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古瀬祐気 ウイルス・再生医科学研究所特定助教は、地域で見つかっている新型コロナウイルス感染者数を用いて「人が集まるとき、そこに新型コロナウイルスの感染者がいる確率を算出する統計モデル」を構築し、さらにこれを誰でも簡単に用いることのできるよう、オンラインアプリを開発しました。 新型コロナウイルス感染症は、誰にもウイルスを伝播しない多くの感染者がいる一方で、一部の感染者が多くの人に感染をひろげることが感染拡大の一因となっています。そのため、人が集まる場所では特にリスクが高まると考えられます。 多くの方にとって、本研究成果で構築したモデルが、これから主催したり参加したりするイベントのリスクを把握するための一助になることが期待されます。しかし、新型コロナウイルス感染症に関してはまだまだ不明な点も多く、本モデルもいくつかの点において現時点では不確実な情報にもとづいています。あくまで参考程度に用いてく
先日、友人と4人でレズビアンバーに遊びにいった。ゲイが2人に、レズビアンが2人。新宿二丁目の大きな通り沿いにあるそのお店は、時間帯によって男性も入れる、比較的オープンなお店だ。 土曜日というのもあって、お店はとてもにぎわっていた。ほとんどの客が女性である店内は、やはり暑苦しさがない気がする。クラブミュージックと鮮やかなライトがフロアを走る。ゲイの僕は、主役じゃないから変に羽を伸ばしすぎないようにと、生来デカい声を少し小さめにして、脇役らしくお酒を楽しんでいた。 入店して30分ほど経った頃だろうか。たしか、最近ハマッているドラマについて話していた時、少し離れた席で男性の大きな声がした。英語だった。遠くからでも分かる主役感で騒いでいたのは2人組の外国人男性だ。彼らは、まるでナンパでもするかのような絡み方で、ある女の子のグループに声をかけていた。 「うわ、マジで嫌だね」。一度は視線を外した僕らだ
川田伸一郎(著)・浅野文彦(絵) (2020年10月8日刊行,ブックマン社,東京, 335 pp., 本体価格2,600円, ISBN: 978-4-89308-934-2 → 版元ページ) 読売新聞小評が公開された:三中信宏「標本バカ 川田伸一郎著」(2020年11月15日掲載|2020年11月24日公開) 博物館に陳列されているさまざまな動物の剥製標本は来館者の好奇心をふくらませ想像力をかきたてる。野生では絶滅してしまった動物の剥製もある。しかし、いずれもきれいに整形された標本は展示室の中でまるで生きているかのような独特の存在感を放って動き回る。それらの標本は展示だけでなく科学研究の基礎データとしても貴重だ。 本書は国立科学博物館研究主幹の著者が雑誌『ソトコト』に長期連載してきたコラムの単行本化だ。著者はもともとモグラの研究者だが、キリンやクジラまでありとあらゆる動物の標本づくりに国内
VWLS - "High In Heaven" (ft Josh Epstein of JR JR & Louie Louie!) - Official Video - VWLS VWLS、YouTube*1 200機ほどのドローンの連携に息を呑む。古代人ならば、たしかに神だか化物だかを空に認めて腰を抜かすに違いない。海外のYouTubeチャンネルを覗いていると、この手のドローンを扱ったヴィデオをちょくちょく見かける。でもって、毎度見事なものだと感心することになる。 the most amazing drone holographic light show in China - China Vision、YouTube 多少列の乱れが見えないでもないけれど、これは昨年9月公開。たぶん、200機以上のドローン、どういう手立てによってだか、おおよそ統率の見事に取れた編隊飛行、なかなかの演物(だ
