よく東京は冷たい、なんかよく言われる。けど場所によって結構性格が違ってくると思う。 ・お台場や港区周辺に住んでいる人 上品で金持ち、プライドが高い。服装は金をかける。京都人に近いかも。 ・新宿・渋谷・池袋に住んでいる人 俗で喧嘩早く、若い人が多い。プライドはちょっとある。人情の無い大阪人。 服装が派手。 ・練馬あたりに住んでいる人 個性的で我が強く、プライドが高い。ヤンキーっぽい服装。競争心が高い。 ・世田谷区あたり ちょっと俗で金持ち、プライドが高い。パタゴニアとかそういう高いアウトドア製品を着るイメージ。マイルドな京都人。 ・浅草あたり 下町という感じで、江戸っ子。人情もあるし、早口の標準語を喋る大阪人みたいな感じ。 ・多摩地区(小平らへん) 競争心が低く、おっとりしていて競争心が低い。 いつもぼーっとしている。服装は糞地味。鹿児島県民に近いかもしれない。埼玉県民に敵対視、ライバル視さ
筆者は最近韓国コスメが「K-ビューティ」として中国はじめ東南アジアなどでも注目され始めたことを記事にした。 その中で、K-ビューティが大手のコスメ企業だけでなく、中小企業のアパレルブランドからも起業できるのは、韓国コルマとコスメックスのおかげだと書いた。 韓国コルマとコスメックスが化粧品のOEM（相手先ブランドによる生産）をしてくれるからである。 さて、この韓国コルマが今大変なことになっている。 日本が韓国をホワイトリストから外すことにした7月から韓国では日本製品不買運動が続いているのは、日本の報道でもご承知の通りだ。 7月末からは毎週土曜日に反日ロウソク集会も大々的に開かれ、そこに参加する人たちも多い。 しかし、前記事（「日本の輸出規制に大喜びする韓国人」https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/56981）でも書いた通り、韓国人全員が同じことを考えてい
え？何その弁解？！「ボールガールが長く泣いていたから」「混合出場（許可）で前向きな結果」加藤未唯の失格問題への全仏ディレクター見解に批判の声
中国の大陸側では、世論操作が完了している。 メディアはネットも含めて完全に政府のコントロール下にあるが、もっと恐ろしいのはSNSに民衆が投稿する「爱国心」である。もはや、少しでも香港民主派に対する同情心など表そうものなら袋叩きに遭うだろう。 デモが始まった当初は、チャットアプリで写真1枚送ろうとしただけでそのアカウントが停止されるほど、徹底してデモの存在そのものが隠されていた。一月ほど経ち、一部のデモ参加者が暴れだした頃になって初めて、その映像のみ解禁。私は日本の報道機関のサイトなどで情報を入手しているが、NHKやBBCなど大手のサイトは「金盾」により、繋がったり繋がらなかったり。*1 結果、マフィアや外国に雇われた悪漢と無知な若者達とが地元経済に打撃を与え、警察を襲撃しているというストーリーが出来上がり、それをまた「善意の爱国者」が拡散している。警察がビーンバッグ弾や催涙弾を水平発射する
【追記】タイトルを盛大に間違えてたのでさっそく訂正 誤：思ったよりも夫婦別姓に抵抗があった話 正:思ったよりも夫婦同姓に抵抗があった話 とんでもない間違いだぁ…こんなの零点だ零点 【また追記】 すっごいブコメが伸びてておののいています… すべてのコメントや言及エントリにお返事はできないけれど、少し追記したいです。 同じように結婚後の姓に馴染めない、みたいな既婚者先輩の声も多数聞けて、私だけじゃないんだー、と思えてよかった(小並感)。 n年経っても慣れない、みたいなのを読んで、逆に覚悟が決まったのかむしろ気が楽になりました。ありがとうございます。 あとこれは是非言いたいんだけど、ちらほら夫を責めるというか、夫が悪いみたいなコメントが見えましたが、それは違います。やめていただきたい。 世間体は、そりゃありますよ… 現状は女性側が姓を改めるのが「一般的」とされていて、よって私がエントリで書いたよ
