■「まだまだ勝手に関西遺産」 和歌山県民は、いつでも、どこでも、餅をまく。例えば、祭り、学校行事、集会。その数は、県内で年に数百回とも、千回に及ぶとも言われる。日時や場所が書き込まれた「餅まきカレンダ…
滝川クリティカル @TakigawaCritica 「電車の中ほどへお進みください」 電車の混雑について思っていることを描いてみた。 この問題をデザインで解決したい そもそも電車が混雑しなければいいんだけどね… pic.twitter.com/ijs4KpKzSj 2017-07-09 21:35:05 滝川クリティカル @TakigawaCritica オレンジの人は「中ほど」がどこなのか分かっていないし、そもそも「電車の中ほどへお進みください」という車内放送がなぜ流れているかも分かっていない。 例えばゲーマーだとこのトップビューのミニマップ的な認識できる人多いけど、全員が同じような能力を持っているわけではないし（続く 2017-07-09 21:40:10 滝川クリティカル @TakigawaCritica 続き）補足に書いたけどマナーで解決しようとするとコストが高すぎる。方向音痴を教
ウェブ配色で気をつけたいこと(2017年版) ウェブ配色に必要な要件は、利用される環境やデバイスによって変わってきています。スマートフォンの登場から10年経ち、多くのサイトを見て感じたことをまとめてみました。 ものすごく読みにくいサイトを見つけたので、老害だなぁと感じつつもまだまだ言わないといけないことも多いということで、最近感じているウェブ配色についての大まかな部分をまとめておきます。 各論についてはいろいろあるので、またそれは整理してまとめたいと思います。 色が活かされる場所が減っている けして色の重要度が下がったということではないのですが、モバイルの比率が高くなることによって、色のイメージという点においては、優先順位は下がります。 基本的には色は大きければ大きいほど、そのイメージも心理的効果も強くなるわけですが、大きな画面のデスクトップ用のモニターを使っている人よりも、スマートフォン
ジェームズ・マティス米国防長官。ベルギー・ブリュッセルにある北大西洋条約機構（NATO）本部で（2017年6月29日撮影）。(c)AFP/Virginia Mayo 【7月11日 AFP】高校生が米国防長官を独占インタビュー──。新聞に載った写真に偶然写っていたジェームズ・マティス（James Mattis）米国防長官の携帯電話番号に、米ワシントン（Washington）州の高校生が直接電話をかけて取材を申し込んだところ、マティス氏から承諾され、単独インタビューに成功していたことが分かった。インタビューはこのほど校内紙に載った。 米紙ワシントン・ポスト（Washington Post）は今年5月、ホワイトハウス（White House）の外を歩いているトランプ氏と、書類の束を手にした護衛のキース・シラー（Keith Schiller）氏の写真を掲載。しかし目ざとい読者たちは、書類に貼られた
9月30日と10月1日に東京・六本木で開催されるアートイベント『六本木アートナイト2017』の詳細が発表された。 2009年から開催されている『六本木アートナイト』。今年は「未来ノマツリ」をテーマに据え、メインプログラムのアーティストには写真家の蜷川実花が起用された。蜷川実花はテーマと関連した複数のインスタレーションを六本木ヒルズアリーナなどで展開する予定だ。 さらに初の試みとして、東南アジアのアーティストや東南アジアにゆかりのある日本人アーティストを招聘して作品を制作・発表するプロジェクト「東南アジア・プロジェクト」が始動。「祭」をテーマに地域のコミュニティーと協働して制作に取り組み、『六本木アートナイト2017』の当日に作品を発表する。参加アーティストには国立奥多摩美術館、タイのナウィン・ラワンチャイクン、フィリピンのNeo Angono Artist Collectiveが名を連ねて
東京都の市場の移転問題で、豊洲市場の敷地内に整備される予定の観光施設の運営会社が、小池知事が示した基本方針によって築地市場も観光拠点として再開発されれば採算が取れなくなるとして、このままでは豊洲から撤退せざるをえないとする意向を東京都に伝えていたことがわかりました。 しかし、小池知事が先月、豊洲に移転したあと築地を食のテーマパークとして再開発する基本方針を示したことを受け、この運営会社は事業の前提条件が変更され、このままでは豊洲から撤退せざるをえないとする意向を東京都に伝えていたことが、関係者への取材でわかりました。築地に同様の観光施設ができれば、互いに客を奪い合うことになり、事業の採算は取れなくなるなどとしています。 運営会社と東京都は、現在、協議を進めていますが、東京都によりますと、仮に会社の撤退が決まった場合は、前提条件を変更した都側に違約金の支払いが発生する可能性があるということで
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