早稲田大学、ペンシルベニア州立大学の研究グループは、党派的な「見たいものだけ見る」傾向はアメリカでは頑健に観察され、日本や香港では弱く、観察されない場合もあることを初めて明らかにした。 研究グループは、アメリカ、日本、香港の3地域で比較可能なモックオンラインニュースサイト（模擬サイト）を使ってニュース閲覧行動を測定し、党派的な選択的接触の程度を比較した。 その結果、党派的な選択的接触の傾向が一貫して強く見られるのはアメリカのみであり、日本や香港では弱いか観測されなかった。また、選択的接触はアメリカ特有の現象である傾向が強いこと、その原因の1つはアメリカが政治的に極性化して、リベラルと保守との感情的対立の激化にあること、認知的不協和（矛盾する考えや信念を同時に持つことで感じる心理的な不快感）のような普遍的な心理的メカニズムでは説明が難しいこと、が示唆された。 研究では政治的分極化が進んだアメ
理化学研究所、静岡県立大学、東京大学の研究で、大規模な日本人の全ゲノムシーケンスから日本人集団の遺伝的構造などが明らかとなった。 これらの結果は、日本人の祖先に関わる縄文系、関西系、東北系の三つの源流の起源を示唆し、「縄文人の祖先集団、北東アジアの祖先集団、東アジアの祖先集団の三集団の混血により日本人が形成された」という三重構造モデルを支持するものである。 次に、現生人類（ホモ・サピエンス）の最も近縁とされる古代型人類ネアンデルタール人やデニソワ人から受け継がれた遺伝子領域を調べた。ネアンデルタール人由来の領域が日本人集団における2型糖尿病、冠状動脈疾患、安定狭心症、アトピー性皮膚炎、グレーブス病、前立腺がん、関節リウマチなどの病気と関連すること、デニソワ人由来の領域も2型糖尿病と関連することを見出した。 最後に、日本人の遺伝子において進化的選択を受けた可能性のあるゲノム領域を特定したとこ
鉄道新駅開業で医療費が削減、大阪公立大学などがメディカルビッグデータから推計 大学ジャーナルオンライン編集部 大阪公立大学大学院と日本システム技術株式会社は、大阪の鉄道新駅開業による医療費削減効果を分析した結果、1人あたりの累積医療費支出が有意に減少していたことを推計した。 研究グループは今回、2018年3月に開業したJR総持寺駅（大阪府茨木市）の開業による医療費削減効果を分析した。研究では、日本システム技術株式会社が保有する、匿名化された約800万人のレセプトデータをソースとしたビッグデータ（メディカルビッグデータREZULT）を利用した。 その結果、JR総持寺駅の近隣エリアにおいて、新駅開業後の4年間における1人あたり累積医療費支出が、99,257円ほど有意に減少していたことを推計した。この結果は、交通機関へのアクセスが増加することで交通機関利用者の身体的活動が増加し、医療費減少につな
兵庫医科大学 医学部および自然科学研究機構 生理学研究所の共同研究グループは、呼吸の頻度やパターンを変えることで、記憶力の強化と悪化の両側面が引き起こされることを初めて発見した。 本研究で用いた遺伝子改変マウスは、光遺伝学（オプトジェネティクス）という技術により、呼吸中枢に光を照射すると、呼吸パターンを自在に操作することができる。マウスの記憶課題中に、記憶する瞬間に呼吸を停止させると、海馬ニューロンの活動が変化し、記憶力が低下するという驚きの結果が得られた。さらに、呼吸の周期性をランダムにした結果、記憶力が強化されたり、呼吸の頻度を半分に減らした結果、記憶が間違った形で作られてしまうなど、呼吸パターンを操作することにより記憶力の強化と悪化の両側面が引き起こされることを発見した。 この結果から、呼吸活動は、脳に作用して記憶や思考に関わる情報処理をある一定の単位としてまとめる役割を持つ上、記憶
