フロム・ソフトウェアは7月4日、『METAL WOLF CHAOS XD』を8月6日に発売すると発表した（Steamでは8月7日）。プラットフォームはPC（Steam）/PlayStation 4/Xbox Oneで、価格は2700円（Steam版は2570円）。各プラットフォームでは、それぞれ異なる機体デザインのパワードスーツが予約特典として用意されている。 本作は、2004年に初代Xbox向けに発売されたメカアクションゲーム『METAL WOLF CHAOS（メタルウルフカオス）』のリマスター版だ。数々の移植を手がけるGeneral Arcadeが開発し、海外ではDevolver Digitalが販売を担当する。 『METAL WOLF CHAOS XD』の舞台となるのは、21世紀から四半世紀が過ぎたアメリカ合衆国。リチャード・ホーク副大統領による大規模なクーデターが発生し、全米が制圧
インタビュー 『ウルトラマンタイガ』市野龍一監督、令和初ウルトラマンで意識した原点 - 子どもたちが憧れるカッコよさを 円谷プロダクション製作の「ウルトラマン」シリーズ最新作『ウルトラマンタイガ』が、2019年7月6日よりテレビ東京系全国ネットで放送開始される。 2013年に放送された『ウルトラマンギンガ』から始まった"ニュージェネレーションヒーローズ"と呼ばれる新世代ウルトラマンシリーズの第7作目にあたる本作は、主人公・工藤ヒロユキ(演：井上祐貴)の体にウルトラマンタイガ、ウルトラマンタイタス、ウルトラマンフーマという3体のウルトラヒーローが憑依しており、対戦する怪獣や宇宙人の特性に合わせてそれぞれの特殊能力を活用するという、ウルトラマンシリーズ初の斬新なヒーローシフトが採られており、放送前から大きな話題を集めている。 令和という新しい時代を迎えて最初となるウルトラマンシリーズ『ウルトラ
セブンイレブンのQR決済「7Pay」がリリース翌日から大規模な不正アクセスの被害を受け、少なくとも約900人が、計約5500万円の被害を受けた。原因は杜撰なIDの設計にあり、被害者はいずれもIDを乗っ取られて、クレジットカードから不正にチャージされた。 自分の設定したIDとパスワードを入力して、どちらも正しい場合にログインできる仕組みは1960年代前半に発明されて以来、今もインターネット上で最も広く利用されている。GAFAはじめYahoo!や楽天といった大手企業が今も使っていることから、十分に安全と思われがちだ。 ところが実際のところ特にここ数年は非常に激しい攻撃に晒されており、血の滲むような努力と不断の改善によって維持されている。利用者は自分が入力したIDとパスワードしか意識しないけれども、その裏では端末環境の特徴やアクセス元のIPアドレスや位置情報、同時に利用している他の端末など、実に
「FamiPayは大丈夫？」ネットで不安の声 ファミマは「不正ログインは起きていない」「二段階認証を使用」と明言 モバイル決済サービス「7pay」で不正ログイン被害が相次ぎ、問題となっている。7payは7月1日のリリース以降、第三者にアカウントを乗っ取られ、残高を不正利用される被害が発生。4日の時点で被害者は約900人、被害額の合計は約5500万円に上る。この問題を受け、ネット上では、同じ日にリリースされた競合サービス「FamiPay」のセキュリティ面を心配する声が出ている。 例えば、Twitterには「7payでこれだけの問題が起きたから、同じく新規参入したFamiPayは大丈夫かなと気になる」「FamiPayに2万円チャージしたけれど大丈夫かな」「FamiPayユーザーである自分もひとごととは思えない」――といったツイートが投稿されている。 ファミマ「不正ログインなどの事象は発生してお
２０１５年の日韓慰安婦合意に基づき元慰安婦や遺族への支援事業を行ってきた「和解・癒やし財団」が解散登記を終え、正式に解散したことが４日わかった。韓国政府は同日夕までに、財団解散の事実を日本政府に伝えていない。日本政府は解散に同意しておらず、反発を強めそうだ。 財団関係者によると、解散登記の申請は６月１７日付で、３日に完了の通知が財団に届いた。文在寅（ムンジェイン）政権は、昨年１１月に財団の解散方針を発表し、日本政府の同意のないままに解散手続きを進めていた。 財団は日本が出した１０億円を財源に、元慰安婦に１人あたり支援金１億ウォン（約９００万円）、遺族に同２千万ウォンを支給する事業に取り組んだ。事業の対象になった元慰安婦４７人と遺族１９９人のうち、元慰安婦３６人と遺族７１人が受給を希望した。だが、受給希望者のうち、元慰安婦２人と遺族１３人はまだ支払われていない。財団関係者は「今後、希望者に支
着用すれば「花粉を分解する」などと宣伝して販売されていたマスクについて、消費者庁は、表示のような効果を示す合理的な根拠は認められないとして、東京や仙台の４つの会社に対し、現在の表示を速やかにやめ、再発を防止することなどを命じる行政処分を行いました。 処分を受けたのは、 ▼東京 新宿区の「ＤＲ．Ｃ医薬」、 ▼仙台市青葉区の「アイリスオーヤマ」、 ▼東京 豊島区の「大正製薬」、 ▼東京 千代田区の「玉川衛材」の４つの会社です。 消費者庁によりますと、これらの会社は、光を当てるとたんぱく質などを分解するという「光触媒」の物質をマスクの素材に混ぜたうえ、パッケージに、「花粉を水に変える」「光で分解」などと表示して販売していました。 しかし、消費者庁が表示の裏付けとなる資料の提出を会社に求めたところ、そのような効果を示す合理的な根拠は認められなかったということです。 このため消費者庁は、これらの表示
金融審議会のレポートが公表されて以降、「老後2000万円必要」という曖昧なフレーズがマスコミで頻繁に登場するようになり、金融機関への投資の相談が増加しているそうです。 Session-22で山崎元さんが金融審議会のレポートの解説。 レポートの良いところ悪いところだけではなく、リスナーからの「いくらお金が足りなくなるのか」「年金を自分で投資したほうがいいのでは」といった質問に、正直に回答している。 この件で不安な人は是非聴いてほしい。https://t.co/s8ZqQjjRGr pic.twitter.com/EgjHM6e3vy — 斗比主閲子 (@topisyu) June 22, 2019 私は「やっぱりな」と思いつつ、一連の報道の仕方には非常に疑問を持って眺めています。というのも、薬物や虐待報道と同じで、渦中の人にどうしたらいいかを示さないで問題だとだけ報道すれば不安に駆られる人が
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