『ソイレント・グリーン』(Soylent Green)は、1973年のアメリカ合衆国のSFサスペンス映画。監督はリチャード・フライシャー、出演はチャールトン・ヘストンとエドワード・G・ロビンソンなど。 ハリイ・ハリスンの小説『人間がいっぱい(英語版)』を原作とした、人口爆発により資源が枯渇し、格差が拡大した、暗鬱な未来社会で起こる殺人事件とその背景を描いたディストピアSF映画。 タイトルにもある「ソイレント」とは大豆(soybean)とレンズ豆(Lentil)から連想された造語とされる[1]。 エドワード・G・ロビンソンは本作の公開前に他界しており、本作品が遺作となった。 2022年、とどまるところを知らない人口増加により、世界は食住を失った人間が路上に溢れ、一部の特権階級と多くの貧民という格差の激しい社会となっていた。肉や野菜といった本物の食料品は宝石以上に希少で高価なものとなり、特権階
新型コロナの検査を行う医療従事者=7月22日、米フロリダ州/Joe Raedle/Getty Images (CNN) 米国では早ければ昨年12月の時点ですでに新型コロナウイルスに感染した人が各地に存在していた可能性があるとの新しい研究結果が発表された。新型コロナウイルスの感染者として知られる最初の人物は1月15日に中国から米国に到着していたが、それよりも1カ月早いことになる。 米疾病対策センター(CDC)と赤十字社の研究者は、今回の研究によって、2020年1月19日より前に米国に新型コロナウイルスが持ち込まれていた可能性が示されたと述べた。 研究者は12月から1月上旬にかけての献血を検査し、9州からの少なくとも84の試料について新型コロナウイルスの抗体の証拠を発見した。こうした人々は新型コロナウイルスに感染した可能性を示唆している。 こうした人々は流行の初期の段階で感染した可能性もあれば
1.私(金森俊樹)は、標記の書籍(発行日2016年4月20日、講談社発行、以下、「書籍」)中に、私が2016年2月2日から3月2日、本幻冬舎ゴールドオンラインに連載した「緊急レポート『減速』中国経済の実態を探る」(以下、「連載記事」)の一部と、引用元の記載なく、著しく酷似している部分があることを認識しました。 2.具体的には以下の部分です。 (1)書籍「中国データの矛盾点」(42頁)3段落目、「図表3に示す国家統計局と人力資源社会保障部が、、、、実態を表しているとは思えない数値だ。」との記載とともに、「図表3 中国の失業率」が記載されている部分。当該部分は、連載記事「中国の『公式失業率』はなぜまったく動かないのか?」(2016年2月26日掲載)の一部とほぼ同じ内容を、若干記述を変えて利用しており、かつ連載記事の「図表1 失業率推移」をそのまま掲載している。なお、連載記事の「図表1」は、図表
【上海=白山泉】香港の裁判所は2日、昨年6月の反政府デモを巡り、いずれも民主活動家の周庭(しゅうてい)氏(23)に禁錮10月、黄之鋒(こうしほう)氏(24)に禁錮13月半、林朗彦氏(26)に禁錮7月の実刑判決をそれぞれ言い渡した。昨年6月21日の反政府デモの際、警察本部を包囲する無許可集会に参加した罪や参加を扇動した罪とされる。 周氏は2014年の民主化運動「雨傘運動」に参加し、日本で「民主の女神」と呼ばれるなど民主化を求める若者の象徴的な存在となっている。周氏の実刑判決は初めてで、香港メディアによると、判決を聞いた瞬間泣き崩れたという。周氏は3日に24歳の誕生日を迎える。 裁判官は「案件の規模や交通への影響のほか、潜在的なリスクなどを考慮した」と量刑理由を述べた。黄氏は違法集会を結成し、周氏らは積極的に参加したとされる。周氏は保釈と上訴を申請したが、拒否された。裁判所周辺では支持者が「あ
香港の民主活動家、黄之鋒(ジョシュア・ウォン)氏らに実刑判決が言い渡されたのを受け、蔡英文(さいえいぶん)総統は2日、フェイスブックで、「今はまだ絶望する時ではない。民主主義の台湾が必ずや香港人を、民主主義を応援し続ける」と香港の人々にエールを送った。