ケトン食療法の長期継続で、進行がん患者の生存期間が劇的に改善 大阪大学 大学ジャーナルオンライン編集部 大阪大学大学院医学系研究科先進融合医学共同研究講座のグループは、同学が開発した新たながん患者向けのケトン食療法を12か月以上長期継続することにより、進行がん患者の生存期間を劇的に改善できることを発表した。 本グループは、ケトン食療法ががん患者にとって有力な支持療法になりうると期待し、2013年からがん患者向けの新たなケトン食療法の臨床研究を開始した。対象は臨床病期Ⅳ期の進行がん患者で、既に2020年に有望な臨床効果を報告したが、長期継続による効果を明らかとすべく、さらに3年間観察し解析した。 全53名の進行がん患者を、ケトン食継続12ヶ月以上（21名）と12ヶ月未満（32名）の2群に分けて解析を行った。両群の生存率の中央値は、12ヶ月以上群で55.1ヶ月、12ヶ月未満群で12.0ヶ月であ
ロボットが何か失敗をしたときに複数がいっしょに謝罪したほうが、相手により受け入れられやすいことが、国際電気通信基礎技術研究所の木本充彦研究員、同志社大学文化情報学部の飯尾尊優准教授らの研究で分かった。 その結果、2台で謝るほうが謝罪を受け入れてもらいやすくなるうえ、別のロボットが片づけをする仕草を見せると謝罪の効果が大きくなることが分かった。研究グループは人が失敗したときと同様に、複数で謝罪することで失敗を受け入れてもらいやすくなるほか、ロボットが有能と判断されるのではないかとみている。 コロナ禍をきっかけに全国の飲食店などで給仕するロボットが増えている。ロボットが何か失敗をしたときに、別のロボットがいっしょに謝ったり、片づけを手伝ったりする機能を設計段階で盛り込んでおくことが、今後必要になると考えている。 論文情報：【PLOS ONE】Two is better than one: Ap
大阪大学大学院の境慎司教授とウィルダン・ムバロク氏（博士後期課程）らの研究グループは、アニサキスなどの線虫表面を生きたまま、スーツを仕立てるように柔軟な薄膜でコートする方法を開発。アニサキスはがんの「匂い」を探知してがんを探索できるため、この薄膜で抗がん物質を輸送させれば、新たながん治療法の開発が期待できる。 研究グループは、このがんの「匂い」を検知してがん部位へ移動する能力を活用する研究を開始。アニサキスを、がん細胞を殺傷する物質の輸送体とするため、匂い検知能力や運動性に影響しない、厚さ0.01mm程の柔軟なゲルの薄膜を20分程度で線虫表面に形成させる方法の開発に成功した。 実験では、血液中のブドウ糖から過酸化水素を生成できる酵素（グルコースオキシダーゼ）を組み込んだゲル薄膜で線虫をコートし、がん細胞を含む培養液に入れたところ、24時間後にがん細胞を死滅できた。また、紫外線透過防止素材を
長時間労働がメンタルヘルスに悪影響を与えるといわれるが、残業自体ではなく、長時間労働による睡眠不足と不規則な食事がメンタルヘルスを害していることが、東京医科大学精神医学分野の渡邉天志医師、志村哲祥医師らの研究で明らかになった。 その結果、長時間労働は心身のストレス反応に直接影響しないことが分かった。しかし、長時間労働が食事の不規則さや睡眠時間の短縮を招き、それらがうつや心身のストレス反応を引き起こしていた。 研究グループは労働時間の短縮が実現しても、睡眠不足や不規則な食事が続けば症状が改善しないが、長時間労働が続いても睡眠時間が確保され、食事が規則正しく摂取できれば、メンタルヘルスへの影響を限定的な範囲に抑えられるとみている。 ただ、今回の研究では因果関係の証明はできていない。研究グループは後続の研究で因果関係の解明を期待している。 論文情報：【International Journal
