキングな内容が記されています。 日本のプレゼンス低下を痛切に感じる まずいくらいだった。これが外交辞令だらけのG7やG20やAPECだったら、援助欲しさに持ち上げてもらえただろう。しかし、冷徹な地政学研修だったので、そうはいかない。 世界的なスポットが当たっているのは2つの地域。 北米 そして アジア である。しかし、欧州から見たアジアの機会は 中国 インド ASEAN である。これが投資家なら「アベノミクスで今こそ日本株」となるが、地政学者・地経学者となれば、人口減少・高齢化の日本は完全にショートされていた。日本の高齢化と人口減少に
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