チベットや新疆ウイグル自治区の問題は、あまりにも酷すぎて憤りを感じるけれども、香港や台湾の問題は「いよいよこれは大変なことになったぞ」と思うわけです。 天安門事件のような武力侵攻が起きるようなリスクはいまのところ香港にはない、と信じたいけれども、さほど親しくは無かった香港人から悲鳴のような近況連絡を聞き、また、デモに参加した帰りに地下鉄(?)で見知らぬ人から殴られて怪我をしたけど、怪我で黙ったり我慢したりすることなく別の日も包帯巻いてデモに参加をしているのを見ると、本当の意味での「抑圧」とは何なのか、また、経済力が武器であった香港がその経済的安定をなかば捨ててまで守らなければならないものがあると立ち上がっているのを見るに、想像以上に大変なことになったぞと思うわけであります。 在韓米軍の撤退について、特に巷で言われているトランプ政権の同盟軽視の姿勢が東アジアの安全保障を流動化させている、とい
韓国軍合同参謀本部は、北朝鮮が10日に短距離弾道ミサイル2発を発射したと発表。高度は約48キロ、飛翔距離は約400キロ、最大飛行速度はマッハ6.1以上で、ロシア製「イスカンデル」の北朝鮮版「KN23ミサイル」の可能性が高いと分析した。 今回のミサイル発射の焦点は、「性能がどうか」というものではなく、米国製の兵器が北朝鮮に流れている可能性があるということだ。 1．8月10日のミサイル発射情報は、米韓軍事同盟関係を揺るがす なぜなら、朝鮮中央通信8月11日のミサイル発射の写真は、極めて衝撃的なものであった。 北朝鮮が公表した写真のミサイルと韓国軍が分析し推測した「KN23ミサイル」とは、全く異なっていた。 驚いたことに、北朝鮮が掲載したミサイルは、韓国陸軍も装備する米軍のATACMS（Army Tactical Missile System）に極めて類似しているのだ。 ATACMSのミサイル部
香港の民主化デモの勢いが止まらず、8月12日には香港国際空港が閉鎖された。この事態はどうなるのだろうか？ 少し考えてみた。 最悪の事態は天安門事件の再来 まず、最初に考えるべきことは、最悪の事態である。これは、意外なほど明確だ。天安門事件の再来である。つまり、軍が動いて民衆を虐殺することである。 日本を含め、世界の側としては、なによりも、この最悪事態を避けるために、尽力しなければならない。 ということは、民主化デモを支援することと、最悪事態の回避は、状況によっては分離して考えなくてはならない局面がありうる。 レッドラインはどこにあるか？ 最悪事態である中国の軍による民衆虐殺が発動する限界としてのレッドラインはどこにあるか？ これも意外に明確である。香港の独立である。 問題は、「香港の独立」がこの状況で何を意味するか？ということだ。 これは、香港特別行政区政府が市民側に立って独立を宣言するこ
【ソウル聯合ニュース】韓国産業通商資源部の成允模（ソン・ユンモ）長官は１４日、国会で開かれた産業通商資源中小ベンチャー企業委員会で、日本政府が輸出規制品目に指定した３品目のうち、レジストの輸出を許可したことについて、「肯定的に評価する」として、「別の品目も迅速な許可が出るよう求める」と述べた。 成氏は「１件だけで判断することはやや性急」とした上で、「８月２８日以降に日本がホワイト国（輸出管理の優遇対象国）からの除外措置を施行すれば、その後の状況もみてから判断しなければならない」と述べた。 また、「日本の今回の措置は国際規範に合致せず、自由貿易秩序を崩す危険な行動」と指摘。「素材・部品産業の競争力を根本的に改善し、危機を機会に変える契機にする」と強調した。 kimchiboxs@yna.co.kr
日本政府が韓国への輸出規制強化を始めることを最初に報じたのは、7月1日付の読売新聞朝刊だった。「韓国へ半導体材料禁輸／徴用工問題に『対抗措置』／政府方針」という見出しの下、本文は次のように始まる。「日本政府は韓国に対し、半導体製造などに必要な化学製品の輸出管理を強化する。実質的には禁輸措置となり、半導体を主要産業とする韓国経済に大きな打撃となるとみられる」。重要なのはその次の一文だ。「韓国人元徴用工訴訟を巡る問題で解決に向けた対応を見せない韓国への事実上の対抗措置となる」。読売は同日の夕刊でも「日本政府の徴用工訴訟を巡る事実上の対抗措置を受けて…」と地の文で書いている。（加藤直樹） 【関連写真を見る】 嫌韓ヘイトスピーチとカウンター行動の様子（6枚） 翌日の産経新聞朝刊は、「対韓輸出規制を強化／徴用工対抗／政府が正式発表」という見出しを掲げ、「いわゆる徴用工問題で日本の再三の要請に対し韓