神戸大学大学院の内匠透教授らの国際共同研究グループは、特発性自閉症の原因が胎児の時の造血系細胞のエピジェネティック（注）な異常であり、その結果が脳や腸に見られる免疫異常であることを明らかにした。 自閉症発症における免疫障害の重要な発達段階と免疫系の広範な関与を考慮し、研究チームは共通の病因が広範な免疫調節不全の根底にあり、異なるタイプの前駆細胞にあると仮定した。免疫細胞のもとになる血球系細胞に注目、さらに、胎児の時の造血に関わる卵黄嚢（YS）と大動脈-生殖腺-中腎（AGM）に焦点をあてて解析を行った。 研究グループは、自閉症モデル動物のBTBRマウスを用いてAGM血球系細胞を解析し、免疫異常の病因としてHDAC1（ヒストン脱アセチル化酵素１）を同定した。また、YS血球系細胞の解析により、ミクログリア（中枢神経系グリア細胞の一つで中枢の免疫を担当）発達異常の病因として同じくHDAC1を同定し
文部科学省科学技術・学術政策研究所が2018年度に大学の博士課程を修了した人の1年半後を追跡調査したところ、人文系は年収100万円以上200万円未満が最多となるなど、仕事で食べていけない博士を量産している実態が明らかになった。 それによると、博士課程修了1年半後の進路は大学などが51.7％、民間企業が27.2％、公的研究機関が8.4％、非営利団体が7.3％。大学などが最も多かったが、大学では雇用形態が不安定な契約職員や任期制研究員の比率が高かった。 学問分野別に見ると、工学の76.2％、保健の74.1％、農学の66.0％が正社員や正職員だったが、人文は41.0％、教育や芸術などその他は49.5％にとどまり、不安定な立場に置かれる博士が目立っている。 年収は保健、工学、理学、社会で高い傾向にあり、保健は30％以上が1,000万円を超えていた。これに対し、人文は最も多い層が100万円以上200
電気通信大学と三菱マテリアル株式会社中央研究所のグループは、ほぼ100％の熱回収を可能とする画期的な伝熱管の開発に成功した。 伝熱管には多孔質体を使うこと、さらに、伝熱管と多孔質媒体を焼結することで、伝熱性能を向上できることが知られてきた。そこで、本研究者らは、アルミニウム製の管内に同一素材の繊維体を充填した特殊な多孔質伝熱管を作製し、通常のアルミニウム製伝熱管との比較実験を行った。 実験の結果、通常の長さ150mmの伝熱管では、入口温度を200℃とし、伝熱管の周囲を2℃に冷却した場合、伝熱管の出口から出てくるのは130℃程度の熱風であったのに対し、わずか20％の空間割合で繊維体を25mm充填しただけの伝熱管では、2℃の冷風が排出されたという。アルミニウム繊維体を充填し、伝熱管の長さを短くすることで、伝熱管の入口と出口に約200℃もの驚異的な温度差が生じ、ほぼ100％の損失のない熱回収に成
東京大学大学院の楊鯤昊大学院生、植田一博教授らの研究チームは、創作活動において専門知識の少ない人の方が優れたパフォーマンスを示す理由について実験結果を分析。専門知識の量が注意配分パターンにネガティブな影響を与えることを明らかにした。 今回、ステレオ、PCなどのスピーカーの新機能に関するアイデアについて、オンライン実験のデータとAmazon.com上の商品レビューデータを分析。創作活動参加者のスピーカーに関する専門知識の量、本人所有のスピーカーを写真に撮る際の注意配分パターン※、そしてスピーカーに関する新しいアイデアの質を測定し、三者の関係を分析した。 その結果、専門知識の多い人は注意をスピーカーに集中し、スピーカーをアップで大きく写す傾向があった。この傾向は「集中的な注意配分パターン」と呼ばれ、アイデアの質にネガティブな影響を与えることが分かった。一方、専門知識の少ない人は注意を周囲の環境
