今日はメンタルヘルスの話をしたい。セロトニンの足りない人の生きづらさについてだ。(なお、この文章に関して開示すべきCOIはありません) 昨今、生きづらさがさまざまな角度から語られ、なかでもメンタルヘルス領域では発達障害（神経発達症群）の生きづらさがクローズアップされがちだ。 しかし、メンタルヘルスに根ざした生きづらさと言っても本当は色々で、その生きづらさのなかには、統合失調症やうつ病や双極性障害(双極症)といった大文字の精神疾患に限らないものも潜在している。 そうした個別の生きづらさのなかには、どうもセロトニンが足りていないよう見受けられる人々、逆に言うとセロトニンさえ足りていれば大幅に生きやすくなる人が含まれているようにみえるので、それについて思うところを書く。 セロトニンを補う薬がびっくりするほど効く人たち 精神科の外来にいらっしゃる患者さんの診断名はさまざまで、同じ診断名でも薬の効果
世界的なインフレや金利上昇の影響で開発コストは増加傾向にあり、ＪＥＲＡの奥田久栄社長は先月の記者会見で風車の価格は４年前に比べ1.5倍から1.8倍に上昇したと説明していた。採算が悪化する中、洋上風力の開発案件からの撤退など事業見直しの動きが広がっている。 ＪＥＲＡの矢島聡常務執行役員は９日のオンライン説明会で、資材価格の上昇で当初見込んでいた採算が見込めなくなるなど、「洋上風力事業が難しくなってきている」と話した。事業環境が厳しくなる中、スケールメリットを生かした競争力向上などの観点から「２社の連合というのは極めて有効」との考えを示した。 発表によると、ＪＥＲＡ Ｎｅｘ ｂｐの最高経営責任者（ＣＥＯ）はＪＥＲＡが、最高財務責任者（ＣＦＯ）はＢＰが任命する。 気候変動への対応が急務となる中、ＪＥＲＡは液化天然ガス（ＬＮＧ）、再生可能エネルギー、水素・アンモニアの３分野に35年までに計５兆円を
レジェップ・タイップ・エルドアン大統領は2023年5月の大統領選挙で、3選を果たしたものの、経済政策の失敗から苦戦を強いられた。エルドアンが新内閣で経済の司令塔に任命したメフメト・シムシェキ財務国庫相は、経済合理性への回帰を宣言した。果たしてトルコ経済の正常化は起きているのか。本稿は過去半年の金融政策を中心に概観してこの問いに答える。 トルコ経済は2018年の通貨危機以来、為替相場下落とそれに伴うインフレが慢性化した。エルドアンが、中央銀行に金利引き下げの圧力をかけ続けてきたためである。経済理論によれば金利が下がれば資金需要の増加によりインフレ傾向になるはずだが、エルドアンはその逆に「金利が下がればインフレ率は下がる」と主張した。 実際には、金利が下がると資金需要増に加え為替相場下落（輸入物価が上昇）により、インフレが進んだのである。中央銀行はエルドアンの主張と経済の現実の間の辻褄を合わせ
発達障害当事者支援団体の体系的レビューと実態調査 社会的スキルを身につけ、 生活の質（QOL）を高めていくためには、 周りからのサポートが非常に重要です。 私たちは「発達障害を持つ当事者を受け入れている、現在活動中の団体」を体系的にレビューし、掲載許可が得られた86の支援団体を公開しました。このリストには主に当事者会が含まれていますが、家族会なども掲載されています。 本研究の成果を公開しています Hamatani, S. and Mizuno, Y. (2024), Field Survey of Support Groups for People with Neurodevelopmental Disorders in Japan. Psychiatry Clin. Neurosci. Rep. 本研究の成果を見る
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