NTTは2月19日、計算機科学の未解決問題を解決したと発表した。同社が解決したのは、著名なデータ構造として知られる「二分決定グラフ」に関する未解決問題。今回示した理論は、計算機科学の著名な教科書にあった記述の誤りを指摘しており、研究チームの修正案が承諾され、内容が改訂されるという。 二分決定グラフとは、集合のあつまりである「集合族」を表現するデータ構造だ。例えば、集合｛1, 2｝と集合｛2, 3｝からなる集合族は、｛｛1, 2｝,｛2, 3｝｝と表現できる。集合族は汎用性が高く、さまざまなデータ構造を表現する際に使われる。その例には、ある地点から別の地点までの移動経路の組合せや、同時に利用可能なクーポンの組合せなどがある。 ネットワークの通信パターンを表現する集合族、二分決定グラフの例 図では16個の通信パターンを16個の集合からなる集合族で表現し、それを11個のノード（節点）を結ぶ線から
Pebbleは、エリック・ミジコフスキー氏が2008年に創業した米Pebble Technologyが展開していたスマートウォッチのブランドだ。2012年にKickstarterで記録的な資金を集め、その後いくつかのスマートウォッチの販売に成功したが、2016年に会社を閉じ、その資産の一部は米Fitbitが買収した。その後、GoogleがFitbitを買収したため、PebbleのコードなどはGoogleが保有していた。 Pebble創業者のミジコフスキー氏は同日、自身のブログで、Googleがオープンソース化したPebble OSをベースに、Pebbleスマートウォッチを復活させると発表した。同氏によると、約1年前にGoogleにPebbleOSをオープンソース化できるか尋ね、OKという返事が返ってきたという。この1年間、Google内のチームがオープンソース化の作業に取り組んできた。 新
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 韓国のセキュリティカンファレンス「POC 2024」で発表された「Lights Out: Covertly turning off the ThinkPad webcam LED indicator」は、LEDを点灯させずにノートPCのカメラで盗撮する手法を提案した内容である。 研究者は、ThinkPad X230に搭載されているWebカメラのLEDインジケーターを、ユーザーに気付かれることなく無効化できる脆弱性を発見。この脆弱性を利用すると、マルウェアがWebカメラが作動していることを示すLEDインジケーターを無効化したまま、カメラを使用することが可
同社が無制限のリモートワークを始めたのは、コロナ禍の2020年10月（LINEとの合併前）だ（当時の記事）。当時の採用の公式Twitter（現X）で「この先コロナが終息しても、ずっとリモートワーク」とポストしていた。 2022年には全国どこでも居住できる制度を始めており、それにメリットを感じて入社した人や、地方に住む従業員もいるとみられる。 フルリモート撤廃に賛否 フルリモート撤廃以降の出社回数は、週1回または月1回。頻度は高くはない。 だが、フルリモートできなくなることに対して、「社員への裏切りではないか」という批判が寄せられている。特に、フルリモートに魅力を感じてLINEヤフーに転職した人や、首都圏から離れて地方に住むことを決断した人のデメリットを心配する声は多い。 一方で「リモートはコミュニケーションコストがかかるので仕方ない」「嫌なら転職すればいい」など、会社の判断を支持する声もあ
ヤマダデンキは12月2日、会員向けの預金・振込サービス「ヤマダNEOBANK」で展開していたキャンペーン「ヤマダ積立預金 満期特典」を中止すると発表した。一部の利用者が大量に申請するなど、想定をはるかに超える申し込みがあったという。これを受け同社は「当初の目的を鑑み、誠に勝手ながら、特典について中止することを決定した」と説明している。 申し込み済みの利用者には個別に連絡した上で、1人（1口座）につきヤマダポイント3000ポイントをおわびとして配布する。申し込み済みの積立預金契約の取り扱いについては、住信SBIネット銀行と協議し、今後案内するとしている。 「この度、お客さまに多大なるご迷惑をおかけいたしました事、心よりおわび申し上げます。特典について、事前の想定・準備において弊社の見通しが甘かったと認識しており、お客さまのご期待を裏切る結果となりました事を重く受け止めております。この件を真摯