名古屋大学のグループと慶應義塾大学、宇宙航空研究開発機構（JAXA）、室蘭工業大学らは、世界で初めて「デトネーションエンジン」の宇宙飛行実証に成功したことを発表した。 本研究で開発されたデトネーションエンジンシステムは、観測ロケットS-520-31号機のミッション部に搭載され、2021年7月27日午前5時30分にJAXA内之浦宇宙空間観測所から打ち上げられた。第1段のロケット分離後、回転デトネーションエンジン、パルスデトネーションエンジンはフライト環境に耐えて宇宙空間で正常に作動した。これらエンジンの作動データ（画像、圧力、温度、振動、位置、姿勢データ）は、テレメトリ（内之浦宇宙空間観測所の宮原テレメータセンターへのデータ送信）及び「展開型エアロシェルを有する再突入カプセルRATS」の洋上回収によって取得された。 デトネーションエンジンは極めて高い周波数（1～100kHz）でデトネーション
文部科学省が高校時代に大学の単位を先取りすることで大学を早期卒業できる新制度の創設を検討していることが、オンラインで開かれた中央教育審議会大学分科会で報告された。文科省は2021年度中に関連する省令を改正し、2022年度からの適用を目指している。 新制度では、この規定を改正して入学前に取得した単位であっても、修業年限の短縮に活用できるようにする。その結果、高校生らが大学卒業に必要な124単位のうち、15単位を半年間で先取りして取得した場合、入学後に残り109単位を3年半で取得すれば、半年早く卒業が可能になる。高校時代に授業を受けた大学に限って適用される。 新制度は海外の大学などへの進学や長期の就業体験をしやすくする狙いがあり、早期卒業制度の新設や海外の高校を卒業した生徒に対する大学入学資格付与の年齢制限撤廃など、最近の教育改革の流れとも一致している。 高校生らを対象に大学の授業の履修を認め
徳島大学、鳴門教育大学、香川大学、高知大学、愛媛大学の四国の国立大学5校が、一般社団法人「四国地域大学ネットワーク機構」を設立した。授業科目の共同開設が認められる大学等連携推進法人の認定を目指す。 文部科学省から大学等連携推進法人の認定を受ければ、早ければ2023年度にも各大学の教職課程を共通化し、全国で初となる連携教職課程を設置する。手始めに中学や高校の技術、家庭、保健体育など実技系5教科の教員養成の一部をオンライン化、8単位の授業を共同運営する方針。実技教科は他の教科に比べ、多くの大学教員が必要だが、各大学の専任教員が減る中、単独で養成課程を維持するのが難しくなっていた。 このほか、ネットワーク機構は四国の地方創生を牽引する人材の育成、研究の活性化に5校の人的資源を動員して取り組む。 文科省は18歳人口の減少などから、大学に統合を促し、名古屋大学と岐阜大学が経営統合したほか、北海道の帯
東京大学、九州大学、新潟大学、慶應義塾大学、国立長寿医療研究センターなどのグループは、グルタミン代謝を標的とした阻害剤が老化細胞を除去し、加齢現象や老年病、生活習慣病を改善することを明らかにした。 本グループは、新たな老化細胞の純培養法を構築し、純化した老化細胞を用いて生存に必須な遺伝子を探索した結果、グルタミン代謝酵素であるGLS1を同定することに成功した。老化細胞におけるGLS1発現解析では、ヒトの皮膚においても、加齢とともにGLS1の発現量が増加することがわかった。 さらに老化細胞では、リソソーム膜に損傷を生じており、これによって細胞内pHが低下すると、GLS1の量を増やしてアンモニアを産生することで細胞内pHの恒常性を調節し生存を維持すること、逆に、GLS1を阻害すると細胞内pHが大きく低下して細胞死が誘導されることもわかった。実際に、老齢マウスにGLS1阻害剤を投与すると、さまざ
