日本は不妊治療大国
日本は、中国に次ぐ世界2位の不妊治療大国である。
日本で2021年に行われた生殖補助医療の実施件数は約50万件。人口差のあるアメリカですら約41万件であることを踏まえれば、日本の夫婦がかなりの割合で不妊治療を行っていることを感じ取っていただけることだろう。
実際、国立社会保障・人口問題研究所の「2021年社会保障・人口問題基本調査」によれば、不妊の検査または治療経験がある夫婦の割合は、全体の22.7％に及んでいた。前回調査の18.2％（2015年）から増加したかたちだ。
その不妊の治療法だが、原因によってタイミング法、排卵誘発法、人工授精、さらには体外受精などの生殖補助医療など、さまざまな治療法が選択されているが、夫が無精子症の場合は、第三者の精子を使う非配偶者間人工授精（AID）が選択肢に入ってくる。
無精子症とは、射出精液中に精子が極端に少ないか、全くない状態のことで、一般的に100人に1人の割合で無精子症の男性がいるとされている。その場合、保険も適用される顕微鏡を使って直接精巣の中から精子を取り出す方法もあるが、それでも無理だった場合は、AIDしか方法は無くなる。
いわばAIDは、無精子症が原因の不妊治療の“最後の砦”であるといっていいが、その歴史は意外と古い。国内では1940年代に慶應義塾大学病院で始まった。主な精子提供者は大学内で集められた医学生で、そうやって生まれた子供は国内で2万人以上とも言われている。