アメリカの航空機・宇宙船開発大手のロッキード・マーティンが、地球上の電力すべてを賄えるほどの巨大エネルギーを生み出せ、原子力発電のような環境汚染がない核融合炉を従来比で10倍コンパクトにした「Compact Fusion Reactor(CFR)」を開発中です。 Skunk Works Reveals Compact Fusion Reactor Details | Technology content from Aviation Week http://m.aviationweek.com/technology/skunk-works-reveals-compact-fusion-reactor-details High Hopes – Can Compact Fusion Unlock New Power For Space And Air Transport? | Things Wi

1: ジャンピングDDT(佐賀県)＠＼(^o^)／ 2014/10/15(水) 13:16:04.14 ID:8QxA8jsl0.net BE:498464405-PLT(13611) ポイント特典 株式会社アイ・オー・データ機器は、三菱電機の液晶ディスプレイの流れを汲む“GIGA CRYSTA”シリーズの23.8型ワイド液晶「LCD-RDT241XPB」、27型ワイド液晶「LD-RDT271XPB」を11月中旬に発売する。 価格はオープンプライスで、税別店頭予想価格はそれぞれ39,800円前後、54,800円前後の見込み。 三菱電機は2013年末でディスプレイ事業を終息させたが、アイ・オーはその技術やノウハウを受け継ぎ、今回の新製品を開発。三菱の超解像技術「ギアクリア・エンジンII」を搭載し、製品名に“CRYSTA”、型番にも“RDT”が入っているなど、三菱時代の流れを汲む形となっている

「自分を変える」というのは永遠のテーマだ。ところが、とある研究では、変わる必要性を認識していても、現実には85%の人が行動すら起こさないという。そして、その原因は決して「意志の力」ではない、というのだ。 ハーバードで生まれた一つの変革理論が注目を集めている。成人の発達と学習を30年以上にわたって研究を続けてきたロバート・キーガン氏とリサ・ラスコウ・レイヒー氏は、変革を妨げる原因を突き止め、解消するツール「免疫マップ」を開発した。その知見をまとめたのが『なぜ人と組織は変われないのか――ハーバード流自己変革の理論と実践』（池村千秋／訳、英治出版／刊）だ。 ここでは、多くの人に身近な「ダイエット」を例に、「免疫マップ」がもたらす驚きの効果をご紹介しよう。 ■「変われない」のは「自分を守りたい」から ダイエットをしたいAさん、Bさんという女性がいて、2人とも「体重を減らしたい」という“目標”がある

次のターゲットはどうやら『報道ステーション』らしい。朝日新聞バッシングがなかなかおさまらない中で、今度は系列のテレビ朝日の看板番組『報ステ』とキャスターの古舘伊知郎が激しい批判にさらされ、安倍政権からのプレッシャーで番組打ち切り、古舘の降板までが取沙汰される事態になっているのだ。 始まりはその朝日問題、慰安婦報道の検証番組をめぐる批判だった。朝日新聞が吉田証言の撤回を掲載してから一カ月以上も「報ステ」がこの問題にふれなかったことで「逃げているのか」という批判の声が巻き起こり、9月11日に検証番組が放映されると、今度は内容に対して「謝罪していない」「開き直り」と苦情が殺到した。 さらに決定的だったのが川内原発問題だ。慰安婦検証番組放映前日の9月10日、『報ステ』は原子力規制委員会が鹿児島県の川内原発再稼働に事実上のGOを出す判断をした問題を取り上げ、規制委の田中俊一委員長の会見での受け答えを

2分で充電、20年もつ次世代リチウムイオン電池できました2014.10.15 16:007,219 satomi シンガポールの南洋理工大学が2分で7割充電できる次世代リチウムイオン電池を開発しました。電気自動車は15分で満タン。電池寿命もドーンと伸びて20年です！ 新電池技術はとりあえず疑ってみるのが正解ですが、今回のブレイクスルーはかなり期待が持てそうですよ。というのもこれ、全く新しい技術というわけではないんです。既存のリチウムイオン技術を改善しただけなので、すぐにでも応用ができるメリットがあります。 鍵を握るのは、ナノ構造という形です。 今のリチウムイオン電池は陽極を黒鉛（グラファイト）で作ってますけど、この新技術では黒鉛ではなく安価な二酸化チタンのジェルで作っているのです。そう、日焼け止めクリームに紫外線吸収剤として配合されてる成分ですね。 科学班が発見したのは、この化合物（二酸化

なぜ世界中で苦戦中のマクドナルドが「美食の国」では快進撃を続けられるのか エム　ル・マガジン・デュ・モンド(フランス)より