難問の巡回セールスマン問題、粘菌に学んだ新型コンピュータで北海道大学が解決 大学ジャーナルオンライン編集部 北海道大学の葛西誠也教授らの研究グループは、Amoeba Energy株式会社と共同で、アメーバ生物である粘菌の行動に学んだ新型アナログコンピュータを開発し、代表的な組合せ最適化問題「巡回セールスマン問題」を解くことに成功した。 アメーバ生物である単細胞の真性粘菌は、不定形の体を環境に最適な形に変形できる高度な計算能力を持つ。先行研究で、アメーバ生物を組込んだ「粘菌コンピュータ」が巡回セールスマン問題に利用可能と分かっていた。そこで研究グループは、アメーバが変形するメカニズムをアナログ回路中の電子の動きで再現し、都市配置や距離などの制約条件をコンパクトに表現できる仕組みの新方式コンピュータ「電子アメーバ」を開発。これにより、巡回セールスマン問題の解を迅速に探し出すことに成功した。この
名古屋大学情報基盤センターはスーパーコンピューター「不老（フロー）」の運用を始めた。計算速度ランキングで世界一となった神戸市の理化学研究所・計算科学研究センターにある「富岳」と同型の中央演算処理装置（CPU）を搭載、医療分野の画像診断や新型コロナウイルスの新薬開発、台風のメカニズム解析、自動運転の研究など大量のデータを処理する幅広い分野で利用する。 富岳が搭載していないAI（人工知能）の研究支援システムや100年間データを保存できる記録媒体などを装備し、シミュレーションをした際に動画を大画面に映し出す設備を備えている。スーパーコンピューターで発生する熱の冷却には環境に配慮して湧水を利用する。 富岳をベースとしたスーパーコンピューターとしては世界で初めてのサービス運用で、民間を含めた国内外約1,000人の研究者がユーザー登録されている。 参考：【名古屋大学】スーパーコンピュータ「不老」運用開
一般に生体内の化学反応は1秒以下の時間スケールで進む。一方、我々生物が生きて行動する時間スケールは、例えば体内時計であれば約十万秒ほどであり、その間にはとても大きな隔たりがある。今回、東京大学の研究者らは、多くの生化学反応が集まって構成されているに過ぎない我々生物が、この溝を埋めているメカニズムの一つを明らかにした。 これは、反応が進めば進むほど、酵素と結合しやすい状態の分子が増えていく一方で、それらが酵素を独占する状態になってしまうために、残りの分子が酵素とほとんど結合できず、全体として反応が遅くなるためだという。さらに、この生化学反応における分子の数の変化を調べると、興味深いことに、その時系列は、ガラス中の分子の運動に非常に近いことがわかった。 そこで、この生化学反応のモデルを深く調べたところ、その中に、ガラスを支配していると考えられている仕組みの一つと非常によく似た構造が潜んでいるこ
際立つ「7歳児」の交通事故率、金沢大学とこくみん共済が安全プロジェクト始動 大学ジャーナルオンライン編集部 歩行中の交通事故による死傷者数を年齢別にみると、7歳児の死傷者数が際立って多い。この傾向は1994年から24年間変わることがなく、日本の交通事情における大きな課題となっている。金沢大学理工研究域地球社会基盤学系の藤生慎准教授とこくみん共済coop（全国労働者共済生活協同組合連合会）は、子どもの交通事故を減らすための取り組み「7才の交通安全プロジェクト」において共同研究を開始する。 そこで金沢大学とこくみん共済coopは、7歳児の事故遭遇率の主要因が「飛び出し」である事実に着目。金沢大学では、理工研究域地球社会基盤学系、理工学域環境デザイン学類、大学院自然科学研究科の研究者らが金沢大学人間社会学域学校教育学類附属幼稚園と共同して実証実験を実施した。 年長年次の男女園児を被験者にアイマー
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