戸建て向け火災保険のおすすめ人気ランキング【2025年徹底比較】

SOMPOダイレクト損害保険が運営する「じぶんでえらべる火災保険」は、保険料を抑えつつ多様な損害補償を求める人の候補になる火災保険。住宅のさまざまな損害を補償してもらえ、地震保険も基本的に自動セットされています。ダイレクト型の商品で、加入方法はインターネット・郵送に対応。保険期間は最長5年で、1年単位で選択可能です。

検証した条件下では、構造や水災補償の有無、築年数によらず、保険料が検証したなかでの平均値より安めでした。たとえばH構造新築・水災補償なしの場合、保険料は43,100円とトップクラスに安く、H構造新築・水災補償ありでも72,800円です。

周辺費用では仮修理費用・臨時費用の補償が補償されます。しかし、仮住まい費用が補償されないことには注意が必要です。緊急時には臨時費用の補償を住まいに充てることになる可能性があります。

とはいえ、保険料が比較的安いことは魅力。保険料を抑えつつ、自分で自由に補償を組み合わせたいと考えている人はチェックしてみるとよいでしょう。

日新火災が運営する「お家ドクター火災保険」は、保険料を抑えつつ、周辺費用の補償を重視したいなら検討候補に入れてほしい火災保険。加入手続きは代理店・インターネットに対応しており、インターネットからの加入ならインターネット割引を受けられます。契約は最長で5年まで可能。支払方法は月払い・年払い・一括払いから選べます。

検証した条件下での保険料は、構造や水災補償の有無・築年数に関わらず、検証したなかでの平均値より安め。たとえば、H構造新築・水災補償なしの場合は約53,200円でした。耐火構造であるT構造の新築・水災補償なしの場合はさらに安く、約36,200円です。

基本的な自然災害や事故はほかの保険と同様に補償されますが、デモなどによる暴力行為での損傷は補償されません。万が一の暴力行為のリスクを懸念する人には不向きでしょう。

とはいえ、損害範囲確定費用・類焼損害・残存物の取り片づけ費用・臨時費用の補償・仮住まい費用といった主な周辺費用はいずれも補償対象。仮住まい費用は100万円まで補償されます。

デモや集団行動による暴力行為での補償はないものの、保険料を抑えて周辺費用の補償にもこだわりたい人の選択肢になるでしょう。

ソニー損保が運営する「ソニー損保の新ネット火災保険」は、保険料を抑えつつ基本的な自然災害補償を重視して備えたい人の検討候補にあがる火災保険。ダイレクト型の商品で、加入方法はインターネットのみに対応しています。保険期間は1〜5年から1年単位で選択可能です。

検証した条件下では、構造や水災補償の有無・築年数によらず保険料が平均より安めでした。とくにH構造新築・水災補償なしの保険料は約49,700円と平均より大幅に安い結果です。

周辺費用は損害範囲確定費用・残存物取り片づけ費用・仮修理費用が補償されます。補償限度額は基本的に建物の保険金額と合わせて計算されます。保険金額を超える場合、限度額は保険金額の10%までです。また、仮住まい費用は補償対象として明示されていません。そのため、仮住まいが必要となった場合は臨時費用の補償を避難先に用いることになる点には注意が必要です。

基本的な自然災害や事故はほかの保険と同様に補償されますが、暴力行為は補償されないため、わずかに補償範囲は狭いといえるでしょう。

総じて仮住まい費用や暴力行為による損害の補償を重視する人には不向きですが、基本的な自然災害に備えたいなら候補になります。

SBI損保が運営する「SBI損保の火災保険（住まいの保険）」は、必要な臨時費用の補償額を選んで補償内容を検討したい人に向いています。臨時費用の補償限度額は100万円・200万円・300万円から選べる仕組みで、必要な補償額を選ぶことで保険金を抑えられる可能性が。なお、ダイレクト型で、加入方法はインターネット・代理店に対応しています。保険期間は2〜5年の範囲で設定可能です。

検証条件下での保険料の大半は、構造や水災補償の有無、築年数によらず検証したなかでの平均値より安めでした。ただし、耐火性能のない木造建築であるH構造の中古・水災補償ありの場合のみ、約109,000円と平均以上です。

仮修理費用の補償は保険適用対象として明示されていないため、臨時費用の補償を適用できない場合は自己負担になる可能性がある点には注意が必要。また、仮住まい費用が補償されない点も注意しましょう。

臨時費用の補償額を選びたいなら候補になりますが、仮住まい費用や仮修理費用の補償を重視する人はほかの保険も検討してみてください。

セコム損保が運営する「セコム安心マイホーム保険」は、基本的な自然災害に対する補償を重視する人の候補になる火災保険です。自然災害など基本補償はすべて取りそろえがある一方、破損・汚損の補償は基本的に付帯されません。自然災害によらない家庭内での突発的な家具の破損などは特約を追加しないと補償されないのが惜しい点です。