既報の通り、「VAIO株式会社」の株主変更が発表された。 2014年2月、ソニー（現在のソニーグループ）はPC事業を会社分割した上で、投資会社である日本産業パートナーズ（JIP）に事業譲渡することを発表した。同年7月に本件譲渡が実行され、JIP傘下の独立起業として現在のVAIOが誕生した。 事業譲渡と新会社発足から10年4カ月――JIP傘下のVAIOを保有する持株会社と、JIP傘下のファンドが持つVAIOの株式をノジマが買い取ることになった。これにより、VAIOはノジマの子会社となる。 →ノジマが約112億円でVAIOを子会社化 2025年1月6日付で（予定） ノジマがVAIOを買うことになると、ビックカメラやヨドバシカメラといった他の量販店と競合するのではないか、という懸念の声もある。しかし、仮にそうだったとしても、実はその影響は小さいと筆者は考える。 この記事では、その理由を解説してい
JRグループは10月24日、「青春18きっぷ」をリニューアルすると発表した。自動改札機に対応した他、新たに「3日間用」を追加。ただし3日間用と5日間用が「連続する3（5）日間」の利用に限定されたことで利用者から悲鳴が上がっている。 これまでの5日券は利用期間内なら使用日は選ばなかったため、旅行や帰省の往復に使われることも多かった。しかし今回から、購入時に指定した利用開始日から連続する3日間もしくは5日間の利用に限定される。また利用は購入者に限られ、複数人で分け合うこともできない。 価格は3日間用が1万円、5日間用は1万2050円。販売期間は11月26日から2025年1月8日まで（5日間用は25年1月6日まで）。利用できる期間は12月10日から25年1月10日まで。青春18きっぷと組み合わせることで、北海道新幹線が使える1日間用のオプション券も4500円で販売する。 JRグループの発表を受け
校外PC利用が先進国でビリでも「日本はよくやっている」と思う理由 GIGAスクールの次のステップ：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ） 経済協力開発機構（OECD）では3～4年に1度、15歳の学習到達度調査（PISA）を行っている。直近の調査は2022年だが、日本経済新聞が調査報告書を分析したところ、日本はPCやタブレットを校外で毎日に触れる割合で、最低水準となっていることがわかった。”生成AI（人工知能）などが成長をけん引するデジタル時代の人材育成で世界に後れを取りかねない”と警鐘を鳴らす。 一方でスマートフォンの利用時間は、世界との差はない。スマートフォンはコンテンツを消費する道具で、PCはコンテンツを制作する道具であるから、学校外でのPC利用率が低いのは問題だ、という趣旨は分かる。その一方で、教育ってそんな単純な話なんでしたっけ？ という疑問もある。 そこでOECDの元データを当た
iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi + Cellular/512GB 15万6800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi + Cellular/256GB 12万800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi + Cellular/128GB 10万4800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi/512GB 13万800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi/256GB 9万4800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi/128GB 7万8800円 関連記事 「iPhone 16」4モデル先行レビュー “差が縮まった”無印とPro、どれを選ぶべきか実機でチェックする 2024年のiPhoneはどれを選ぶべきか？ それとも買い替えは控えるべきか？ i
