【徹底比較】マンション向け火災保険のおすすめ人気ランキング【2025年】

保険料の安さと手厚い補償内容を兼ね備えた、バランスのよいマンション向け火災保険。保険料が安く、充実した補償を受けたいという人はぜひ最初にチェックしてください。

SOMPOダイレクト損害保険が運営する「じぶんでえらべる火災保険」は、安い保険料で幅広い補償を求める人なら候補に入ります。

保険料は、マンションの築年数や水災補償の有無に関わらず割安でした。とくに水災補償ありのプランは、他社よりコストを抑えやすい料金設定です。検証した条件下では、新築で約33,000円・中古で約36,000円と、いずれも平均値を下回りました。

補償範囲が幅広いところも大きなメリット。火災や落雷などの基本的な補償にくわえ、盗難や暴力行為などにも対応しています。

補償限度額の高さもおおむね良好。周辺費用に対しても十分な金額が設定され、住宅のさまざまな損害が補償されます。しかし、仮住まい費用が補償されない点には注意が必要。緊急時には臨時費用の補償を住まいに充てることになるかもしれません。

補償内容の充実度と、割安の保険料を両立したマンション向け火災保険。もしものときに帰省する実家があるなど、仮住まい費用の補償を重視しない人は検討しましょう。

三井住友海上が運営する「GKすまいの保険（すまいの火災保険）」は、基本的な自然災害の補償を重視する人なら候補になり得るマンション向け火災保険。

検証で確認した補償範囲をすべて備えており、火災や落雷などの基本的な災害に対する補償も申し分ありません。損害範囲確定費用・仮住まい費用の補償は建物保険金額の10%までと、十分な限度額が設定されていました。ただし、臨時費用に関する補償はないため、緊急時のさまざまな費用への備えとしては物足りなさを感じる可能性も。万が一災害に遭った場合、想定外の自己負担が必要になるリスクは考慮しておく必要があるでしょう。

新築物件の保険料は平均的。中古物件で水災補償ありのプランなら比較的割安で加入できました。あらゆる面で手厚い補償を求める場合はフォローが足りないかもしれませんが、シンプルな補償内容でコストを抑えたい人は、検討してもよいでしょう。

セコム損保が運営する「セコム安心マイホーム保険」は、基本的な自然災害に対する補償だけを優先する人なら検討の余地があります。

補償範囲の幅広さは高評価に。水漏れ・バルコニーの損傷などのマンション向け火災保険に欠かせない項目は、他社と同じように補償されます。しかし、基本補償では破損・汚損の補償は付帯されないため、自然災害によらず家庭内で突発的な家具の破損などが生じた場合には、自己負担で解決する必要があるでしょう。

補償限度額も高め。類焼損害補償付きで近隣住宅に燃え移った際の補償が約束されていることはもちろん、臨時費用に対する補償など緊急時のあらゆる経済的負担を軽減できます。しかし、仮住まい費用は補償されないため注意しましょう。

保険料は、新築・中古、水災補償の有無によらず高すぎる料金ではありません。とはいえ、突出して安いプランも見当たらないため、コストにこだわるなら慎重に検討したほうがよいでしょう。

SBI損保が運営する「SBI損保の火災保険（住まいの保険）」は、補償内容を自分で決めたい人なら検討の余地があります。臨時費用の補償限度額を100万円・200万円・300万円から選べるため、選択した補償額によっては保険料を抑えられます。

補償範囲の幅広さは十分。自動付帯されている補償は火災・落雷・破裂・爆発のみですが、ほかの災害・事故も特約をつければ補償できます。

補償限度額の高さもおおむね良好。とはいえ、仮修理費用の補償は保険適用対象として明示されていないため、臨時費用の補償をこちらに適用できない場合は自己負担になるリスクもあるでしょう。仮住まい費用が補償されない点にも注意が必要です。

築年数や水災補償の有無によらず保険料はやや割高。水災補償なしの新築以外では、平均値を3,000円以上超えました。コスト重視の場合は不向きですが、備えたいリスクに合わせてプランをカスタマイズしたい人は候補にしてもよいでしょう。

日新火災の運営する「お家ドクター火災保険」は、周辺費用の補償を気にする人なら選択肢に入るでしょう。基本的な自然災害や事故は補償されます。ただし、デモなどの騒擾行為や集団行動による暴力行為などに対する補償はありません。

また、水災補償の有無、築年数によらず保険料がかなり高めで、新築で水災補償をつけると平均値よりも6,500円程度高額になりました。コストを重視する人にはマッチしません。

損害範囲確定費用・類焼損害・仮住まい費用などいずれも補償対象。事故時諸費用補償特約をつけると100万円まで補償され、被害が新価の70%以上だった場合2倍になることもポイント。周辺費用の自己負担リスクを軽減できるでしょう。周辺費用の補償が手厚い保険を選びたい人は、候補のひとつに残りそうです。