また、パスタのゆで汁だけではソースを安定させるのに十分なデンプンが含まれていないことも判明。ゆで汁を煮詰めてデンプンを濃縮することもできるが、この方法では最終的なデンプン量を正確にコントロールすることが難しい。 これらの知見に基づき、完璧なカーチョ・エ・ペペを作るための具体的なレシピを提案した。2人分の場合、必要な材料はパスタ（トンナレッリが最適だが、スパゲティやリガトーニでも可）240g、チーズ（伝統的にはペコリーノのみだが、30％までパルメザンの使用も可）160g、デンプン（コーンスターチまたはジャガイモデンプン）4g、水40g（デンプン用）、挽きたての黒コショウである。 まず4gのデンプンを40gの水によく溶かし、弱火で加熱する。白く濁った状態からほぼ透明になるまでゲル化させ、やや冷ます。これが安定したソースを作るための重要な工程である。次にチーズをブレンダーで細かく刻み、冷ましたデ
NHKは、2025年10月からインターネットを通じた番組の配信が義務化されます。これに伴い、ネット配信のみを利用する場合の受信料を新たに設け、徴収を開始します（NHKの報道より）。 これだけ聞くと、「PCやスマホを持っているだけで、NHK受信料の支払い義務が生じる」と勘違いされそうですが、持っているだけで受信契約の義務が生じるテレビとは違い、ネット配信に関してはサービスを利用しなければ支払い義務は生じません。ただし、理不尽といわれても仕方がないと感じる仕組みが予定されているようで、今後も動向には注視が必要です。 NHKのインターネット配信は、現在、「NHKプラス」として提供されています。これは、既存の受信契約者が、ネット上でNHKの番組をリアルタイムに視聴したり、見逃した番組を後から見られたりするようにするサービスです。 しかし、2024年5月に成立した放送法改正案により、NHKのインター
この記事は、『生成AIで世界はこう変わる』（今井翔太著、SBクリエイティブ）に掲載された内容に、編集を加えて転載したものです（無断転載禁止）。 ソフトウェア開発における生成AIは、私自身が積極的に利用していることもあり、定量的な研究成果に加え、当事者の生の声もお伝えしたいと思います。この部分に関しては主観的な記述も多くなりますが、その点はご留意ください。 「ChatGPT以前のソフトウェア開発は石器時代だった」とは、ある開発者の言葉です。言語生成AIが持つプログラミングコードの生成能力は驚異的なものです。ChatGPT登場当日、私が最も驚き、「これは本当にすごい」と確信したきっかけは、このプログラミングコードの生成能力を目の当たりにしたことでした。
「TP-Link」は米国企業で、「TP-LINK」は中国企業――米TP-Linkが一部報道に対する声明を発表 安全保障の観点から、米国政府が「TP-Link Systems（TP-Link）」のネットワーク機器の利用を禁止することを検討している――米国の「The Wall Street Journal」が12月18日（米国東部時間）、このように報じた。 →U.S. Weighs Ban on Chinese-Made Router in Millions of American Homes（The Wall Street Journal） 本件を受けてTP-Linkは12月20日（米国太平洋時間）に公式声明を発表した。TP-Linkは米国企業であり、中国法人である「TP-LINK Technologies（TP-LINK）」とは提携関係になく、中国政府はルーターなどのネットワーク機器の設計
「オタク婚活」をうたう婚活支援サイト「アエルネ」が、VISAブランドのクレジットカード決済の停止を通告された件で、同サイトを運営するちくちく（東京都台東区）は12月16日、決済停止が撤回されたと公表した。 発表は16日の午後2時28分付。「先ほど決済代行会社より連絡があり、決済が継続できることになったと報告を受けました」として、会員に心配をかけた点を謝罪している。 心当たりは一切ございません ITmedia NEWSは、決済停止が撤回される前の16日午前中にちくちくに話を聞いた。この時、同社は決済停止の理由について決済代行会社から特に説明がなかったこと、そしてこれまでにトラブルなどはなく、決済停止を通知される原因に心当たりはないと回答していた。 では決済停止の通知が誤りだったのか。撤回の発表後に改めて連絡を受けた時の状況を尋ねると、やはり特に理由の説明はなかったという。「数日のうちに停止～
NHKの「ネット受信契約（案）」が“ダークパターン”過ぎて見過ごせない件 一度“同意”したら取り消せない、は取り消しか（1/2 ページ） NHKは、「ご利用意向の確認」画面で「同意して利用する」ボタンを押した人は、これまでのテレビ放送でいう「テレビを設置した状態」となり、受信契約をしなければならない契約義務が発生するとしている。説明もなしに義務を負わせるなど普通はとんでもないことだが、さらにNHKの説明会に参加したAV Watchの記事によると、同意ボタンの「クリックの取り消しはできない」という主旨の発言があったという。例えば小さな子どもが誤ってボタンを押してしまったとしても契約しなければならなくなってしまう。 しかし、改正放送法第20条の3では、NHKの必須業務全てに対し「誤受信防止措置」を講じることを定めている。NHKは、視聴を目的としない者が誤ってその受信を開始することを防止するため
