秋山 広島入り決断 三つ巴争奪戦で射止めた ５割復帰のチームに追い風 拡大 ＮＰＢ通算１４０５安打を記録した秋山翔吾外野手（３４）が広島入りを決めたことが２６日、分かった。きょうにも広島球団から正式発表される。パドレス傘下３Ａ・エルパソを米国時間１６日に自由契約となり、古巣・西武、ソフトバンクも獲得に名乗りを挙げる中、レッズと同じ赤いユニホームに袖を通すことを決めた。 熱烈ラブコールが稀代のバットマンのハートを射止めた。前パドレス傘下３Ａ・エルパソの秋山がついに広島入りを決断した。 古巣・西武、ソフトバンクに続いて２４日に都内のホテルで初交渉。鈴木球団本部長は約２時間に及ぶ交渉の中で、現在の戦力としてだけでなく、将来のチームにとってどれだけ必要かを熱く訴えた。条件面でも３４歳のベテランに対して複数年契約を用意した。交渉後、鈴木本部長は「一人でしゃべりまくったかもしれない」と照れ笑いを浮かべ
帝京の４連覇か、早稲田５大会ぶりの優勝か…前々回大会決勝と同カードとなる、まさに強豪対決！早稲田は日本代表にもデビューしたフルバック矢崎ら強みとしているバックス陣に加え、フッカー佐藤主将らフォワードも充実！帝京は主将のフランカー青木をはじめレベルの高いタレントが揃う！今季関東対抗戦では早稲田が勝利…早稲田が連勝で王座を奪還するのか、帝京がリベンジ果たして圧巻の４連覇か…両雄、きょう雌雄を決す！
NHK職員有志が「文藝春秋」6月号（5月10日発売）で「前田会長よ、NHKを壊すな」と題したレポートを発表する。2020年1月の就任以来、「スリムで強靭なNHK」をキーワードに前田会長が推し進めてきた改革の弊害を記し、改革の中身を「強権的で杜撰」と批判している。 【画像】NHKの前田晃伸会長 レポート発表の動機について、職員有志は次のように記す。 「NHKとは受信料で成り立つ、国民にとっての共有財産であると信じています。公共放送であるNHKは、決して国のものではなく、職員、前田会長の所有物でもありません。このまま前田会長による身勝手な改革を進めれば、NHKは必ず崩壊します」 職員有志は、30代から50代後半の十数名で、所属は番組制作局、報道局など多岐にわたる。 職員有志によると、現在NHKでは、若手・中堅職員が次々と退局しているという。 「ついこの前も将来を嘱望されていた女性記者が、今の状
NHKが総合テレビの「バラエティー生活笑百科」「ガッテン！」を来春にも終了する方向で検討していることが、NHK関係者への取材でわかった。前身を含め、ともに四半世紀を超える長寿番組だが、後継番組が決まれば、大規模な改編を予定している来春にも終える方針という。 【写真】さよならアタックチャンス、ついに最終回 土曜昼の「生活笑百科」は1985年に放送開始。生活に身近な法律トラブルを漫才などで紹介し、「相談員」のタレントらが賛否を議論、弁護士が解説する内容だ。8月に死去した落語家の笑福亭仁鶴さんが司会の「相談室長」を長年務め、「四角い仁鶴がまぁ～るくおさめまっせー」のフレーズで親しまれた。現在は落語家の桂南光さんが後を継いでいる。 水曜夜の「ガッテン！」は、95年に前身の「ためしてガッテン」が始まり、2016年にリニューアル。落語家の立川志の輔さんらを司会に、生活や健康に関するテーマを実験などで科
菅義偉首相が２６日夕、６府県で緊急事態宣言を今月末で解除することを決定したことを受け、首相官邸で記者団のぶらさがり取材に答えた。夕方のニュース番組でも中継された。記者団から、菅首相の長男らが山田真貴子内閣広報官に７万円超の会食接待を行っていた問題と、山田氏が司会を務める首相会見を開かなかったことへの質問が続き、菅首相は苛立った口調で抗弁。ネット上では「キレた」「不機嫌で言葉の節々にトゲ」「すごく感じが悪い」「酷い」と厳しいコメントが相次いでいる。 【写真】質問に答える菅首相 とんでもない目力に威圧感 午後７時前からテレビ各局の夕方ニュースで中継が始まり、菅首相は宣言解除する地域でも、引き続き、緊張感を持っての感染防止対策が必要と述べた。 その後、「なぜきょう記者会見を行わないのか」「高額接待を受けた山田内閣広報官の影響か」と聞かれ、首都圏を含めた緊急宣言全体の判断を行ったタイミングで会見を
東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会の森会長が女性蔑視と取れる発言をしたことについて、NHKがスポンサー企業70社に取材したところ回答のあった企業の多くから「発言は容認できない」とか「苦情の声が寄せられている」といった声が上がりました。 「大会のビジョンである『多様性と調和』に反する」とか「森会長の辞任という安易な着地点に持っていって欲しくない」といった指摘もあり、発言の波紋が広がっています。 54社が取材に応じ36社が「発言容認できない」 「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」という森会長の女性蔑視と取れる発言について、NHKは▽東京大会の組織委員会と国内での契約を結ぶスポンサー企業67社と、▽IOC＝国際オリンピック委員会と契約する国内企業3社の合わせて70社に取材し、9日午後8時までに54社が取材に応じました。 この中で、無回答だった18社を除く36社が「発言を容認