米Googleは9月11日（現地時間）、AI活用メモアプリ「NotebookLM」の新機能「Audio Overview」を発表した。「ドキュメントを魅力的な音声ディスカッションに変える」方法で、まずは英語のみだが、日本でも利用できる。 NotebookLMは、PDFやコピーしたテキスト、URLなどの「ソース」をアップロードするとそれらのソースの内容を把握し、それに対する質問に応じてブレーンストーミングのサポートをしてくれる機能。 Audio Overviewは、“2人のAIホスト”がソースに基づくディスカッションを展開することで、概要を聴いて理解できるようにする。AIホストは男女の2人で、時には冗談も交えて数分にわたる会話を行う。 利用するには、NotebookLMの「ノートブックガイド」を開くと右上に「生成」ボタンが表示されるので、これをクリックするだけだ。
ヤマト運輸は8月6日、事前に購入した専用の封筒に入れた荷物（A4サイズ相当・厚さ3cm以内）を、全国一律420円（税込）で郵便受けに送ることができる新商品「こねこ便420（よんにーまる）」を発表した。宅急便と同じスピードで配送するという。 個人・法人問わず利用可能。8月26日から東京都を皮切りに専用封筒の販売を始め、順次、全国展開する。 こねこ便420は、日本郵便の「レターパックライト」（370円／A4サイズ・3cm・4kgまで）に似た商品。 運賃込の専用封筒（420円）は、ヤマト運輸の営業所かドライバーから事前に購入して利用する。営業所では1枚から、ドライバーからは10枚単位で購入できる。 封筒に荷物を入れて宛先や品名を書き、ヤマトの営業所に持ち込むか集荷を頼んで送る。集荷は1個から対応する。ヤマト運輸の「荷物お問い合わせシステム」から荷物の追跡も可能だ。 最短1日で配送する。日時指定は
子どもにAIを使わせるとはいっても、その目的がAI活用スキルを研いて使いこなせるようにすることと、ドリルのような学習ツールとして使っていくのとでは、実施方法も違うし得られるものがだいぶ違う。 この2つのアプローチの違いは、今後AIと教育を語る上で欠かせない区別となっていくだろう。 いつAIを学ぶのか いま日本の社会で圧倒的に不足しているのは、AIを活用できる人材だ。これはAIを使って何らかの開発行為を行うエンジニアが不足しているという面と、日常業務にAIを活用することで効率化が図れる人材が不足しているという面がある。 エンジニア不足に対応する取り組みとしては、AWSが開設した「生成AI開発が学べるトレーニングコース」を取材した。AIを活用した業務改善については、リートンテクノロジーズジャパンが主催する「プロンプトソン」がある。 これらの活動は、大学生や社会人を対象に、「今々の課題の解決」を
米Xのオーナーであるイーロン・マスク氏は7月26日（現地時間）、Xユーザーがポストしたカマラ・ハリス副大統領を揶揄するディープフェイク動画をパロディだという注釈なしにXに再ポストした。 この動画は、ハリス氏が25日に公開した選挙キャンペーン動画を編集したもので、ハリス氏の声のナレーションが改変されている。同氏の声で、「私は女性であり、有色人種でもある。だから、もしあなたが私を批判したら、私はあなたが性差別主義者であり人種差別主義者であると言う」などと語り、自らを「ディープステート（闇の政府）の操り人形」だとしている。 動画のオリジナル投稿者は「Mr Reagan（@MrReaganUSA）」というYouTuberで、この投稿者は動画に「パロディだ」と添えているが、マスク氏は「これはすごい（泣き笑い絵文字）」とのみコメントしている。 日本時間の29日午前6時現在、オリジナルポストは約66万回