米国立科学財団(NSF)は1日、プエルトリコ・アレシボ天文台で夜の間に巨大電波望遠鏡のプラットフォームが落下していたことを明らかにした(NSFのツイート、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事、 AP Newsの記事)。 プラットフォームはトラスを三角形に組んだ巨大な構造で、球面反射面の上にケーブルで吊られていた。マルチビーム受信機を格納したグレゴリアンドームを含み、総重量は815トン(PDF)。NSFのツイートでは落下前の写真が添えられているためわかりにくいが、ケーブルが切れてプラットフォーム全体が球面反射面の北寄りに落下したようだ。 アレシボ天文台の巨大電波望遠鏡は8月に構造を支える補助ケーブルが切れて球面反射面が30mにわたり破損し、11月にはメインケーブルが切れて損傷が進んでいた。その結果、NSFでは廃止・解体計画を11月19日に発表している。
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 日本人と外国人の交流施設「川崎市ふれあい館」に在日コリアンを脅迫するはがきや学校に爆破予告を送ったなどとして、威力業務妨害の罪に問われた元川崎市職員、荻原誠一被告(70)に、横浜地裁川崎支部(江見健一裁判長)は3日、懲役1年(求刑懲役2年)の判決を言い渡した。 被告は学校に元同僚の名前で爆破予告の文書を送っており、江見裁判長は判決理由で「元同僚への約25年にわたる恨みから、名前をかたるなどして脅迫した。文言は生徒や不特定の利用者に危害の恐れを抱かせるもので、実刑は免れない」と指摘した。 弁護側は「罪を認め、反省している」として執行猶予を求めていた。
「桜を見る会」の前日夜に開催された懇親会をめぐる問題で、東京地検特捜部が安倍前総理大臣側に安倍氏本人の任意の事情聴取を要請したことが関係者への取材で新たに分かりました。特捜部は安倍氏の公設第1秘書が後援会の収支報告書に懇親会の収支を記載しなかった政治資金規正法違反の疑いで捜査を進めているものとみられますが、安倍氏本人にも収支報告書の内容への認識などについて説明を求める必要があると判断したものとみられます。 「桜を見る会」の前日夜の懇親会をめぐっては、去年までの5年間の費用の総額が2000万円を超え、このうち少なくとも800万円以上を安倍氏側が負担したとみられることが明らかになっています。 しかし、懇親会を主催した「安倍晋三後援会」の収支報告書に懇親会に関する収支の記載はなく東京地検特捜部は後援会の代表を務める安倍氏の公設第1秘書が、参加者から集めた会費やホテル側に支払った費用の総額を後援会
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 新型コロナウイルス対策で個人事業主に支給された持続化給付金が差し押さえの対象になるかどうかが争われた民事裁判で、神戸地裁伊丹支部は3日までに、事業の継続を支えるのが目的だとして、差し押さえを認めない決定をした。消費者金融に100万円を差し押さえられた兵庫県の女性が取り消しを求めていた。11月19日付。女性の代理人弁護士が明らかにした。 コロナ対策で一律10万円が支給される特別定額給付金には差し押さえを禁じる法律があるが、持続化給付金にはない。代理人の村岡友一弁護士は「同様の決定はほかに聞いたことがなく画期的だ」と評価する。
Nike is facing a backlash in Japan over an advert which highlights racial discrimination in the country. The video shows the "real life experience" of three young soccer players from mixed heritage.