政府は2021年1月7日、新型コロナウイルス対策で2回目となる「緊急事態宣言」を出しました。 生活支援に関する情報をまとめています。 生活資金の支援 緊急事態宣言で仕事を失ったり収入が大幅に減ったりするなどの影響が懸念されています。厚生労働省は支援制度の利用を呼びかけています。 「緊急小口資金」「総合支援資金」 生活に困った人が当面の生活費を借りることができる「緊急小口資金」と「総合支援資金」の制度は、2020年3月から特例措置が行われ、新型コロナウイルスの影響による失業や休業で収入が減少した人も対象となっています。 「緊急小口資金」 20万円を上限 無利子 返済期間は2年以内 「総合支援資金」 2人以上の世帯：1か月最大20万円 単身の世帯：1か月最大15万円 原則3か月 無利子 返済期間は10年以内 厚生労働省は特例措置を2021年3月末まで延長していて、全国の社会福祉協議会が窓口とな
新型コロナウイルスの感染状況について、菅総理大臣は、15日、政府の分科会のメンバーも務める岡部・内閣官房参与から報告を受けました。 新型コロナウイルスの感染者の発表が、14日まで、3日連続で過去最多を更新する中、菅総理大臣は、15日、総理大臣官邸で、川崎市健康安全研究所の所長で、政府の分科会のメンバーも務める岡部信彦・内閣官房参与から感染状況の報告を受けました。 このあと、岡部氏は記者団に、「人が動けば、感染が増えるのは覚悟しないといけないが、重症者が増えるのは困る。一番いいのは、人が移動しないことだが、特効薬としては使えないので、注意深い行動について、うまく説明していくことが大切だ」と述べました。 一方、「Go Toキャンペーン」について、岡部氏は、「皆さんにも注意してもらいながら、やっていくことが重要だ」と述べました。
ことし８月に起きたある事件。50代の女性が軽乗用車に92歳の母親の遺体を放置したとして逮捕されました。女性は家族３人で１年にわたって車上生活をしていました。 “家族で車上生活” いったい家族に何があったのか。なぜ、そうした生活を送っていたのか。事件の背景に迫ろうと、私たちは取材を進めました。 （前橋放送局記者 渡邉亜沙） お盆休みも終わった８月20日。群馬県内では、最高気温が30度を超える暑さが続いていました。 この日、群馬県警がある事件について発表しました。 「死体遺棄被疑者の逮捕」 これが、すべてのきっかけでした。 内容は「50代の女性が92歳の母親とみられる女性が死亡しているにもかかわらず、遺体を軽乗用車に放置した」というものでした。これだけでは、ニュースの原稿にするための情報が不足していたため、後輩の警察担当の記者が警察署の幹部に取材しました。 すると「逮捕した女性が、母親と息子、
今月導入が延期された英語の民間試験について、東京大学は去年４月、それまでの慎重な姿勢を転換し、活用へとかじを切りました。 今回、ＮＨＫは、その直前に開かれた自民党の会議の音声データを入手しました。そこでは大臣経験者が、東京大学に民間試験を活用するよう、文部科学省に指導を求める発言などをしていたことが分かりました。専門家は「大学が萎縮する発言だ」と指摘しています。これについて、東京大学は外部からの影響はなかったとしているほか、大臣経験者は「発言は当たり前で議院内閣制の意味も無くなる」と話しています。 大学入学共通テストの英語の民間試験について、文部科学省は今月、導入の延期を決めましたが、その決定過程などが不透明だと批判されています。 ＮＨＫは、去年４月13日に開かれた自民党の教育再生実行本部の音声データを入手しました。 この会合には、自民党の国会議員に加えて、文部科学省の幹部や、大学の関係者
ＮＨＫは２９日、個人会社の申告漏れと所得隠しを東京国税局から指摘され活動自粛中のチュートリアル・徳井義実（４４）について、「新たな出演・収録を全て見合わせることにした」と文書で発表した。 問題の社会的反響などを考慮した上での措置で、「収録済みの番組で可能なものについては出演シーンをカットする」と明言。ＭＣを務める「シブヤノオト」（土曜深夜０・０５）は次回１１月２日分まで収録しているが、徳井の出演シーンをカットして放送。１２月から新たに始まるＢＳ１の「球辞苑」のＭＣ出演は見合わせることが決まった。 最も注目される大河ドラマ「いだてん～東京オリムピック噺（ばなし）～」（日曜後８・０）には、次回１１月３日から初登場。これについては「全編の収録が終了し、撮り直しが困難な状況ではありますが、ドラマの流れを損なわない範囲で、対応可能な措置を講じたうえ、放送する」としている。 徳井は１９６４年東京五輪・
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NHK「ノーナレ」報道についてのご報告 6月24日（月）NHK「ノーナレ」報道（本報道）について、当組合に対しても様々なご意見を頂戴しております。また、今治タオルをご愛顧頂いている皆様、お取引先各社様、並びに関係各所の皆様方には多大なるご心配をお掛けしております。つきましては、当組合が現時点で把握しております事実関係についてご報告をさせていただきます。 今治タオル工業組合 今治タオル工業組合は、タオルを製織する会社１０４社（２０１９年５月）が所属する組織で、タオルの生産に関する情報の収集及び提供並びに調査研究等、今治タオルの振興を図る事業を実施しております。 まず、本報道にありましたベトナム人技能実習生の皆さまが受けた耐え難い苦痛に対しまして、当組合では社会的責任及び道義的責任を非常に重く受け止め、事実確認を進めております。 また、仕事中に脳出血で倒れ意識不明の状態が続いている実習生につき
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