原文: What is Antimalware Service Executable? Why is it High CPU Disk Usage? Antimalware Service Executable とは、バックグラウンドで実行される Windows セキュリティのコンポーネントです。 しかし、時に Antimalware Service Executable が CPU を過剰に使用して、Windows 10 マシンに悪影響を与えることがあります。 この記事では、Antimalware Service Executable とは何か、なぜ CPU 使用率が高いのか、Windows 10 マシンを最適化して CPU 使用率を抑えるにはどうしたら良いかを解説します。 Antimalware Service Executable とは？Antimalware Service Exe
<link href="https://fonts.googleapis.com">って書くと罰金取られます。 以下はGerman Court Rules Websites Embedding Google Fonts Violates GDPRというニュースの紹介です。 German Court Rules Websites Embedding Google Fonts Violates GDPR ドイツのミュンヘン地方裁判所は、あるWebサイトの運営者が、ユーザの個人情報を本人の同意なしにフォントライブラリを経由してGoogleに提供したとして、100ユーロの賠償を命じました。 Webサイトが原告のIPアドレスをGoogleに無断で提供したことは、ユーザのプライバシー権の侵害に当たると判断しました。 さらに、Webサイトの運営者は収集した情報をその他のデータと突き合わせることで『IPア
日立製作所が2021年度から電子メールへの暗号化ファイルの添付を社内で禁止することが明らかになった。子会社の日立ソリューションズが「秘文」ブランドで販売していたメールの添付ファイルを自動で暗号化するツールも、2017年に販売を終了していた。同様の動きは他の大手ITベンダーでも進んでいる。 暗号化ファイルをメールに添付して送付した後に、別のメールでパスワードを送付する手順、いわゆる「PPAP」については、平井卓也デジタル改革担当大臣が2020年11月に、内閣府と内閣官房でこれを廃止すると発表したことから、脱PPAPがここに来て盛り上がっている。 社内ルールを改定しPPAPを禁止 日本のITベンダーは自らが社内でPPAPを行うだけでなく、PPAPの手順を自動化するツールを顧客に販売するなど、これまでは強力な「PPAP推進派」だった。しかしPPAPがメール誤送信対策として不十分であるだけでなく、
本日、2019年末に当社を退職し現在、楽天モバイル株式会社（以下「楽天モバイル」）に勤務する人物（以下「当該元社員」）が警視庁に不正競争防止法違反の容疑で逮捕されました。 当該元社員は、当社との間で秘密保持契約を締結していたにもかかわらず、退職申告から退職するまでの期間に、当社営業秘密に該当するネットワーク技術に関わる情報（以下「当社営業秘密」）を不正に持ち出していたことが2020年2月に判明しました。その後、当社は警視庁へ相談し、被害を申告するとともに捜査に協力してきました。 当該元社員は、当社在籍中、ネットワークの構築に関わる業務に従事していました。不正に持ち出された当社営業秘密は、4Gおよび5Gネットワーク用の基地局設備や、基地局同士や基地局と交換機を結ぶ固定通信網に関する技術情報です。 一方、当該元社員は、当社在籍中、お客さまの個人情報や通信の秘密に関わる情報、当社通信サービスの提
IT大手の楽天は顧客情報を管理するシステムに不備があり、個人情報を含む延べ148万件の情報が外部からアクセスできる状態になっていたと発表しました。このうち、600件余りの情報が海外から不正にアクセスを受けたことが確認されたということです。 発表によりますと、先月24日、「楽天」と子会社の「楽天カード」、それに「楽天Edy」の合わせて3社の顧客情報を管理するシステムに不備が見つかったと社外から指摘があったということです。 会社が調べたところ、「楽天市場」に出店する事業者の代表者や、ローンを申し込んだ事業者、それにスマートフォンなどが故障し、電子マネーの残高を別の端末に移すことを申し込んだ人の個人情報を含む延べ148万件の情報が外部から不正にアクセスできる状態になっていたということです。 このうち、614件の情報が海外から不正にアクセスされたことが分かり、今のところ、被害の情報は入っていないと