日本におけるネトウヨと陰謀論の関係 先日のアメリカ大統領選では、接戦州の選挙結果もさることながら、トランプ大統領自身が選挙不正をTwitter上で訴える「断末魔の叫び」が日本のメディアでも連日大きく報じられた。実際には、選挙不正を示す確たる証拠はなく、単なる「陰謀論」にすぎないとの見方が大勢であるとはいえ、ロイター通信の報道では、今なお、共和党支持者の52%が「真の勝者はトランプだ」と答えるなど、その「陰謀論」を信じるトランプ支持者も数多くいるようである。 もっとも、陰謀論やデマの類は今に始まったわけではなく、古今東西にわたって存在する。もちろん、日本もその例外ではない。日本においても、たとえば「ネトウヨ」(ネット右翼)が発する陰謀論がネット上にはごまんとあふれている。辻大介の研究によれば、ネトウヨはネットユーザー全体のおよそ1〜2%に過ぎないと推定されるものの(辻、2017)、その存在感
Sleep Party People - Sleep Party People (10th Anniversary Edition) https://www.joyfulnoiserecordings.com/products/sleep-party-people
neanderthal yabuki*1「本日のクラッシュ!/Man cheats death」https://nean.hatenablog.com/entry/2020/11/22/130114 cheat deathに九死に一生を得るという意味があったのね。直訳すれば、死を欺く、ということ。ただ、上のエントリーで言及されている事故の場合、トリックとかを使って、或いは必死の努力によって、死の追跡を振り切ったわけではなく、死から逃れられたのは全くの偶然、運がよかったということだろう。 さて、cheatという動詞、AVやポルノ・サイトをよく見る人にとっては、先ず思い浮かぶのは浮気するという意味だろう。cheating wifeとか。辞書を見たら、「トランプでいかさまをする」、cheat at cardsという用例が載っていて、時節柄爆笑してしまった。 以前読んだ本に、John Gray T
新型コロナウイルスの感染者と死亡者が世界一多い米国。医療分野だけでも多くの問題を抱えているが、コロナに関連した深刻な社会問題も浮上してきている。 その一つが、家賃を支払えない賃借人が数百万の単位で、年明け早々に住まいを追い出されかねない問題である。 投資銀行業務やコンサルティングを手がける米スタウト社がまとめた資料によると、最大で647万世帯が住まいを退去せざるを得なくなるという。 家族を考慮すると1000万人を超えるとも言われる。どういうことかご説明したい。 コロナの感染拡大により米経済が大きな打撃を受け、春から失業者が増え始めた。4月の米失業率は14.7%にまで跳ね上がった。 以後、少しずつ改善して10月には6.9%まで落ち着いてきたが、それでもコロナ前の3%台には至っていない。 失業率が高止まりすることで再就職は簡単ではなく、解雇された人たちは収入減に見舞われた。 失職したすべての人
今春開校した水都国際高校など大阪市立の全21高校を大阪府に無償移管することで、大阪府と大阪市が合意したことが2日、分かった。府と市の二重行政解消の取り組みの一環。移管時期は、令和4(2022)年4月で、市から府へ無償譲渡される見通しという。 移管されるのは、桜宮や東など21校の市立高校。南と西、扇町総合の3校は1校に統合し、4年度に扇町総合高校の校地を活用した新校を開校する。 移管される学校は4年4月から府立高校となるが、工業系の5校については、定員割れが続いている学校もあることから、対応をさらに検討したうえで移管作業に入るという。 府と市は今年7月にプロジェクトチームを設置し、移管に向けての準備作業を進めている。 現状では、校舎の建物や備品などについては、市から府に無償譲渡。移管にかかわる初期費用などについては府が負担する見通し。南、西、扇町総合の3校が統合した後の南、西の両校地について
7月1日よりプラスチック製のレジ袋の有料化が開始されました。テレビや新聞などでもこの話題がとりあげられており、関心をもっている人も多いことと思います。 コストや環境負荷など様々な角度でこの問題が論じられておりますが、ここでは主に食品衛生の観点からレジ袋の有料化について考えてみたいと思います。 ■レジ袋の必要性今回のプラスチック袋の有料義務化について、経済産業省のページに以下の説明があります。 プラスチックは、非常に便利な素材です。成形しやすく、軽くて丈夫で密閉性も高いため、製品の軽量化や食品ロスの削減など、あらゆる分野で私たちの生活に貢献しています。一方で、廃棄物・資源制約、海洋プラスチックごみ問題、地球温暖化などの課題もあります。私たちは、プラスチックの過剰な使用を抑制し、賢く利用していく必要があります。 このような状況を踏まえ、令和2年7月1日より、全国でプラスチック製買物袋の有料化を
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