国際芸術祭「あいちトリエンナーレ２０１９」で、いわゆる従軍慰安婦を象徴する少女像などの展示が中止となった問題について、実行委員会会長の大村秀章・愛知県知事は１３日の定例記者会見で、今年６月に展示内容を初めて知り、一部作品を展示しないよう企画者に要望したと明らかにした。 大村知事や実行委事務局によると、大村知事が６月に「表現の不自由展・その後」の説明を受けた際、芸術祭の企画責任者である津田大介芸術監督に対し、少女像について、「本当にやるのか。展示はやめてもらえないか」「実物ではなく、パネルにしてはどうか」などと伝えたという。 企画展の運営メンバーからは「それなら、この企画展を全てやめる」などの話もあり、最終的に、来場者に写真撮影やＳＮＳ投稿を控えてもらうことで、展示することになったという。 大村知事は「強い要望・希望は申し上げたが、それを超えると憲法２１条（表現の自由の保障）の話になる」と説
大村秀章愛知県知事「津田芸術監督が全責任を持ってる」 Σ(☉⌓☉) !! @vG2AZlCr4F3hx6Y https://t.co/sHqcqRxpZD
とうとう立花孝志が、マツコ・デラックスさんの出演する「５時に夢中」のスポンサーの不買運動を呼びかけ、「崎陽軒は買うな！」と言い出した。こいつ、ＮＨＫをぶっ壊す前に「崎陽軒」をぶっ壊すつもりだ。たかだか苦言を呈されただけで、どうして… https://t.co/6RgtZ7nlLx
わずか3週間で逝った父 「父を老衰で亡くしてから、もう半年が経とうとしています。83歳だった父は重い病気を患ったこともなく、悪いところなんてどこにもなかった。ところが亡くなる3週間前から、目に見えて体力が落ちていったんです。 私が異変に気付いたのは、今年1月のある日。いつもと変わらない朝食での出来事がきっかけでした。それまで父は決まって朝7時に朝ごはんを食べていた。メニューはいつも一汁三菜のシンプルな和食です。 でも、その日、急に父が『今日はご飯、食べたくないな』と言い出した。父は健啖家で食べることが大好きだったので、戸惑いました。昼食の時間になっても、茶碗によそわれたご飯を一口、二口しか食べようとしない。体調が悪いのかと尋ねても、しきりに首をひねるばかり。自分でも何が起きたのかわからず混乱している表情を浮かべていました」 こう語るのは、東京都在住の小林慎太郎さん（58歳、仮名）。実父であ
Published 2019/08/13 12:34 (JST) Updated 2021/02/22 12:12 (JST) 日韓関係は「破局」に向かうのだろうか。日本による輸出管理強化を巡り、韓国の文在寅大統領は「経済報復に相応の措置を取る」と徹底抗日を宣言。安倍晋三首相は元徴用工訴訟問題で国際法に基づく対応を迫るなど、強硬姿勢を崩さない。両国関係のこれ以上の悪化を食い止めようと、政治レベルを含めて水面下で解決策を模索する動きもあるが、主張の隔たりはあまりに大きい。安倍政権は長期戦を覚悟して対韓政策の練り直しに着手した。（共同通信＝内田恭司） ▽「高麗連邦」で日本に勝つ 「南北間の経済協力で平和経済が実現すれば、一気に日本の優位に追いつける」。日本が安全保障上の輸出管理で優遇措置を取る「ホワイト国」から韓国を除外する決定をしてから３日後の５日、文大統領は青瓦台での実務会議で、南北連携の
このたび、あいちトリエンナーレ2019の芸術監督が、津田大介氏（ジャーナリスト／メディア・アクティビスト）に決定しました。 ８月１日（火）に、知事（あいちトリエンナーレ実行委員会会長）から、委嘱状を交付し、その後、津田氏による就任会見を行います。 ◎ 9:20 委嘱状交付（愛知県公館） ◎10:00 芸術監督就任会見（愛知県庁本庁舎 記者発表室（３階）） ※一般の方の傍聴はできません。 インターネットメディア「ポリタス」編集長。一般社団法人インターネットユーザー協会（MIAU）代表理事。早稲田大学文学学術院教授。 早稲田大学社会科学部卒業。同大学在学中よりIT関連のライターとして執筆活動を、2003年からはジャーナリスト活動を開始。 メディア、ジャーナリズム、IT・ネットサービス、コンテンツビジネス、著作権問題などを専門分野に執筆活動を行う。ソーシャルメディアを利用した新しいジャーナリズム