Smoozには前回の記事で詳しく紹介しきれなかった機能があります。 それがおすすめ記事というものです。 これがオンになっていると、閲覧しているサイトの末尾に、アスツール社の提示するおすすめ記事と広告が付け加えられるものです。ページの一番下までスクロールしないと出てこないので気付いてない人もいるかと思います。 この機能を有効にして、うちのサイトを表示すると下のようになります。 ▼おすすめ記事 私のコンテンツは黒線の上まで。その下からが本来のページには存在しないSmoozの付け足したコンテンツになります。Gigazineの記事や広告が並んでいるのがわかるはずです。 これについて通信内容を解析してみると、 ml.api.smoozapp.com に対しての通信が該当していることがわかります。 ▼ml.api.smoozapp.com /recommend/pagesとあるので、おすすめ記事のこと
hontoにあった怖い話 「サービス誤登録削除を依頼したら当方のメアド変更を提案される」の巻：CloseBox（1/2 ページ） 自分のメールボックスに宛先を間違えたメッセージが大量に届くが、それを防ぐ術がない。今回はそんなお話です。 Gmailなどの一般的なメールサービスをかなり初期から使っているユーザーは多く経験していることだと思うのだが、スパムが多い。ただのスパムならばスパムフィルターで防げるのだが、やっかいなのが、他人が自分のメールアドレスを誤って登録し、その登録サービスから大量のメルマガやお知らせが届く場合だ。その対策はサービスによって異なり、多くの場合、メールクライアント側でスパムとしてはじく処理をしても効果がない。今回はその1つの例について語りたい。 筆者がGmailで使っているのは自分の名前に由来する短いメールアドレスだ。iCloudやHotmailなどのアカウントも持って
追記： アクセスされた可能性のある最大件数については、詳細な調査分析により2,101件であったことが判明しております。 詳細は下記をご確認ください。 管理サーバーへのアクセス履歴の調査結果について（2021年5月7日） https://paypay.ne.jp/notice-merchant/20210507/01/ 2020年12月1日に外部からの連絡に基づき、当社管理サーバーにある、加盟店に関する営業情報のアクセス履歴について調査したところ、11月28日にブラジルからのアクセス履歴を1件確認、12月3日までに遮断する措置を実施しました。現時点で、これらの情報が利用された事実はありません。なお、ユーザー情報は別のサーバーで管理しているため、本事象における影響はありません。 ＜アクセスされた可能性のある情報＞ (1)加盟店の店名、住所、連絡先、代表者名、代表者生年月日、契約日、売上振込先、
ソニーネットワークコミュニケーションズのインターネットワークサービス「NURO光」でレンタルされるネットワーク機器について、NURO光側が管理時に使用するアカウントIDとパスワードが特定されました。このアカウントを利用することで、通常はユーザーがアクセスできない機能にアクセスできるほか、root権限によるコマンド実行が可能になります。 GitHub - meh301/HG8045Q: Pwning the Nuro issued Huawei HG8045Q https://github.com/meh301/HG8045Q/ 目次 ◆1：「HG8045Q」の脆弱性の指摘 ◆2：脆弱性を確認してみた ◆3：新たな脆弱性を発見 ◆4：脆弱性の報告とNURO光の対応 ◆1：「HG8045Q」の脆弱性の指摘 研究者のAlex Orsholits氏によって報告された今回の脆弱性は、通信ネットワーク
応募者情報についてカプコンは自社の採用サイトで「採用選考の結果、採用に至らなかった方、採用を辞退された方の応募書類などは選考後、当社において責任をもって破棄致します」と記載していた。本来破棄されるはずの個人情報が破棄されていなかったことについて、Twitter上では同社の対応を疑問視する声が上がっている。 カプコンは「応募者の履歴書などをデータ化し、一定期間保管していた」と説明。「データ化についての言及がなく、表現が不足していたため誤解が生じた。おわびする」と陳謝した。保管理由については「応募者によっては複数回応募される方もいる。過去の応募履歴をスムーズに確認するためだった」と釈明した。応募者のデータを一律保管していたのかなどについては「現時点では不明」としている。 採用応募者の情報については、氏名、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、顔写真などが流出した可能性があるとしている。同社
2020年11月16日 大阪市中央区内平野町三丁目1番3号 株式会社カプコン 代表取締役社長 辻本 春弘 (コード番号：9697 東証第1部) 株式会社カプコンは、第三者からのオーダーメイド型ランサムウェアによる不正アクセス攻撃を受け、当社グループが保有する個人情報流出の発生を確認いたしました。 また、この攻撃により、当社が保有している個人情報・企業情報が流出した可能性があることを確認しましたので、「2．流出の可能性がある情報」にて併せてお知らせいたします。 なお、現時点ではコンテンツ開発や事業遂行において支障はございません。 お客様はじめ多くのご関係先にご迷惑とご心配をおかけしておりますことを、深くお詫び申しあげます。 現在も調査を続けており、今後新たな情報が判明する可能性がございますが、現時点で概ね確認できた事実関係（2020年11月16日現在判明分）の概要は次の通りです。 1. 流出