NHK放送文化研究所が2021年に発表した「国民生活時間調査2020」によると、テレビを見る人（1日に15分以上テレビを見る人）は全体の8割を切り、16～19歳では5割を下回った。すでに日本国民の2割以上はテレビとあまり縁のない生活を送っていることになるが、NHKのネット受信契約が始まると、そんな人たちもスマホ操作を誤ると受信契約を求められそうだ。しかも誤りやすい状況ができようとしていた。 2025年10月から「同時配信」「見逃し配信」「番組関連情報の配信」を必須業務として展開するNHKは、ネットサービスの提供イメージについて、9月に一部メディアを集めて説明会を実施した。この時の資料と報道から、ネット上の受信契約手順（案）とその画面には、いわゆるダークパターン（ユーザーを騙し、人々の判断を誤らせるインタフェース、総務省の資料より）が含まれているように見受けられる。 「同意して利用する」クリ
メルカリを巡っては、ある利用者が「メルカリで窃盗にあった」と投稿し、X上で話題になっていた。それによると、出品・購入された商品がキャンセルとなり返品に応じたところ中身が抜き取られており、メルカリ事務局に相談したが一方的な返事しかなく、被害状況を聞き入れてもらえなかったという。メルカリのこの対応はネット上で物議を醸していた。 関連記事 詐欺電話に延々と応対し時間を浪費させるAIおばあちゃん、O2が開発 高齢者を狙った詐欺電話対策の一環として、英通信大手のO2がAIおばあちゃんチャットボット「デイジー」を発表した。おばあちゃんのように応対し、詐欺師から時間を奪う。 メルカリ、“カスハラ”対策公表 SNSでの「バカ」「無能」など暴言やデマ拡散に「法的措置検討」 メルカリは、SNS上で、同社の従業員や役員、関係者に対して「バカ」などの誹謗中傷や、事実と異なる情報の拡散、執拗な質問などが繰り返されて
1日に放送を始めたテレビコマーシャルに登場するヘルメットと同じもの。約375gの重量と折りたたみ可能な点が特徴で、スペイン発の雑貨ブランドClosca（クロスカ）と開発した。 関連記事 LUUPの駐輪場、水道メーターの上にあると物議に 都の水道局は「検針に支障がある」と指摘 水道メーターの上に設けられた「LUUP」の駐輪スペースがX上で物議を醸している。ITmedia NEWS編集部は、東京都の水道局に詳細を聞いた。 電動キックボードのLuup、“ニノ起用”初のテレビCM公開 ネットの批判・疑惑にCEOは触れず【追記あり】 Luupが初のテレビコマーシャルを発表した。 Luupが新たに30億円調達 電動モビリティの購入資金に みずほや三井住友などから Luupが金融機関などから約30億円の融資を受けたと発表した。資金は電動マイクロモビリティの購入に充てるという。 電動キックボードのLuup
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 2023年、米国の高校生ネキヤ・ジャクソンさんとカルセア・ジョンソンさんは、地元の高校のコンテストで驚くべき成果を披露した。それは、三角関数を用いてピタゴラスの定理を証明するという方法の発見であった。 「a^2+b^2=c^2」で表されるピタゴラスの定理は、よく知られている数学の基本定理である。この式は、直角三角形において、最も長い辺（斜辺）の2乗が、残りの二辺の2乗の和に等しいことを示している。 これまで数多くの数学者たちが代数学や幾何学を用いてこの定理を証明してきたが、三角関数による証明はより難しかった。三角関数の基本公式自体がピタゴラスの定理を前
また、性差に関する分析では、いじめ被害の影響に男女差があることも明らかに。女性では感情処理に関わる領域でより多くの体積変化が見られたのに対し、男性では運動や感覚に関わる領域でより多くの変化を観察できた。 これらの結果は、いじめ被害の影響が性別によって異なる可能性を示唆しており、今後のいじめ対策や介入方法の開発において、性別を考慮したアプローチの必要性を示している。 Source and Image Credits: Michael Connaughton, Orla Mitchell, Emer Cullen, Michael O’Connor, Tobias Banaschewski, Gareth J. Barker, Arun L.W. Bokde, Rudiger Bruhl, Sylvane Desrivieres, Herta Flor, Hugh Garavan, Penny