周辺費用は損害範囲確定費用・仮修理・残存物取り片づけといった費用が補償されます。補償限度額は本修理と合わせて計算され、保険金額を超える場合は保険金額の30%まで。また、仮住まい費用は補償されません。

さらに、検証条件下での保険料が高い結果に。保険料は構造・水災補償の有無・築年数によらず、検証したなかでの平均値より高めでした。保険料をできるだけ抑えたい人には不向きでしょう。

なお、加入方法は代理店・インターネットどちらにも対応。保険期間は最長5年で、月払い・年払い・一括払いから支払方法を選べます。総じて基本的な自然災害に備えたいなら候補になりますが、家具の破損や仮住まい費用をカバーしたい人はほかを検討するのがよさそうです。

損保ジャパンが運営する個人用火災総合保険「THEすまいの保険」は、水災補償をつけたい人の候補になります。検証条件下では、耐火性能のない木造建築（H構造）の場合、水災補償を付帯したときの保険料は築年数によらず安めでした。一方、水災補償なしの条件で比較すると保険料は平均より高めでした。

周辺費用は原因調査・仮修理・仮住まい・残存物取り片づけといった費用のすべてが補償されます。さらに周辺費用の保険金の限度額が高めで、建物の保険金額の100%まで支払われるため、周辺費用の補償が充実している火災保険といえるでしょう。

基本補償がすべて自動付帯しているのもメリットです。火災・落雷・破裂・爆発から破汚損まで、幅広く補償してもらえます。

なお、加入手続きは代理店からでき、契約は最長で5年まで可能です。地震保険は基本的に自動付帯。加入者は水回りやカギのトラブルに対応してくれる「アシスタントダイヤル」サポートも無料で受けられます。周辺費用の補償が充実しているなかで保険料が安めなので、水災補償をつけたいならありでしょう。

東京海上日動が運営する「トータルアシスト住まいの保険」は、周辺費用の補償を重視し、安心感を持って支援を受けたい人の候補になる火災保険。周辺費用の保険金の限度額が高いうえ、加入者は「事故防止アシスト」「メディカルアシスト」などさまざまな無料サポートを受けられます。代理店で加入でき、保険期間は最長5年まで設定可能です。

しかし、検証条件下での保険料は全体の平均値より高い結果に。構造・水災補償の有無・築年数に関わらず平均額を上回りました。

一方、周辺費用の保険金の限度額が高いのはメリット。建物の修理や再建に建物の保険金額をすべて使う必要があっても、損害範囲確定費用や残存物取り片づけ費用、仮修理費用が建物の保険金額の100%まで支払われます。ただし、仮住まい費用は補償されません。

基本補償はすべて自動付帯されるため、幅広く補償が受けられます。総じて、保険料を抑えたい人や仮住まい費用の補償が必要な人には不向きですが、周辺費用の補償にこだわるなら選択肢になります。

あいおいニッセイ同和損保が運営する「タフ・すまいの保険」は、家庭内での事故も含めた幅広い補償を求める人は検討候補になる火災保険。基本的な自然災害に加え、家庭内での事故なども補償の対象です。なお、代理店で加入でき、保険期間は最長で5年まで設定可能。支払方法は月払い・年払い・一括払いから選べます。

しかし検証条件下での保険料は、構造・水災補償の有無・築年数によらず検証したなかでの平均値より高額。たとえば、耐火構造ではないH構造の新築は、水災補償に関わらず約95,700円と大きく平均を上回りました。

残存物取り片づけ費用が建物の保険金額に含まれる点にも注意が必要です。火災などで建物の保険金額をすべて建物の復旧に使用すると、残存物の取り片づけに自己負担費用が発生する可能性があるでしょう。そのほかの周辺費用の限度額もほかと比べて低めなので、保険金額で補償されきらずに自己負担が発生するリスクが高めといえます。

総合的に見ると、補償の幅広さを重視する人には向いていますが、周辺費用や残存物の除去費用の補償を重視する場合には不向きでしょう。

三井住友海上が運営する「GKすまいの保険（すまいの火災保険）」は、周辺費用の補償を重視する人なら検討候補になります。代理店からの加入が必要で、保険期間は最長で5年まで選択可能です。

検証条件下での保険料が、構造・水災補償の有無・築年数によらず検証したなかでの平均値より高かったのはデメリット。安さ重視の人には向きません。

周辺費用は、原因調査・仮修理・残存物取り片づけ・仮住まいなど幅広く補償。しかし、残存物取り片づけ費用は建物の保険金額に含まれるため、火災などで建物の保険金額をすべて建物の復旧に使用すると残存物の取り片づけに自己負担の費用が発生する可能性があります。臨時費用の補償もないため、こちらを残存物用に充てることもできません。

一方、基本補償の火災・風災・水災を漏れなくカバーしているのはメリットです。補償範囲の幅広さには満足できますが、保険料を抑えたい人や残存物取り片づけ費用・臨時費用の補償を必要とする人には不向きでしょう。