前回記事（nano系の広告ブロックは速やかに削除しましょう | 280blocker）の続報です。 前回記事では、Chrome機能拡張のNano DefenderとNano Adblockerがトルコの謎の組織に売却された事を書きました。 その後、2020/10/15にChrome機能拡張のNano Defenderが更新され、githubで公開されているソースコードには存在しない、非公開のコードが挿入されました。 gorhill(uBlock Originの作者）が検証を行った結果、その挙動はマルウエアであるとの結論になりました。 Chrome機能拡張のNano Defenderは、まず外部サイトから検索条件を取得してその条件に合ったブラウザのデータを、外部サイトへ送信するようです。 ユーザーのデータを外部に送信するマルウエア（スパイウエア）と考えられます。 もしも、いまだに使用している
8月14日にご報告しました、note株式会社（以下、「当社」）が運営するメディアプラットフォームnoteにおいて、記事投稿者のIPアドレスが記事詳細ページのソースコードから確認できた事態（以下、「本件」）について、note利用者のみなさま、noteのサービスに関わるみなさまに多大なるご迷惑とご心配をおかけしましたこと、改めて心よりお詫び申しあげます。 本件発生後、最優先で原因を究明し、本件への対応を実施しました。 その後、経営陣直轄の特別対策チームを編成し、1カ月半にわたり徹底した安全対策を実施。今回は、その対応および本件を受けた安全性確保のための施策と、再発防止策についてご報告いたします。 1．本件の概要と原因2020年8月14日6:14 利用者の方から「noteの記事詳細ページのソースコードからIPアドレスが確認できる」旨のお問い合わせを頂く （現象自体は2019年4月11日から発生）
さて、ようやく重い腰を上げて、ゆうちょ銀行に口座を作ってきた。これでいろいろ確認できるぞと。通帳には、口座番号と名義人名の他は、謎のバーコードに記載の数字列が2つあるのみ。最終残高は0。 https://t.co/3EPZ6QOnyS
いくつかのスマートフォンに採用されている指紋認証や、銀行のATMに設置されている静脈認証、海外の空港で入国審査時に行われる虹彩認証など、人の生体情報を認証システムに取り入れた「生体認証（biometrics認証）」は身の回りでよく見かけるようになった。 上記のような指紋や静脈、虹彩がよく利用される生体情報だが、米国ではついにペニス（陰茎）を利用する生体認証が開発された。 指紋や虹彩に匹敵する生体情報 アダルトチャットサービス「CamSoda」はウェブカメラやスマホで動画を撮影・中継したり、中継されている映像を視聴することができるウェブカメラプラットフォームだ。 利用にあたってはユーザー登録が必要で一般的なメールアドレスとID・パスワードを登録する方法も用意されており、ログイン認証もIDとパスワードを入力するようになっている。これに加えて生体認証「Dick-ometrics」が2017年7月
ACTIVE GALACTIC @active_galactic 悪巧みをする人間は賢いな．確かに口座番号・暗証番号・氏名の組み合わせは工夫すれば手に入ってしまう．口座番号を入力すると振込先の宛名を表示してくれるサービスはあるし，語呂合わせのような使っている人が多い暗証番号で口座番号を片っ端から試していくと，一定確率で貫通するだろう．>RT 2020-09-09 20:45:35 ACTIVE GALACTIC @active_galactic リバースブルートフォースアタック：物理学科のロッカーで暗証番号を137決め打ちで片っ端から試して，貫通したロッカーから貴重品を盗む泥棒を想像した．数学科なら1729とかだろうか． 2020-09-09 20:49:28
NTTドコモは9月10日、電子決済サービス「ドコモ口座」を通じて現金の不正引き出しが相次いでいることを受け、被害者やサービスの利用者に謝罪した。同社が同日に開催した記者会見の内容を一問一答でまとめた。 記者会見には、ドコモの丸山誠治副社長、前田義晃本部長（常務執行役員 マーケティングプラットフォーム本部）、田原努部長（ウォレットビジネス部）が登壇した。 ――ドコモ回線契約者以外でもメールアドレスで口座を作れるが、電話番号の登録を義務付けていれば、電話による回線認証なども可能だったのではないか。dアカウントのサービス拡大を優先したのか 丸山：ドコモユーザー以外にもドコモのサービスを開放していこうと事業に取り組んできた。その中の一環として、d払い（ドコモ口座）についても提供範囲を広げるため、（認証などを）簡易な手段にしていた。現在は反省している。 ――2019年5月にりそな銀行で同様の問題が発
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