コナミデジタルエンタテインメントは7月25日、18日に発売したばかりの野球ゲーム「パワフルプロ野球2024-2025」（パワプロ2024、Nintendo Switch／PlayStation 4）で大量のバグが報告されている問題について、「快適にプレーいただけない状況が発生している」と認めて謝罪した。8月上旬と下旬に修正アップデート配信し、対応する。 コナミが認識して8月下旬までに修正するバグは、「ペナントで、架空選手と架空スタッフの体型が全員『ぽっちゃり』になる」「ペナントで『ポスティングで海外移籍』を『なし』にしても、選手がポスティングで海外に移籍してしまう」「マイライフで、オールスターに選出されていない状態で特定の操作を行うと、オールスター当日に『試合』を選択できてしまい進行不能になる」「市民球場で打球が特定のエリアに行くとキャッチ不能になる」など30以上。 8月上旬と下旬に分けて
「今の日本は頑張ろうという気になれない」「ジャパンラブの私が日本脱出を考えているのは本当に危ない」――。 トヨタ自動車（以下、トヨタ）の豊田章男会長が報道陣に向けて発したこれらの心情を巡って、ネットやSNSではバチバチのバトルが過熱している。 発言に好意的な皆さんは、自動車メーカーが日本政府から嫌がらせのような規制をされていることなどを挙げて、理不尽な「トヨタイジメ」をやめるべきだと訴える。 『ITmedia ビジネスオンライン』で自動車ジャーナリスト・池田直渡氏が2023年の年初に寄稿した「トヨタは日本を諦めつつある 豊田章男社長のメッセージ」という記事もあらためて注目され、日本政府が表明した「2035年までに電動車100％（純ガソリン車販売禁止）」が、トヨタの戦略と大きく食い違うことを理由とする人もいる。また、豊田会長がこの発言の際に報道陣に対して「もうちょっと正しい事実を見て、評価し
業界が縮小する中で、なぜスタバだけ元気に増加しているのか ヒントは、20年前に始めた店舗にあった（1/3 ページ） 市街地やモール内など、多くの場所で見かけるスターバックス コーヒー（スターバックス）。落ち込む業界の中で、実はこのスターバックスだけが元気に店舗数を増やし続けている。2019年に国内1500店舗を達成してから、コロナ禍でも店舗数は順調に増加。2024年3月末時点で1917店舗を展開している。 一方、国内の喫茶店市場は1982年の1兆7000億円をピークに減少へ転じており、既に飽和状態にある。業界2位のドトールコーヒーショップ（ドトール）は店舗数が頭打ちとなり、3位のコメダ珈琲店は増加傾向とはいえそのペースは緩やかだ。4位のタリーズコーヒーも伸び悩んでいる中“スタバ一強”の状態はなぜ続くのか。その理由を探っていこう。 市場縮小もどこ吹く風 対照的に増加したスタバ 国内の喫茶店市
パナソニックが先日発表した新型ミラーレスカメラ「LUMIX DC-S9」の商品サイトが物議を醸している。商品の特徴や新機能を紹介するサイトの写真が、S9で撮影したものではなく、ストックフォトの画像を使っているとX（旧Twitter）で指摘される事態に。同社に確認したところ、一部ストックフォトの利用を認め「誤解を与える画像使用であったことを、深くお詫び申し上げます」と謝罪した。 Xでストックフォトの利用を指摘されたのは、S9の商品ページの機能に関する部分。AFに関するページに使われている犬が走っている扉絵から、像面位相差AFの精度を紹介する写真、動物認識AFで使われている動物の写真、S9の目玉機能でもある「リアルタイムLUT」機能などで、ストックフォトにアップされているものと同一の写真が商品ページで使われていたとされる。
なぜカシオの「関数電卓」は2200万台も売れているのか 電卓から見えてきた、海外と日本との“違い”：海外が大半（1/3 ページ） カシオ計算機の関数電卓が売れている。年間2200万台ほど売れているというが、その大半は海外の国（100カ国以上）が占めている。なぜ日本ではなく、海外で人気を集めているのか。 「関数電卓」と聞いて、イメージがわかない人も多いかもしれない。三角関数や指数関数などの計算ができたり、式や数字が見やすかったり、表やグラフが表示されたり。理系の学生は使ったことがあると思うが、なぜ複雑な計算ができる電卓が海外で広がっているのか。その理由について、カシオ計算機でマーケティング部門を担当する熊田太郎氏と星登氏に話を聞いた。 2023年に発売したスタンダード関数電卓「ClassWiz（クラスウィズ）」の新製品「CWシリーズ fx-JP900CW／fx-JP700CW／fx-JP50
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