ロシア北部アルハンゲリスク州ニョノクサ近くにある、海軍の海上実験場で8日、爆発事故が発生し、実験作業にあたっていた原子力企業職員5人が死亡した。5人の葬儀は12日、モスクワの東373キロに位置する同国の核兵器開発の中枢である「閉鎖都市」サロフで執り行われた。
モスクワ（ＣＮＮ） ロシア大統領府のペスコフ報道官は１３日、原子力の専門家５人が死亡した爆発事故に初めて言及し、「事故は起きるものだ」と述べつつ、ロシアは先端兵器の開発で依然大きく先行しているとの認識を示した。 ８日の爆発を巡っては、原子力推進式巡航ミサイルが絡む事故だったのではないかとの臆測が国際的な広がりを見せている。ペスコフ報道官は、こうした臆測の真偽について確認することは控えた。 ただ、ペスコフ氏は記者会見で、事故により先進的な軍事能力の開発を目指すロシアの取り組みが後退することはないと強調。こうした問題について権威ある発言をできるのは専門家だけだと前置きした上で、「残念ながら事故は起きるもの。悲劇だ。しかし特に今回のケースにおいては、事故で命を落とした英雄たちを追悼することが重要だ」と述べた。 そのうえで、プーチン大統領の主張をなぞる形で、ロシアによる技術開発の取り組みは依然とし
太平洋戦争の終戦からこの夏で74年。戦火を生き抜いた人の多くが鬼籍に入り、当時の体験を語れる人は極めて少なくなった。昨年から大分県竹田市の山中で、旧日本海軍の戦闘機「紫電改」の遺物とみられるガラスや鉄の破片約60点が相次いで発見されている。 【写真】米国のスミソニアン航空宇宙博物館に展示されている旧日本海軍の戦闘機「紫電改」 この機のパイロットで、1945年5月5日に19歳で戦死した粕谷欣三さん＝埼玉県入間郡三ヶ島村（現所沢市）出身＝はどんな思いでこの機に乗り込み、戦場に向かったのか―。彼が所属した旧日本海軍の部隊「第343航空隊」の元隊員らの証言や関係資料から、若くして命を散らした一人の青年の思いに迫った。 粕谷さんは、海軍が設けたパイロットの養成機関、飛行予科練習生（予科練）出身。 海軍の兵士が軍服姿で帰省し、故郷の学校を訪れると、軍国教育を受けてきた子どもたちたちは羨望の眼差しを向け
東さんはTwitterで「津田監督には、この1週間、いろいろ善後策を提案していたのですが採用されず、アドバイザーとして職務を果たすのが困難な状況になりました」と説明。 「今後は、公的な立場を外れ、一個人としてトリエンナーレを応援していければと思います。あらためまして、このたびは、ぼくの力が及ばず、県民のみなさま、出展者のみなさま、申し訳ありませんでした」と改めて謝罪した。 そのうえで、「『表現の自由』vs『検閲とテロ』という構図は、津田さんと大村知事が作り出した偽の問題だと考えています」と指摘。津田さんの責任について以下のように言及した。 「海外のアーティストは表現の自由を訴えている。けれどもそれは日本の市民には特定のイデオロギーやプロパガンダに賛同する党派性のように見える。このようなねじれを作り上げた責任は津田さんにあり、彼はそれを早急に解きほぐさねばなりません」 また、文筆家の岡田育さ
靖国神社が昨秋、当時の天皇陛下に2019年の神社創立150年に合わせた参拝を求める極めて異例の「行幸請願」を宮内庁に行い、断られていたことが13日、分かった。
辞任となりましたのでぼくの考えを整理しますと、ぼくは今回の問題について、「表現の自由」vs「検閲とテロ」という構図は、津田さんと大村知事が作り出した偽の問題だと考えています。ぼくはこの1週間、津田さんにはそれを訴えてきました。
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