Luupは10月16日、新たな社外取締役や監査役の就任を発表した。元警視総監の樋口建史氏や、経済産業省出身で弁護士の國峯孝祐氏などが参加。「Luupが直近で取り組んでいる短距離移動インフラの構築を超えて、街に必要とされる次世代移動インフラの実現を見据え、ジョインしてもらった」（岡井大輝CEO）という。新たな社外取などを加えた経営体制は以下の通り。 社外取・監査役はそれぞれコメントを発表。例えば樋口建史氏は「警察での35年の経験を生かし、Luupが提供する移動インフラの安全性向上に貢献する。Luupは、電動小型のモビリティが日本の新しい交通手段として定着するか否かの鍵を握る企業だと捉えている。交通安全に一層注力し、全ての人が安全にLUUPを利用でき、全ての人がLUUPのある街で安心して暮らすことのできる環境づくりに努める」としている。
米AppleのAI研究者らは10月7日（現地時間）、「GSM-Symbolic: Understanding the Limitations of Mathematical Reasoning in Large Language Models」（LLMにおける数学的推論の限界を理解する）という論文を発表した。 この論文は、LLM（大規模言語モデル）が、本当に人間のように論理的に考えて問題を解けるのか、という疑問を検証している。結論としては、LLMは今のところ、表面的なパターンを真似て答えを出しているだけで、真の推論能力は持っていないと主張している。 研究者らは、これらの問題点を検証するために、「GSM-Symbolic」という新しいテスト方法を開発した。これは、LLMの数学的推論能力を評価するためのベンチマークデータセット「GSM8K」を改良し、問題の表現や数字を柔軟に変えられるようにした
ゲーム「Fate」シリーズなどで知られるノーツ（ブランド名：TYPE-MOON）が、慈善団体「ノーツすこやかこども財団」を設立していたこと分かった。団体はいわゆる“こども食堂”の運営や立ち上げに助成金を出すもので、2023年4月に設立したという。 理事はノーツの取締役やアニプレックス社員、評議員はノーツの奈須國広代表取締役やアニプレックスの岩上敦宏代表取締役などが務める。団体の代表で、ノーツ取締役の清武伸之さんが、オンライン説明会で説明したところによれば「TYPE-MOONの屋号で活躍しているノーツが立ち上げた財団。代表の奈須が、家でご飯を食べられないとき、友人の家で食べた体験から、食の大切さに気付き、こども食堂はどうなのかと（設立の）相談をもらった」という。
架空の映画祭を名乗るWebサイトが相次いで見つかった問題で、そのうちの1つ「広島短編映画祭」をかたるWebサイトが26日までに声明を掲載していたことが分かった。ただし犯行声明などではなく、「当映画祭に関する虚偽の報道について、強く非難いたします」と往生際の悪い内容となっている。 26日までに確認された架空の映画祭のWebサイトは「名古屋国際映画祭」「大阪国際短編映画祭」「京都河原町国際映画祭」「広島短編映画祭」。実在しない“過去の受賞作”を紹介したり、受賞者によるトークショーの写真などを掲載したりして、もっともらしく作っていた。詐欺目的とみられるが、詳細は分かっていない。 これらのWebサイトは実在する映画館の名前や住所を記載しており、参加希望者が映画館に問い合わせたことで事態が発覚した。22日に名古屋市内にあるミニシアター「シネマスコーレ」の公式Xアカウントが「『名古屋国際映画祭』という
日本テレビ放送網は7月22日、「日本テレビドラマ制作における指針」とする文書を公開した。原作者や脚本家をはじめ「すべての関係者を尊重し、安心・安全な制作プロセスと体制の構築に努める」としている。 とくに漫画や小説を映像化する際は「原作を尊重し、その世界観をより深く理解するよう努めます。その上で、原作者と対面または直接会話するなどして、丁寧に時間をかけてコミュニケーションを取るように努め、ドラマ制作にあたっての方向性や具体的な表現手法に関する相互理解を深めます」としている。 余裕がないといわれがちな制作スケジュールについても言及。原則として放送の1年前には企画内容について原作側と基本的な合意が形成できるように努めるという。また、関係者間のやり取りの土台となる文書「ドラマ化にあたっての相談書」を作成し、これをもとに原作許諾契約書、脚本契約書を早期に締結するとしている。 社内に「SNS 危機対応
電動キックボードが関連する交通事故は、2023年7月の改正道交法施行により、一定の条件をクリアすれば免許なしで運転できるようになってから大きく増加している。 改正道交法は、長さ190cm以下、幅60cm以下で、時速20キロkmを超える速度を出すことができない、などの要件を満たす電動キックボードを「特定小型原動機付き自転車」と定義。16歳以上であれば、免許なしで運転できるとした。 警察庁によると、23年7月～24年4月、「特定小型」のボードがからむ事故は全国で164件発生。法改正前は「特定小型」の概念がなかったため、電動ボードに類するもの全般での把握となるが、20年の事故は4件、21年29件、22年41件、23年1～6月で23件に過ぎなかったという。 ある警察幹部は、「利用者の増加が事故の増加につながっていると考えられる。交通ルールをよく知らずに乗っている例も散見される」と話す。 また、「特
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
